原材料・部品価格の変動リスク
FY2017に初出。12回の記載のうち6回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2022-Q3。直近の記載はFY2024。
日本製鋼所がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より1年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。46社中27社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに22社。
- FY2024対処有価証券報告書
「営業利益は、販売価格の改善効果と売上高が増加したことに加え、操業の増加もあり、32億26百万円（前年同期は営業損失８億44百万円）と大きく改善しました。」
販売価格改善の効果が素形材・エンジニアリング事業の営業赤字からの回復要因として示され、価格高騰による利益圧迫への対応が一部実績化した。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「営業利益は、売上高が増加したことに加え、操業の増加や資源・エネルギー費の高騰が一服したこともあり、５億52百万円（前年同期は営業損失14億５百万円）となりました。」
素形材・エンジニアリング事業では、資源・エネルギー費の高騰が一服したと記載され、価格高騰による利益圧迫が一部緩和された。一方、両事業で販売価格改善活動は継続している。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度においては販売価格改善活動の効果が、調達費高騰の影響を吸収しきれず、営業利益は138億46百万円（前年同期比10.4％減）となりました。」
調達費高騰が販売価格改善活動の効果を上回り、連結営業利益を前年同期比10.4％減少させる形で価格変動リスクが通期業績に現れた。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「営業利益は、半導体をはじめとする部品価格や輸送費等の高騰への対策として取り組んでいる販売価格改善活動の効果が着実に出始めているものの、当第３四半期連結累計期間では価格高騰による影響が上回り、107億49百万円（前年同期比13.5％減）となりました。」
部品価格・輸送費等の高騰が販売価格改善活動の効果を上回り、産業機械事業の営業利益を前年同期比13.5％減少させた。価格変動リスクの業績への影響が継続している。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「営業利益は、半導体をはじめとする部品価格や輸送費等の高騰への対策として取り組んでいる代価改善活動の効果が着実に出始めているものの、当第２四半期連結累計期間では価格高騰による影響が上回り、66億22百万円（前年同期比18.6％減）となりました。」
部品価格・輸送費等の高騰が産業機械事業の営業利益を前年同期比18.6％減少させ、価格変動リスクが業績に現れている。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「営業利益は、半導体をはじめとする部品価格や輸送費等の高騰への対策として代価改善に取り組んでいるものの、当第１四半期連結累計期間では価格高騰による影響が上回り、27億25百万円（前年同期比32.6％減）となりました。」
部品価格・輸送費等の高騰が産業機械事業の営業利益を前年同期比32.6％減少させ、原材料・部品価格変動リスクが業績に現れている。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「営業利益は、売上高は増加したものの、原材料等の価格高騰及びその他の引当金の計上等の要因があったことから、13億33百万円（前年同期比28.8％減）となりました。」
原材料等の価格高騰が素形材・エンジニアリング事業の営業利益を前年同期比28.8％減少させた要因として、通期実績に現れている。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「営業利益は、売上製品構成の変化及び原材料等の価格高騰により、124億27百万円（前年同期比4.8％減）となりました。」
原材料等の価格高騰が、産業機械事業の営業利益を前年同期比4.8％減少させた要因として実績に現れている。価格変動リスクが業績へ影響した事実が示された。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「先行きについては、新型コロナウイルスの感染拡大によるサプライチェーンへの影響、半導体不足や原材料価格の高騰による影響など、依然として不透明感は残ります。」
原材料価格の高騰に加え、半導体不足や新型コロナウイルスによるサプライチェーンへの影響が、調達・生産環境に関する不透明要因として具体的に示されている。 - FY2021対処有価証券報告書
「当社グループは原材料・部品等の市況変動に柔軟に対応するように調達品の複数購買の更なる推進、代替調達品の検討と選定を適宜実施して当社グループの業績及び財政状況に与える影響を軽減する対応をしております。」
原材料・部品価格、品質、供給不足、納入遅延等のリスクに対し、複数購買と代替調達品の検討・選定を対応策として具体化している。 - FY2020悪化有価証券報告書
「当社グループの原材料・部品等の調達は為替・市況・エネルギー価格の変動に影響を受けます。これら原材料・部品等の品質上の問題、供給不足、納入遅延及び災害に伴う生産停止等の発生、及び市況の急激な変動による原材料・部品等の調達価格の高騰も当社グループの業績に影響を与える可能性があります。」
従来の価格変動リスクに加え、品質問題、供給不足、納入遅延、生産停止およびエネルギー価格変動までリスクの範囲を具体化した。 - FY2017初出有価証券報告書
「当社グループの製品は受注から売上までに比較的長期間を要するため、当社グループの業績は、この間の原材料・部品等の価格変動により影響を受ける可能性があります。」
受注から売上までの期間中に原材料・部品価格が変動することによる業績影響をリスクとして初めて独立記載している。