住友電気工業（5802）・リスク対処
長期大型工事案件の追加原価・受注損失リスク
FY2024に初出。3回の記載のうち1回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2024。直近の記載はFY2026。
3記載
3年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
建築請負工事の原価・工期・採算変動リスク34社が書いているテーマ・逆風34社・追い風0社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。16社中6社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに11社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている34社のうち14社を表示しています。上の文は34社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026対処有価証券報告書
「当社グループの環境エネルギー関連事業において受注損失引当金1,003百万円を計上しております。」
長期大型工事案件に係る受注損失引当金は前年度の1,196百万円から1,003百万円へ減少した。 - FY2025受注損失引当金を更新有価証券報告書
「また、同事業において受注損失引当金1,196百万円を計上しております。」
大型工事案件に係る受注損失引当金を1,196百万円計上した。前年度の1,415百万円から減少している。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「受注工事のうち期末において工事総原価が工事総収益を超える可能性が高く、かつ、その金額を合理的に見積もることができる工事については、翌連結会計年度以降に発生が見込まれる損失を引当計上しております。」
大型工事案件について、天候、工期延長、外注費・人件費高騰、為替変動等による追加原価リスクを記載し、受注損失引当金1,415百万円を計上した。