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DOWAホールディングス(5714)・目標再掲

中期計画2020の収益・資本効率・投融資目標

FY2019に初出。10回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2026。

10記載
8年にわたる
0うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化初出FY2019再掲FY2021-Q3 – FY2022-Q3再定義FY2023-Q1 – FY20252019: 120192020: 220202021: 220212022: 220222023: 020232024: 020242025: 220252026: 12026
同じテーマの他社
収益力・資本効率・企業価値向上を重視した継続的な経営指標管理110社が書いているテーマ・逆風1社・追い風109社

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。67社中13社が悪化側に。

直近の記載が「再掲」なのは、ほかに26社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている110社のうち14社を表示しています。上の文は110社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026再掲有価証券報告書

    「「中期計画2027」では、事業から生み出す資金で資金需要を賄うことを資本政策の基本とし、健全な財務基盤を前提に、事業投資による利益向上や段階的な株主還元の拡充を行うこととしています。」

    中期計画2027における事業投資、財務基盤、段階的な株主還元を組み合わせた資本政策を継続している。
  2. FY2026-H1再掲有価証券報告書

    「当社グループは、当期からスタートした「中期計画2027」において、「循環のクオリティを追求する。」をテーマとして掲げています。企業価値の向上に向けて「価値の創出」と「変動の抑制・期待の醸成」を基本戦略とし、循環型ビジネスモデルのさらなる強化と経営基盤の充実化のための諸施策を着実に実行しています。」

    中期計画2020の数値目標から移行した中期計画2027について、基本戦略のもとで施策を実行していることを再確認している。
  3. FY2025再定義有価証券報告書

    「一方で、金属価格の下落やエネルギー価格の上昇といった外部環境の変化に加え、販売面では一部の製品・サービスで市場や競争環境の変化が生じた結果、最終年度の財務数値は目標未達となりました。 「中期計画2027」においては、企業価値の向上に向けて、「価値の創出」・「変動の抑制・期待の醸成」を基本戦略とし、成長事業の強化、新規事業・製品の開発、資本効率の向上、リスクの低減等の施策を推進します。」

    中期計画2024の最終年度財務数値が目標未達となったことを記載し、次期計画では営業利益470億円、経常利益600億円、ROA9%、ROE10%等を2027年度目標として新たな数値体系へ移行している。
  4. FY2023-Q1再定義有価証券報告書

    「当期は「中期計画2024」の初年度にあたり、企業価値の向上と持続可能な社会の実現への貢献に向け、「循環型ビジネスモデルの進化」と「サステナビリティ・マネジメントの強化」を基本戦略とし、5つのコアビジネスのさらなる強化と経営基盤の充実化のための諸施策を着実に推進しています。」

    中期計画2020で開示されていた利益・ROE・ROA等の数値目標に代わり、当四半期では中期計画2024の基本戦略が現行計画として示されている。
  5. FY2022-Q3再掲有価証券報告書

    「なお、当社グループの「中期計画2020」につきましては、2020年度が最終年度でありましたが、新型コロナウイルス感染症の拡大に伴う状況の変化を鑑み、「中期計画2020」の最終年度を2021年度に変更しました。」

    中期計画2020の最終年度を2021年度へ変更したことを再確認しており、計画目標の時間軸が延長されている。
  6. FY2022-Q2再掲有価証券報告書

    「なお、当社グループの「中期計画2020」につきましては、2020年度が最終年度でありましたが、新型コロナウイルス感染症の拡大に伴う状況の変化を鑑み、「中期計画2020」の最終年度を2021年度に変更しました。」

    中期計画2020の最終年度を2021年度へ変更したことを再確認しており、計画目標の時間軸が延長されている。
  7. FY2021-Q3再掲有価証券報告書

    「当社グループの「中期計画2020」については、2020年度が最終年度でありましたが、新型コロナウイルス感染症の拡大に伴う状況の変化を鑑み、「中期計画2020」の最終年度を2021年度に変更しました。」

    中期計画2020の最終年度を2021年度へ変更したことを再確認しており、従来の2020年度を期限とする目標の時間軸が延長されている。
  8. FY2021-Q1後退有価証券報告書

    「当社グループの「中期計画2020」については、2020年度が最終年度に当たりますが、新型コロナウイルス感染症の拡大に伴う状況の変化を鑑み、「中期計画2020」の最終年度を2021年度に変更しました。」

    中期計画2020の利益、ROE・ROA等の目標に関し、計画の最終年度が2021年度へ変更された。
  9. FY2020前進有価証券報告書

    「中期計画2020 経常利益(2020年度)500億円 経常利益(2019年度)289億円 営業利益(2020年度)450億円 営業利益(2019年度)259億円 ROE(2020年度末)12%以上 ROE(2019年度末)7.2% ROA(2020年度末)10%以上 ROA(2019年度末)5.8%」

    中期計画2020の利益・ROE・ROA目標に対する2019年度実績を初めて対比開示した。営業キャッシュ・フローは2018~2019年度累計926億円、投融資は920億円、開発研究費は119億円と記載している。
  10. FY2019初出有価証券報告書

    「中期計画2020 経常利益(2020年度)500億円 営業利益(2020年度)450億円 ROE(2020年度末)12%以上 ROA(2020年度末)10%以上 営業キャッシュ・フロー(2018~2020年度累計)1,200億円 投融資(2018~2020年度累計)1,100億円 開発研究費(2018~2020年度累計)200億円」

    中期計画2020について、2020年度または2020年度末を期限とする利益、ROE・ROA、営業キャッシュ・フロー、投融資、開発研究費の具体的な数値目標を初めてまとめて開示している。
一緒に動いた変遷

「熱処理事業の海外生産能力増強」は、この変遷が動いた10回のうち4回、同じ書類で同じ向きに動きました。

422222★123456
  1. ★この変遷
  2. 1熱処理事業の海外生産能力増強4回
  3. 2資源循環社会の構築への貢献2回
  4. 3金属加工のアジア展開とグローバル供給体制強化2回
  5. 4主要市場の景気後退と需要縮小2回
  6. 5工業炉の海外設備拡販・メンテナンス受注拡大2回
  7. 6製錬におけるリサイクル原料処理・金属回収の強化2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
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報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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