Komori
大阪チタニウムテクノロジーズ(5726)・リスク輸出比率上昇・為替差益計上

米ドル受取超過による為替変動リスク

FY2016に初出。31回の記載のうち16回が「対処」で、最初の「対処」はFY2018-Q2。直近の記載はFY2026。

31記載
11年にわたる
0うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化対処FY2018-Q2 – FY2019対処FY2021 – FY2023-Q22016: 320162017: 320172018: 420182019: 320192020: 320202021: 320212022: 320222023: 420232024: 320242025: 120252026: 12026
同じテーマの他社
為替変動・外貨建取引による業績影響473社が書いているテーマ・逆風411社・追い風20社

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。159社中71社が悪化側に。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている195社のうち14社を表示しています。上の文は195社すべてから計算しています。このテーマの487件の変遷のうち、比べているのは200件です。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026輸出比率上昇・為替差益計上有価証券報告書

    「当社全体の売上高に占める輸出の割合は、当事業年度実績で76.3%となっております。」

    輸出比率は前年度の66.6%から76.3%へ上昇した一方、当年度は為替差益714百万円を計上した。為替予約契約額は9,862百万円となり、前年度の10,133百万円から減少した。
  2. FY2026-H1対処有価証券報告書

    「為替差益 - 61」

    前年同期に1,403百万円の為替差損を計上していたのに対し、当中間会計期間は61百万円の為替差益となった。米ドル受取超過に伴う為替変動の影響は、当中間会計期間には損失側ではなく利益側に現れた。
  3. FY2025-H1顕在化有価証券報告書

    「上期末の円高による営業外損益(為替評価損)があり経常利益は5,019百万円(前年同期比6.2%減)となりました。」

    前年度同期の為替差益1,395百万円に対し、当中間会計期間は為替差損1,403百万円を計上した。米ドル受取超過による為替変動の影響が、利益側から損失側へ転じて実績化した。
  4. FY2024輸出比率・ヘッジ残高の増加有価証券報告書

    「当社の輸出売上高の殆どが米ドル建てであり、当社全体の売上高に占める輸出の割合は、当事業年度実績で66.6%となっております。」

    米ドル受取超過の構造的リスクについて、輸出売上高比率が66.6%と数値化された。また、為替予約の契約額は12,882百万円となり、前年の6,166百万円から増加した。
  5. FY2024-Q3対処有価証券報告書

    「為替差益 305」

    当第3四半期累計期間は為替差益305百万円を計上し、前年同期の為替差損から利益側に転じた。米ドル受取超過による為替変動リスクの業績への悪影響は緩和された形で示された。
  6. FY2024-Q2対処有価証券報告書

    「為替差益 1,395」

    当第2四半期累計期間の為替差益は1,395百万円となり、前年同期の806百万円から利益側の影響が拡大した。米ドル受取超過による為替変動リスクの悪影響は緩和された形で示された。
  7. FY2024-Q1対処有価証券報告書

    「為替差益 761」

    当第1四半期累計期間は為替差益761百万円を計上し、前年同期の508百万円から利益側の影響が拡大した。米ドル受取超過による為替変動リスクの業績への悪影響は緩和された形で示された。
  8. FY2023顕在化有価証券報告書

    「為替差損 129」

    当事業年度は為替差損129百万円を計上し、前年度の為替差益476百万円から損失側に転じた。米ドル受取超過による為替変動の影響が通期でも実績化した。
  9. FY2023-Q3顕在化有価証券報告書

    「為替差損 28」

    前年同期の為替差益149百万円から、当第3四半期累計期間は為替差損28百万円に転じた。米ドル受取超過による為替変動リスクが再び損失として実績化した。
  10. FY2023-Q2対処有価証券報告書

    「為替差益 806」

    当第2四半期累計期間は為替差益806百万円を計上し、前年同期の為替差益60百万円から利益側の影響が拡大した。米ドル受取超過による為替変動リスクの悪影響は緩和された形で示された。
  11. FY2023-Q1対処有価証券報告書

