その他原材料・運送費の価格上昇による利益率低下
FY2019-Q2に初出。14回の記載のうち9回が「再掲」。直近の記載は2026-10-15。
JMACSがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より1年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。27社中18社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに8社。
- FY2025再掲有価証券報告書
「原材料や送料の高騰に対しても適正な販売価格を提示してまいります。」
原材料価格・送料の高騰が続く状況を前提に、適正な販売価格の提示で対応する方針を記載している。 - FY2025-Q1再掲有価証券報告書
「依然として材料価格の高騰や材料入荷面で懸念事項は続いています」
材料価格の高騰に加え、材料入荷面の懸念が引き続き事業環境上のリスクとして記載されている。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「電線事業につきましては、材料価格の高騰や運送費値上げによる厳しい状況は続いているものの、計装ケーブルシリーズの売上・問い合わせは引き続き好調となりましたが、一方で警報・耐熱・FCPEV等の市販製品については、特に建設関係での問い合わせが少なく苦戦を強いられている状況です。その結果、売上高1,156,452千円（前年同四半期比2.3％増）となり、セグメント利益83,225千円（前年同四半期比10.2％減）となりました。」
材料価格の高騰に加え運送費値上げによる厳しい状況が続き、電線事業のセグメント利益は前年同期比10.2％減となっている。コスト上昇の影響が利益面に表れている。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「電線事業につきましては、材料価格の高騰や材料入手が困難な状況は続いておりますが」
材料価格の高騰と材料入手困難が引き続き発生しており、材料コスト・調達面のリスクが継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「電線事業につきましては、材料価格の高騰や材料入手が困難な状況は続いておりますが、計装ケーブルのカスタム製品についての問合せが多く、シリーズ全般において売上は好調でした。」
材料価格の高騰と材料入手困難が引き続き記載されており、材料コスト・調達面のリスクは継続している。一方、計装ケーブル等の売上は好調と説明している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「しかしながらスズメッキ軟銅線(TA)などの材料不足が続いており、材料の円滑な調達に注力しています。」
スズメッキ軟銅線などの材料不足が続いていると記載され、材料調達に関するリスクは継続している。一方、円滑な調達への対応も記載されている。 - FY2022悪化有価証券報告書
「客先において、コネクタなどの材料調達が困難になり、それに伴う電線の買控えなどがみられ、当社としてはファクトリーオートメーション(ＦＡ)関係品全般において特に厳しい状況が続きました。」
原材料・部品の調達困難が顧客の電線買控えやFA関連品の厳しい状況として実際の事業運営に影響しており、材料調達リスクが具体化している。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「また、半導体・電子部品の需給が逼迫し、商品供給の遅れが発生、原油価格を始めとする原材料価格が上昇するなど、先行き予断を許さない状況が続いております。」
半導体・電子部品の需給逼迫と商品供給遅延に加え、原油価格等の原材料価格上昇が現在の事業環境として記載され、材料調達・価格面のリスクが強まっている。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社グループの主要製品に材料として使用される銅、石油製品でありますビニル、ポリエチレン等は、国際市況に大きく影響され、当社グループの経営成績は大きく影響を受けます。」
銅以外のビニル・ポリエチレンを含む主要材料全般の国際市況変動リスクを継続して記載している。 - FY2020再定義有価証券報告書
「当社グループの主要製品に材料として使用される銅、石油製品でありますビニル、ポリエチレン等は、国際市況に大きく影響され、当社グループの経営成績は大きく影響を受けます。」
従来の銅以外の原材料・副資材・配送費の価格上昇という実績要因から、ビニルやポリエチレンを含む主要材料全般の国際市況変動リスクへ整理が広がっている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「主力のフィールドバスケーブル・計装用ケーブル等の製品の受注は伸び悩み、原材料・副資材・配送費の価額上昇により利益率が低下し」
原材料に加えて副資材・配送費の価格上昇が利益率低下要因となる状況を引き続き記載している。 - FY2019-Q2初出有価証券報告書
「高付加価値製品の販売の減少や銅価額の下落及びその他の原材料、運送費の価額上昇により利益率が低下し」
銅以外の原材料および運送費の価格上昇が、電線事業の利益率低下として実際の業績に反映されたことを初めて独立した要因として記載している。