2020年4月1日組織再編に伴う報告セグメント変更と共通コスト配賦見直し
FY2021-Q1に初出。8回の記載のうち2回が「達成」で、最初の「達成」はFY2021。直近の記載は2026-05-13。
三菱マテリアルがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社の中央値(2025年)より1年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。12社中5社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに9社。
- 2026-05-13再定義業績予想の修正
「これに伴い、報告セグメントの区分を従来の「金属事業」、「高機能製品」、「加工事業」及び「再生可能エネルギー事業」から、「マテリアル領域」、「プロダクト領域(超硬製品事業)」、「プロダクト領域(高機能製品事業)」、「資源事業」及び「再生可能エネルギー事業」に変更することといたしました。」
2026年4月1日付の組織再編に伴い、報告セグメントが従来の4区分から5区分へ再整理されている。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当社は、中期経営戦略2030を踏まえ、資源循環事業及び再生可能エネルギー事業強化のため実施した2023年4月1日付の組織再編に伴い、従来報告セグメントとしていた「環境・エネルギー事業」を「金属事業」、「再生可能エネルギー事業」及び「その他の事業」に含めて記載する方法に変更しております。」
2023年4月1日付の組織再編に基づく報告セグメント変更を継続適用し、前年同期比較も変更後の区分で行っている。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当社は、中期経営戦略2030を踏まえ、資源循環事業及び再生可能エネルギー事業強化のため実施した2023年4月1日付の組織再編に伴い、従来報告セグメントとしていた「環境・エネルギー事業」を「金属事業」、「再生可能エネルギー事業」及び「その他の事業」に含めて記載する方法に変更しております。」
2023年4月1日付の組織再編に基づく報告セグメント変更を、当第1四半期の前年同期比較にも適用している。資源循環及び再生可能エネルギー強化を反映した区分を継続している。 - FY2023達成有価証券報告書
「なお、当社は2023年4月1日付で、従来の環境・エネルギー事業カンパニーが所管する「環境リサイクル事業」を金属事業カンパニーに統合し、「再生可能エネルギー事業」を戦略本社に新設する「再生可能エネルギー事業部」に移管する組織変更を実施いたしました。」
中経2030に基づく環境リサイクル事業の金属事業への統合、再生可能エネルギー事業の戦略本社への移管及び報告セグメント変更を2023年4月1日付で実施した。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「当該中期経営戦略を踏まえ、2023年4月1日付で、資源循環事業及び再生可能エネルギー事業強化のため、組織再編を行うことといたします。 これに伴い、報告セグメントの区分を従来の「高機能製品」、「加工事業」、「金属事業」及び「環境・エネルギー事業」から、「金属事業」、「高機能製品」、「加工事業」及び「再生可能エネルギー事業」に変更することといたしました。」
2023年4月1日付の中期経営戦略2030に基づく組織再編を決定し、資源循環事業と再生可能エネルギー事業の強化に合わせて報告セグメントを変更する段階へ進んだ。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「当社は、2022年4月1日に実施したセメント事業及びその関連事業等の統合に伴い、経営資源の配分の決定等の実態を踏まえて、従来報告セグメントとしていた「セメント事業」を「その他の事業」に含めて記載する方法に変更しております。」
2022年4月1日のセメント事業等の統合を踏まえ、経営資源配分の実態に合わせて報告セグメントを変更し、セメント事業をその他の事業に含める方法へ進んだ。 - FY2021達成有価証券報告書
「当連結会計年度より、報告セグメントの区分を変更しております。」
2020年4月1日の組織再編に伴う環境・エネルギー事業の分離、アルミ事業のその他事業への区分、セメント販売関連事業の移管、共通コスト配賦見直しを通期の報告セグメントへ反映した。 - FY2021-Q1初出有価証券報告書
「これは、「その他の事業」に属していたエネルギーや環境リサイクル関連に関する事業を「環境・エネルギー事業」とし、「高機能製品」に属していたアルミに関する事業を「その他の事業」に区分したものであります。また、「その他の事業」に含んでおりましたセメントの販売に関連する事業を「セメント事業」に移管しております。加えて、報告セグメントごとの業績をより適切に評価管理するために、当社の共通コストの配賦方法を見直し、報告セグメントの利益又は損失の算定方法の変更を行っております。」
2020年4月1日の組織再編に伴い、エネルギー・環境リサイクル関連事業を環境・エネルギー事業へ、アルミ事業をその他の事業へ、セメント販売関連事業をセメント事業へ区分・移管した。併せて共通コストの配賦方法とセグメント損益の算定方法を見直し、変更後の区分で前年同期数値も組み替えて比較している。