    「為替差益 508」

    当第1四半期累計期間は為替差益508百万円を計上し、米ドル受取超過による為替変動の影響は損失ではなく営業外収益の要因として現れた。
  12. FY2022-Q3対処有価証券報告書

    「為替差益 149」

    当第3四半期累計期間は為替差益149百万円を計上した。前年度同期の為替差損から利益側に転じた状態が続き、米ドル受取超過による為替変動の業績への悪影響は緩和された形で示された。
  13. FY2022-Q2対処有価証券報告書

    「為替差益 60」

    当第2四半期累計期間は為替差益60百万円を計上し、為替変動は損失ではなく営業外収益の要因として現れた。
  14. FY2021対処有価証券報告書

    「為替差益 547」

    当年度は為替差益547百万円を計上し、前年度の為替差損51百万円から、為替変動による業績影響は損失側から利益側へ転じた。米ドル受取超過という構造的リスク自体は引き続き記載された。
  15. FY2021-Q3顕在化有価証券報告書

    「為替差損 134」

    当第3四半期累計期間に為替差損134百万円を計上した。前第2四半期累計期間の為替差益から損失側に転じ、米ドル受取超過による為替変動の影響が再び実績として表れた。
  16. FY2021-Q2対処有価証券報告書

    「為替差益」

    当第2四半期累計期間は為替差益12百万円を計上し、前年同期の為替差損291百万円から、為替変動による業績影響は損失側から利益側へ転じた。
  17. FY2020再掲有価証券報告書

    「当社の輸出売上高の殆どが米ドル建てで、輸入原材料の米ドル建てでの仕入や、電力、LNG等の間接的な米ドルでの支払いを含めても、米ドルの受取超過になる傾向にあり、為替の変動により、当社の経営成績に影響をもたらす可能性があります。」

    米ドル受取超過による為替変動リスクの構造が引き続き記載された。当年度は為替差損51百万円を計上した。
  18. FY2020-Q3顕在化有価証券報告書

    「為替差損 199百万円」

    外貨建売掛債権等に係る為替差損199百万円を計上し、米ドル受取超過による為替変動リスクが当第3四半期累計期間にも実際の損失として表れた。
  19. FY2020-Q2顕在化有価証券報告書

    「外貨建売掛債権の為替差損を営業外費用に計上したため、経常利益は573百万円(前年同期比56.1%減)となりました。」

    円高影響及び外貨建売掛債権の為替差損が経常利益の減少要因となり、為替変動リスクが当第2四半期累計期間の業績に実際に表れた。
  20. FY2020-Q1顕在化有価証券報告書

    「また、外貨建売掛債権の為替差損等により経常利益は88百万円(前年同期比80.1%減)、四半期純利益は8百万円(前年同期は6百万円の損失)となりました。」

    外貨建売掛債権の為替差損269百万円を計上し、為替変動の影響が経常利益の前年同期比80.1%減少として実際に表れた。
  21. FY2019対処有価証券報告書

    「為替差益210百万円」

    当年度は為替差益210百万円を営業外収益に計上し、前年の為替差損から業績への影響が改善した。
  22. FY2019-Q2対処有価証券報告書

    「円安による外貨建売掛債権の為替差益を営業外収益に計上したため、経常利益は1,305百万円(前年同期比215.5%増)となりました。」

    円安により外貨建売掛債権の為替差益427百万円を計上し、為替変動は当四半期累計期間において損失ではなく経常利益の増加要因となった。
  23. FY2019-Q1対処有価証券報告書

    「円安による外貨建売掛債権の為替差益を営業外収益に計上したため、経常利益は442百万円(前年同期比68.6%増)」

    円安により外貨建売掛債権の為替差益371百万円を計上し、為替変動による悪影響ではなく経常利益の増加要因として現れた。
  24. FY2018対処有価証券報告書

    「外貨建売掛債権の為替差損減少等により経常利益は2,809百万円(前年同期比129.1%増)」

    外貨建売掛債権に係る為替差損の減少が経常利益の増加要因となり、前年度に比べ為替変動による業績への悪影響が緩和された。
  25. FY2018-Q3対処有価証券報告書

