化成品工場の安定操業と銅関連製品の拡充
FY2017に初出。13回の記載のうち7回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021-Q3。直近の記載はFY2026-H1。
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- FY2026-H1前進有価証券報告書
「酸化銅は、AIサーバー市場を中心としたパッケージ基板向けの需要回復により、また、亜酸化銅は、主要用途である船底塗料の需要が好調を維持していることにより、いずれも販売数量が増加し、増収となりました。」
銅関連製品では、酸化銅のAIサーバー・パッケージ基板向け需要が回復し、亜酸化銅の船底塗料向け需要も好調を維持した。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「酸化銅は、パソコンおよびスマートフォン向けに加え、サーバー等に使用されるパッケージ基板向けの需要も減少していますが、銅価の上昇と販売構成の変化により販売単価が上昇したため、増収となりました。亜酸化銅は、主要用途である船底塗料の需要が好調であることに加え、銅価の上昇と価格改定により販売単価が上昇し、増収となりました。」
酸化銅の需要減少が続く一方、銅価・販売構成による単価上昇と、亜酸化銅の船底塗料需要・価格改定により、銅関連製品の売上高は増加した。 - FY2024前進有価証券報告書
「酸化銅については、5G関連やクラウドサーバー向けに販売が伸長することに備え、増産に向けた設備投資を実施しています。新規開発製品である金属銅粉については、品質、量産・販売体制を整え、サンプル展開から販路の拡大を図っていきます。」
酸化銅の増産投資と、金属銅粉の品質・量産・販売体制整備を具体的な成長施策として進めている。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「酸化銅は、銅価の上昇と価格改定などにより販売単価が上昇したものの、パソコン、スマートフォン向けに加え、クラウドサーバー基板向けの需要も減少したため、減収となりました。亜酸化銅は、主要用途である船底塗料の需要が回復したことに加え、銅価の上昇と価格改定などにより販売単価が上昇し、増収となりました。」
銅関連製品では、酸化銅の需要減少が続く一方、亜酸化銅の需要回復と価格改定による単価上昇が続いた。 - FY2024-Q1酸化銅需要減・亜酸化銅回復有価証券報告書
「酸化銅は、パソコン、スマートフォン向けの需要が減少し、減収となりました。亜酸化銅は、主要用途である船底塗料の需要が回復したことにより、増収となりました。」
銅関連製品では、酸化銅のパソコン・スマートフォン向け需要が減少した一方、亜酸化銅は船底塗料需要の回復で増収となった。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「酸化銅は、銅価の上昇を主因として販売単価が上昇したことに加え、基板向けの需要が旺盛で、増収となりました。また、亜酸化銅は、主要用途である船底塗料の需要が回復したことに加え、銅価の上昇を主因として販売単価が上昇し、増収となりました。」
酸化銅は基板向け需要と単価上昇、亜酸化銅は船底塗料需要の回復と単価上昇により、銅関連製品の増収が進んだ。 - FY2022前進有価証券報告書
「化成品部門では、既存製品である硫酸や酸化銅の収益拡大と新規開発製品である金属銅粉の事業化の開始・育成を基本戦略としています。」
硫酸・酸化銅の収益拡大に加え、金属銅粉について品質・量産・販売体制を整え、サンプル展開から販路拡大へ進める方針を示した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「酸化銅は、銅価の上昇を主因として販売単価が上昇したことに加え、基板用向けの需要が旺盛で、増収となりました。」
銅関連製品である酸化銅は、基板用途の旺盛な需要と銅価上昇による単価上昇で増収となった。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「酸化銅は、銅価の上昇を主因として販売単価が上昇したことに加え、基板用向けの需要が旺盛で、増収となりました。」
銅関連製品の拡充方針に関連して、酸化銅は基板用途向けの旺盛な需要と単価上昇により増収となった。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「酸化銅は、銅価の上昇を主因として販売単価が上昇したことに加え、基板用向けの需要が旺盛で、増収となりました。」
銅関連製品の拡充方針に関連して、酸化銅は基板用途向けの旺盛な需要と単価上昇により増収となった。 - FY2021前進有価証券報告書
「化成品部門では、既存製品である硫酸の収益拡大と新規開発製品である金属銅粉の事業化の開始・育成を基本戦略としています。」
銅関連製品の拡充方針について、金属銅粉の事業化開始・育成と量産・販売体制整備という具体策が示された。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「一方、酸化銅は、基板用途向けの需要が旺盛で、増収となりました。」
銅関連製品の拡充・育成方針に関連して、酸化銅は基板用途向けの旺盛な需要により増収となった。 - FY2017初出有価証券報告書
「化成品部門では、工場の安定操業に努め、銅関連製品の拡充・育成を図ります。」
工場の安定操業と銅関連製品の拡充・育成を化成品部門の施策として示した。