持続的成長と中長期的な企業価値向上
FY2016に初出。32回の記載のうち24回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに11社。
- FY2026再定義有価証券報告書
「2026年度を初年度とする３ヵ年の新たな中期経営計画（以下「26中計」）は、2035ビジョンを実現するための第１ステップであり、2023年度を初年度とする３ヵ年の中期経営計画で構築した基盤のもと、2035ビジョンに向けた変革を実践する期間として、事業構造・経営基盤の強化を同時並行で進めてまいります。」
23中計から、2035ビジョンの第1ステップと位置付ける2026～2028年度の26中計へ移行し、事業構造・経営基盤の強化を軸とする計画に再編した。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
持続的成長と中長期的な企業価値向上に関わる経営方針・経営戦略等について、重要な変更がないと再確認している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
中期経営計画を含む経営方針・経営戦略等に重要な変更がないと再確認している。 - FY2024前進有価証券報告書
「当期は初年度として、サプライチェーン・ライフサイクル全体を通してお客様のニーズを満たし、社会課題の解決にも寄与する多様な商品・ビジネスの提供を加速させております。」
2023年度から2025年度の23中計について、初年度の実行段階に入り、商品・ビジネス提供の加速を進めている。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
中期経営計画を含む経営方針・経営戦略等について、重要な変更がないと再確認している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
中期経営計画を含む経営方針・経営戦略等に重要な変更がないと再確認している。 - FY2023再定義有価証券報告書
「新たに2023年度を初年度とする３ヵ年の中期経営計画を策定することとし、基本方針を以下のとおり定めました。」
22中計から、2023年度を初年度とする23中計へ移行した。基本方針を「新生チーム日軽金への取組み」と「社会的な価値の創出に寄与する商品・ビジネスの提供」に再編している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
中期経営計画を含む経営方針・経営戦略等に重要な変更がないと再確認している。 - FY2022再定義有価証券報告書
「当社グループは、2022年度を初年度とする３ヵ年の中期経営計画（22中計）を策定し、基本方針を以下のとおり定めました。」
2019年度から2021年度までの中期経営計画から、2022年度から2024年度までの22中計へ移行し、社会的価値の創出と経営基盤強化を二つの基本方針とした。 - FY2021再掲有価証券報告書
「しかしながら、外部環境や市場環境の変化に対応しながらも、中期経営計画で掲げている３つの基本方針は変えず、グループの成長を目指し活動を続けてまいります。」
数値目標は見直した一方、新商品・新ビジネスの創出、成長に向けた資源投入、経営基盤強化という基本方針は維持している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「なお、当社グループでは、2020年３月期を初年度とする３ヵ年の中期経営計画で、①新商品・新ビジネスの創出、②成長に向けた資源投入、③経営基盤強化を基本方針とし、持続的成長と中長期的な企業価値向上を図っている。」
2020年３月期を初年度とする３ヵ年中期経営計画と、三つの基本方針による持続的成長・中長期的な企業価値向上の枠組みを再確認している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「なお、当社グループでは、2020年３月期を初年度とする３ヵ年の中期経営計画で、①新商品・新ビジネスの創出、②成長に向けた資源投入、③経営基盤強化を基本方針とし、持続的成長と中長期的な企業価値向上を図っている。」
2020年３月期を初年度とする中期経営計画と、三つの基本方針による持続的成長・中長期的な企業価値向上の枠組みを再確認している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「なお、当社グループでは、2020年３月期を初年度とする３ヵ年の新しい中期経営計画で、①新商品・新ビジネスの創出、②成長に向けた資源投入、③経営基盤強化を基本方針とし、持続的成長と中長期的な企業価値向上を図っている。」
2020年３月期を初年度とする中期経営計画と、3つの基本方針による持続的成長・企業価値向上の枠組みを再確認している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「足元の事業環境は大きく変化しているものの、当社グループは、基本方針の方向性を変えることなく着実に実行していきたいと考えている。」
新型コロナウイルス等で事業環境が変化する中でも、中期経営計画の方向性を維持し、持続的成長と中長期的な企業価値向上を目指すとしている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループでは、①新商品・新ビジネスの創出、②成長に向けた資源投入、③経営基盤強化を基本方針とし、2020年３月期を初年度とする３ヵ年の中期経営計画をスタートさせ、持続的成長と中長期的な企業価値向上を図っている。」
2020年３月期を初年度とする３ヵ年中期経営計画と、3つの基本方針による持続的成長・企業価値向上の枠組みを再確認している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループでは、①新商品・新ビジネスの創出、②成長に向けた資源投入、③経営基盤強化を基本方針とし、2020年３月期を初年度とする３ヵ年の中期経営計画をスタートさせ、持続的成長と中長期的な企業価値向上を図っている。」
2020年３月期を初年度とする新中期経営計画と、3つの基本方針による持続的成長・企業価値向上の枠組みを再確認している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「なお、当社グループでは、2020年３月期を初年度とする３ヵ年の新しい中期経営計画をスタートさせ、①新商品・新ビジネスの創出、②成長に向けた資源投入、③経営基盤強化を基本方針とし、持続的成長と中長期的な企業価値向上を図っている。」
