大阪チタニウムテクノロジーズ（5726）・リスク顕在化
固定資産の減損損失計上リスク
FY2021に初出。5回の記載のうち3回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2023-Q2。直近の記載はFY2026。
5記載
6年にわたる
1うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
SiO負極材関連資産の減損リスク1社が書いているテーマ・逆風1社・追い風0社
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026顕在化有価証券報告書
「当事業年度において、高機能材料事業（SiO負極材）に関連する資産について、回収可能額が帳簿価額を下回ったことから、461百万円の減損損失を計上しております。」
固定資産の減損リスクが、SiO負極材関連資産の回収可能額低下と461百万円の減損損失として実際に発生した。 - 2026-05-14顕在化決算
「「高機能材料事業」セグメントにおいて461百万円の減損損失を計上しております。」
高機能材料事業で減損損失461百万円が計上され、固定資産の減損リスクが当期にも実績化した。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「現在開発中の新基幹システムの一部につき開発を中止し、今後の使用見込を検討した結果固定資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額することにともない発生した損失であります。」
前年度には減損損失を認識していなかったが、当四半期は新基幹システムの一部開発中止に伴い、固定資産の減損損失260百万円を実際に計上した。 - FY2022悪化有価証券報告書
「このような状況から当社チタン事業で使用する固定資産を含めた全社の固定資産に減損の兆候を認識し、上記①の重要な仮定を含めた種々の仮定を用い減損損失の認識の要否を検討いたしました。検討の結果、使用する固定資産の残存使用年数内の期間で当該固定資産から獲得が見込まれる割引前将来キャッシュ・フローの総額がこれらの帳簿価額を上回ったことから減損損失の認識は不要と判断いたしました。」
固定資産について減損の兆候を認識し、減損損失の要否を検討した。今回は損失を認識していないが、将来キャッシュ・フロー等の仮定見直しにより減損が発生する可能性が示された。 - FY2021初出有価証券報告書
「将来のキャッシュ・フローの見積りに変動が生じた場合、固定資産の減損が発生し減損損失の計上により当社の経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
将来キャッシュ・フロー、売上高及び原料価格の見積り変動を通じた固定資産の減損リスクを、主要なリスクとして初めて明示した。当年度は減損の兆候を認識して検討したが、減損損失は認識不要と判断した。