収益性低下による固定資産減損
FY2016に初出。15回の記載のうち7回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2016。直近の記載はFY2026。
三井金属がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より5年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。129社中67社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに35社。
- FY2026対処有価証券報告書
「当連結会計年度において、減損損失481百万円を計上いたしました。」
減損損失は前年度の2,817百万円から481百万円へ減少した。ただし、竹原市の電池材料製造設備及び大牟田市のTa/Nb製造設備で収益性低下による減損が発生している。 - 2026-05-28顕在化株主総会
「電池材料製造設備については、収益性の低下により、投資額の回収が見込めなくなったことから、資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額しております。」
電池材料製造設備およびTa/Nb製造設備について、収益性低下を理由に合計481百万円の減損損失を計上している。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「製造設備については、収益性の低下により、投資額の回収が見込めなくなったことから、資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額しております。」
山梨県韮崎市の製造設備について、収益性低下により28億17百万円の減損損失を計上した。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「モビリティセグメントにおいて、1,110百万円の減損損失を計上しております。」
モビリティセグメントで11億10百万円の固定資産減損損失が実際に計上された。 - FY2024対処有価証券報告書
「合計（1件） 23」
遊休資産1件について23百万円の減損損失を計上した。前年度の34百万円から減少している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当社の非連結子会社であるMitsui Kinzoku Die-Casting Technology America Inc.において、主要製品の受注動向の変化に伴い、事業計画の見直しを実施した結果、同社において固定資産の減損損失を計上することとなりました。」
主要製品の受注動向の変化と事業計画の見直しを受けた同社の固定資産減損について、前四半期に続き開示している。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「当社の非連結子会社であるMitsui Kinzoku Die-Casting Technology America Inc.において、主要製品の受注動向の変化に伴い、事業計画の見直しを実施した結果、同社において固定資産の減損損失を計上することとなりました。」
主要製品の受注動向の変化と事業計画の見直しを受け、関係会社で固定資産の減損損失が発生した。 - FY2023対処有価証券報告書
「合計（1件） 34」
当年度の減損損失は34百万円となり、前年度の412百万円から大幅に減少した。対象は兵庫県美方郡の遊休資産1件である。 - FY2022悪化有価証券報告書
「合計（2件） 412」
遊休資産等について412百万円の減損損失を計上し、前年度の329百万円から増加した。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「韓国国内での需要縮小を背景とし、生産及び販売終了の意思決定を行ったため、帳簿価額全額を減損損失として特別損失に計上いたしました。」
韓国平澤市の製造設備について、需要縮小を背景に生産・販売終了を決定し、284百万円の減損損失を計上した。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、減損損失363百万円を計上いたしました。」
前年度は減損損失がなかったが、事業再構築に伴う不採算製品撤退、遊休資産等により363百万円の減損損失が発生した。 - FY2019対処有価証券報告書
「当連結会計年度(自 2018年４月１日 至 2019年３月31日) 該当事項はありません。」
当連結会計年度は固定資産の減損損失を計上しておらず、前年度の287百万円から発生額がなくなった。 - FY2018対処有価証券報告書
「減損損失 287」
当年度の減損損失は287百万円で、前年度の2,044百万円から減少した。対象も神奈川県横浜市の遊休資産1件と記載されている。 - FY2017悪化有価証券報告書
「電池材料製造設備については、収益性の低下により、投資額の回収が見込めなくなったことから、資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額しております。」
当連結会計年度の減損損失は2,044百万円となり、うち竹原市の電池材料製造設備で1,874百万円を計上した。前年度の減損損失305百万円から増加している。 - FY2016顕在化有価証券報告書
「経営環境の変化等により、収益性の低下によって投資額の回収が見込めなくなった場合には、固定資産の減損会計の適用により、その回収可能性を反映させるよう帳簿価額を減額し、その減少額を減損損失として計上する可能性があります。」
当期には埼玉県入間市、岐阜県飛騨市、ペルーの資産等について合計305百万円の減損損失を計上している。