資材・設備の安定調達リスク
FY2016に初出。21回の記載のうち9回が「再掲」。直近の記載は2026-08-07。
三ッ星がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。23社中9社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに8社。
- 2026-08-07悪化決算
「樹脂を中心とした石油化学由来材料等の価格が高騰しコスト増、および一時的には供給量の制限が発生、更に原料メーカー各社より相次いで２次値上げの依頼がきており、先行きに対する不透明感は依然として拭いきれない状況となりました。」
石油化学由来材料の価格高騰に加え、一時的な供給量制限と追加値上げ要請が発生した。 - FY2026悪化有価証券報告書
「電線事業におきましては、関連する業界団体の受注額・需要量の見通しが前年より増加する予測となっており、環境は改善傾向と思われますが、継続して建設工事のコスト上昇、労働者不足、工期遅れ、賃金、物価、配送費の上昇などの課題があること、更に中東地域における情勢不安の影響により世界的な原油、石油化学原料などの供給量の制限、価格高騰、国際物流の遅延などが深刻化しており、不透明感が拭えない状況です。」
中東情勢を背景に、原油・石油化学原料の供給制限・価格高騰・国際物流遅延が深刻化していると記載した。既存の調達リスクに新たな供給制約要因が加わった。 - 2026-05-12悪化決算
「中東情勢の影響より、原材料となりますナフサ由来の合成樹脂および副資材の調達の先行きにおいて不透明な状況が発生しており、弊社生産にも影響する可能性があります。」
ナフサ由来の合成樹脂・副資材について、調達先行きの不透明さと生産影響の可能性を示した。 - FY2025対処有価証券報告書
「また、高機能チューブに使用しておりますフッ素樹脂材料の2025年での生産打ち切りへの対応に関しましては、代替材料にて製品開発・安定供給体制を確立し、各ユーザー様での新規機種への採用評価も実施頂いております。」
2025年のフッ素樹脂材料の生産打ち切りに対し、代替材料による製品開発と安定供給体制を確立し、ユーザーによる新規機種への採用評価まで進めている。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「このような状況の中、昨年末頃に高圧ケーブル等の品不足問題を発端にした代替需要の受注残も解消し、新たな品不足情報もある中で、その情報収集にも努めながら、新規顧客、案件獲得等の強化を図ってまいりました。」
前年末頃の高圧ケーブル等の品不足に起因する代替需要の受注残は解消した一方、新たな品不足情報もあるとして、資材供給環境への警戒と情報収集を継続している。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「また、昨年末頃に一部で高圧ケーブル等の品不足問題を発端にした代替需要が発生し、ゴム電線、プラスチック電線ともに販売量が増加いたしました。」
高圧ケーブル等の品不足問題が実際に発生し、代替需要を生じさせた。資材・部材の安定調達リスクが具体的な供給制約として現れている。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「電線事業の主要な市場である建設・電販は小幅な増加にとどまり、加えて銅建値が高値で推移していることや、原材料やエネルギー価格の高騰、人手不足の継続といった懸念材料は残ったままであり、予断を許さない状況でありました。」
原材料・エネルギー価格の高騰、人手不足など、資材・供給体制に関する制約が継続している。 - FY2023悪化有価証券報告書
「部品不足による生産制約の問題等はありますが、新型コロナウイルス感染症の状況に左右されないアフターコロナ期に移行し、設備投資の再開等前向きな投資が穏やかに増加すると予測されますので、対面での営業活動を一層活発化することで顧客情報を収集し、案件獲得の取り組みの行動を強化してまいります。 なお、2025年に海外メーカーのフッ素樹脂生産打ち切りという課題はありますが、来期中に代替え材料での顧客承認を目指しております。」
部品不足による生産制約に加え、2025年の海外メーカーによるフッ素樹脂生産打ち切りと代替材料の顧客承認が新たな調達課題として示された。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「ウクライナ情勢の影響等によるサプライチェーンの混乱や半導体不足、物流コスト上昇、原油価格とともに原材料が高騰、そして1990年以来32年ぶりの１ドル150円越えの円安、関連部材等の品薄状況も引き続き見られていることもあり、経済活動の停滞感が強く回復ペースが鈍化している状況でありました。」
サプライチェーン混乱、半導体不足、物流コスト上昇、原材料高騰、関連部材の品薄が引き続き見られると記載している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「電線事業の主要な市場である建設・電販は、新型コロナウイルス感染症が改善傾向にあるものの、ウクライナ情勢の影響等によるサプライチェーンの混乱や半導体不足、円安と原材料高騰、そして関連部材等の品薄状況も引き続き見られていることもあり、先行き不透明な状況で推移いたしました。」