2019年度から2021年度までの新中期経営計画と、3つの基本方針による持続的成長・企業価値向上の枠組みを再確認している。 - FY2019再定義有価証券報告書
「持続的成長と中長期的な企業価値向上を図るべく、本年４月を起点とする新たな中期経営計画（2019年度～2021年度）を策定し、「新商品・新ビジネスの創出」「成長に向けた資源投入」「経営基盤強化」の３つの基本方針を掲げている。」
従来の2016～2018年度中計から、2019～2021年度の新中計へ計画の枠組みと基本方針を切り替えている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「なお、当社グループでは、平成29年３月期を初年度とする３ヵ年の中期経営計画をスタートさせ、①グループ連携による新商品・新ビジネスモデルの創出、②地域別×分野別戦略による事業展開、③企業体質強化（事業基盤強化）を基本方針とし、グループ連携を強化することで、連結収益の最大化を図っている。」
平成29年３月期を初年度とする３ヵ年計画と、三つの基本方針による連結収益最大化の枠組みに重要な変更はない。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「なお、当社グループでは、平成29年３月期を初年度とする３ヵ年の中期経営計画をスタートさせ、①グループ連携による新商品・新ビジネスモデルの創出、②地域別×分野別戦略による事業展開、③企業体質強化（事業基盤強化）を基本方針とし、グループ一丸となって連結収益の最大化に注力している。」
平成29年３月期を初年度とする３ヵ年計画と、三つの基本方針による連結収益最大化の枠組みを再確認している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「なお、当社グループでは、平成29年３月期を初年度とする３ヵ年の中期経営計画をスタートさせ、①グループ連携による新商品・新ビジネスモデルの創出、②地域別×分野別戦略による事業展開、③企業体質強化（事業基盤強化）を基本方針とし、グループ連携を強化し、連結収益の最大化を図っている。」
平成29年３月期を初年度とする３ヵ年計画と、３つの基本方針による連結収益最大化の枠組みを再確認している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループは、中期経営計画（平成28年度～平成30年度）（以下「中計」という。）の二年目として、着実に成果を上げてきた。」
平成28年度から平成30年度までの中期経営計画を継続し、二年目の成果を説明している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「なお、当社グループでは、平成29年３月期を初年度とする３ヵ年の中期経営計画に基づき、①グループ連携による新商品・新ビジネスモデルの創出、②地域別×分野別戦略による事業展開、③企業体質強化（事業基盤強化）を基本方針とし、中期経営計画の目標達成を目指している。」
３ヵ年の中期経営計画と、３つの基本方針を通じた目標達成の枠組みに重要な変更はない。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「なお、当社グループでは、平成29年３月期を初年度とする３ヵ年の中期経営計画をスタートさせ、①グループ連携による新商品・新ビジネスモデルの創出、②地域別×分野別戦略による事業展開、③企業体質強化（事業基盤強化）を基本方針とし、グループ一丸となって連結収益の最大化に注力している。」
３ヵ年の中期経営計画と、３つの基本方針を通じた連結収益最大化の枠組みを再確認している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「なお、当社グループでは、平成29年３月期を初年度とする３ヵ年の新しい中期経営計画をスタートさせ、①グループ連携による新商品・新ビジネスモデルの創出、②地域別×分野別戦略による事業展開、③企業体質強化（事業基盤強化）を基本方針とし、グループ連携を強化し、連結収益の最大化に注力している。」
平成29年３月期を初年度とする３ヵ年計画と、３つの基本方針による連結収益最大化を再確認している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループにおいては、中期経営計画（平成28年度～平成30年度）（以下「中計」という。）の初年度が経過したが、順調に推移している。」
平成28年度から平成30年度までの中期経営計画を継続し、初年度の進捗を順調と説明している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「なお、当社グループでは、平成29年３月期を初年度とする３ヵ年の中期経営計画に基づき、①グループ連携による新商品・新ビジネスモデルの創出、②地域別×分野別戦略による事業展開、③企業体質強化（事業基盤強化）を基本方針とし、中期経営計画の目標達成を目指している。」
平成29年３月期を初年度とする新中計と、その基本方針を通じた目標達成の枠組みを再確認している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「そして、平成28年４月には平成28年度から平成30年度までの３ヵ年の新たな中期経営計画がスタートした。」
平成28年度から平成30年度までの新中計を通じて、持続的発展と企業価値向上を目指す枠組みを再確認している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「なお、当社グループでは、平成29年３月期を初年度とする３ヵ年の新しい中期経営計画をスタートさせ、①グループ連携による新商品・新ビジネスモデルの創出、②地域別×分野別戦略による事業展開、③企業体質強化（事業基盤強化）を基本方針とし、グループ一丸となって、連結収益の最大化を図っている。」
新中期経営計画と連結収益最大化の方針を四半期報告書でも再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「持続的成長と中長期的な企業価値向上を図るべく、本年４月を起点とする新たな中期経営計画（平成28年度～平成30年度）を策定した。」
新中期経営計画の基本的な到達目標として示されている。