新型コロナウイルス感染症による事業・サプライチェーン影響
FY2020に初出。10回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2024-Q2。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。16社中5社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに19社。
- FY2024-Q2対処有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染対策の大幅緩和により国内の経済活動の正常化が進んだ」
新型コロナウイルス感染対策の大幅緩和により、国内の経済活動が正常化していると説明している。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「日本国内においても新型コロナウイルス感染対策に関する制限が大幅に緩和されたことにより経済活動の正常化が進んでいる」
新型コロナウイルス感染対策に関する制限の大幅緩和により、国内経済活動の正常化が進んでいると記載している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「自動車やトラックシャシーの減産影響が続いており、加えて半導体製造装置など半導体関連の需要が調整局面になったことが販売面に影響しました。」
新型コロナウイルス感染対策の行動制限緩和による経済正常化を記載する一方、中国での都市封鎖によるサプライチェーン影響や自動車減産の影響が続いている。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染対策の進展と行動制限の緩和により経済活動の正常化が進んでいるものの、原燃料価格の高騰、半導体をはじめとする部品不足や中国での都市封鎖の影響などによる自動車の減産」
感染対策の進展・行動制限緩和による正常化が進む一方、中国の都市封鎖や部品不足を通じた自動車減産の影響が残っている。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「このような環境の中、当社グループにおきましては、アルミナ・化成品部門や自動車関連における二次合金分野などでの販売回復に加え、電機電子関連の需要も堅調に推移していることから、売上高は全セグメントで前年同期を上回りました。」
感染症拡大後の販売低迷から、二次合金や電機電子関連を含め全セグメントで前年同期を上回る水準まで回復したと記載している。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染拡大で停滞していた経済活動が中国や米国で回復しているのに続き、欧州など他の地域でも持ち直してきている」
感染拡大による事業環境悪化が続く一方、中国・米国・欧州などで経済活動が回復し、当四半期は全セグメントで売上高が前年同期を上回った。感染再拡大の懸念は残っている。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「このような環境下、当社グループにおいては、パソコンや日用品関連分野の需要は堅調に推移し続けており、自動車関連分野では二次合金分野などで販売が回復してきているものの、新型コロナウイルス感染拡大の影響により、全セグメントで売上高が前年同期を下回った。」
パソコン・日用品関連や一部の自動車関連で回復がみられる一方、新型コロナウイルス感染拡大の影響が全セグメントの前年同期比減収として継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループにおいては、テレワークの浸透や巣ごもり需要の増加などにより堅調に推移した分野もあったが、自動車関連分野をはじめとして新型コロナウイルス感染拡大の影響を大きく受け、売上高は前年同期を下回った。」
テレワークや巣ごもり需要で堅調な分野がある一方、自動車関連を中心に新型コロナウイルス感染拡大の影響が続き、第２四半期累計の売上高は前年同期比14.3％減となった。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「自動車関連分野をはじめとして新型コロナウイルス感染拡大の影響が大きく波及し、全セグメントにおいて売上高が前年同期を下回った。当社グループの当第１四半期連結累計期間の業績については、売上高は前年同期の1,141億89百万円に比べ185億90百万円(16.3%)減の955億99百万円となり、営業利益は前年同期の46億８百万円から20億94百万円(45.4%)減の25億14百万円となった。」
新型コロナウイルス感染拡大の影響が全セグメントの減収として発生し、売上高は16.3％減、営業利益は45.4％減となった。 - FY2020初出有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症は、従業員への感染リスクとそれに伴う事業所の休業リスク、感染拡大防止に伴う地域や自治体による休業要請対応リスクやサプライチェーンへの影響といったリスクを認識している。当社グループにおける感染者は、2020年５月末までにタイ・アメリカの従業員で各１名発生したが、ビジネスに直接的な影響を及ぼす範囲ではなかった。」
感染者がタイ・アメリカで各1名発生し、中国からの材料調達難も一時的に発生したと記載している。感染、休業要請、サプライチェーン寸断を新たなリスクとして明示している。