サプライチェーンの混乱、半導体不足、関連部材の品薄など、資材・部材の安定調達に関する懸念を継続している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「電線事業の主要な市場である建設・電販では、新型コロナウイルスの影響長期化で半導体不足を始めとするサプライチェーンの問題が前期下期以降常態化し、更に労働力減少による人手不足や建設工事費の上昇等が懸念されています。」
半導体不足を含むサプライチェーン問題の常態化、人手不足、建設工事費上昇への懸念を継続している。 - FY2022悪化有価証券報告書
「一方、需要回復に加え、各社のＢＣＰ対策や、在庫水準の見直しなどを背景に様々な材料の調達環境が逼迫し、納期の長期化が常態化しました。」
材料調達環境の逼迫と納期長期化が常態化したと記載し、前期の調達制約が継続・深刻化した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「一方、需要回復に加え、各社のＢＣＰ対策や、在庫水準の見直しなどを背景に、様々な材料の調達環境が逼迫し、納期の長期化が常態化しつつあります。」
需要回復、BCP対策、在庫水準見直しを背景とする材料調達の逼迫と納期長期化が継続している。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「一方、需要回復に加え、ＢＣＰ対策や、在庫水準の見直しなどを背景に、様々な材料の調達環境が逼迫し、納期の長期化が常態化しつつあります。」
需要回復、BCP対策、在庫見直しを背景に材料調達環境が逼迫し、納期長期化が常態化しつつあると記載している。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「また昨年コロナ禍で需要が大きく落ち込んだ後、急激に需要が回復したことにより、電熱線・抵抗線業界では納期の長期化が常態化しつつありますが、生産性向上を図り、供給体制を強化することで、新規顧客獲得に努めました。」
需要急回復を背景に、電熱線・抵抗線業界で納期長期化が常態化しつつあると記載している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「製品の製造に当たっては、製造設備や資材等が適時に投入されなければなりません。これらの製造設備や資材等の納期管理・安定調達には注力しておりますが、産地や供給者および市況の急激な変化、大震災のような不測の事態により、納入されない場合や納入が遅延した場合など必要量の確保が困難になった場合には、当社グループの経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
納期管理・安定調達に注力する一方、供給者、市況、災害による調達困難リスクを継続開示している。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「フィリピン政府が新型コロナウイルス感染症の拡大防止のためにロックダウン措置を執ったことで、現地子会社の生産活動に大きく影響し出荷遅延等で売上が減少する結果となりました。」
フィリピンのロックダウンにより現地子会社の生産活動と出荷が実際に制約され、売上減少につながった。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「台風等の自然災害による線材メーカーの生産・供給の遅れや工場での人手不足等による納期遅延等の影響で売上高は、4,624百万円（前年同期比0.8％増）となりました。」
自然災害による仕入先の生産・供給遅延と工場の人手不足による納期遅延が実際に発生し、電線事業の売上に影響した。 - FY2018再掲有価証券報告書
「これらの製造設備や資材等の納期管理・安定調達には注力しておりますが、産地や供給者および市況の急激な変化、大震災のような不測の事態により、納入されない場合や納入が遅延した場合など必要量の確保が困難になった場合には、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
納期管理・安定調達に注力する一方、供給者、市況、災害による調達困難リスクを継続開示している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「製品の製造に当たっては、製造設備や資材等が適時に投入されなければなりません。これらの製造設備や資材等の納期管理・安定調達には注力しておりますが、産地や供給者および市況の急激な変化、大震災のような不測の事態により、納入されない場合や納入が遅延した場合など必要量の確保が困難になった場合には、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
資材・設備の納期管理と安定調達に注力する一方、供給者、市況、災害による調達困難リスクを継続開示している。 - FY2016初出有価証券報告書
「産地や供給者および市況の急激な変化、大震災のような不測の事態により、納入されない場合や納入が遅延した場合など必要量の確保が困難になった場合には、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
納期管理・安定調達に注力している一方、供給者、市況、災害による調達困難を挙げている。