    「チタン事業では、輸出向けについては引き続き航空機の製造が堅調であること、為替レートが円安で推移したことから売上高が前年同期より増加いたしました。」

    前年同期に比べ円安で推移したことが輸出向けチタン事業の売上高増加要因となった。為替差損の記載もなく、当四半期累計期間の業績への悪影響は緩和された形で示されている。
  26. FY2018-Q2対処有価証券報告書

    「為替レートが前年同期に比べ円安で推移したことから売上高が増加いたしました。」

    前年同期に比べ円安で推移し、輸出売上高の増加要因となった。前年同期に発生していた為替差損は当第2四半期累計期間には計上されておらず、当該期間の業績への悪影響は緩和された。
  27. FY2017再掲有価証券報告書

    「全社売上高に対する輸出売上高の割合は、当事業年度において約5割を占めております。当社の輸出売上高の殆どが米ドル建てで、輸入原材料の米ドル建てでの仕入や、電力、LNG等の間接的な米ドルでの支払いを含めても、米ドルの受取超過になる傾向にあり、為替の変動により、当社の経営成績に影響をもたらす可能性があります。」

    輸出売上高の約5割、米ドル受取超過という為替リスクの構造が再掲された。年間では為替差損621百万円も計上された。
  28. FY2017-Q3再掲有価証券報告書

    「また、営業外費用に外貨建売掛債権の為替差損を計上したこと等により経常損失は308百万円(前年同期は404百万円の損失)、四半期純損失は274百万円(前年同期は352百万円の損失)となりました。」

    外貨建売掛債権の為替差損が引き続き計上され、円高・為替変動の影響が継続している。
  29. FY2017-Q2悪化有価証券報告書

    「一方、利益につきましては、販売数量の減少や円高の影響により、営業損失は418百万円(前年同期は50百万円の利益)となりました。また、営業外費用に円高による外貨建売掛債権の為替差損を計上したため、経常損失は1,343百万円(前年同期は552百万円の利益)、四半期純損失は983百万円(前年同期は327百万円の利益)となりました。」

    円高の影響が輸出売上高の減少に加え、外貨建売掛債権の為替差損753百万円として現れ、営業損失・経常損失・四半期純損失を計上した。
  30. FY2017-Q1顕在化有価証券報告書

    「営業外費用に当第1四半期末での外貨建売掛債権に係る換算差額を主体に為替差損を計上したため、経常損失は974百万円(前年同期は370百万円の利益)となりました。」

    円高の進行を背景に、外貨建売掛債権の換算差額を主体とする為替差損711百万円を計上し、為替変動リスクが実際の損失として表れた。
  31. FY2016初出有価証券報告書

    「全社売上高に対する輸出売上高の割合は、当事業年度において約5割を占めております。当社の輸出売上高の殆どが米ドル建てで、輸入原材料の米ドル建てでの仕入や、電力、LNG等の間接的な米ドルでの支払いを含めても、米ドルの受取超過になる傾向にあり」

    輸出・輸入の通貨構成から、為替変動が業績に影響する可能性を示している。
一緒に動いた変遷

「航空機・世界経済によるチタン需要変動」は、この変遷が動いた31回のうち18回、同じ書類で同じ向きに動きました。

181310985★123456
  1. ★この変遷
  2. 1航空機・世界経済によるチタン需要変動18回
  3. 2チタン事業を成長の核とするグローバルシェア拡大13回
  4. 3高機能材料事業の拡大と新用途展開10回
  5. 4液晶用途TILOPの需要調整と粉末チタン販売数量減少9回
  6. 52014年度から2017年度にかけた20億円のコスト合理化8回
  7. 6長期的に事業継続可能な水準への販売価格適正化5回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
大阪チタニウムテクノロジーズの次の決算プレビューはまだありません。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
米ドル受取超過による為替変動リスク|大阪チタニウムテクノロジーズ(5726)の変遷 | Komori