大型案件の入金ズレによる営業キャッシュ・フロー悪化
FY2018に初出。14回の記載のうち7回が「対処」で、最初の「対処」はFY2019-Q1。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。32社中9社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに16社。
- FY2026営業キャッシュ・フローを更新有価証券報告書
「営業活動の結果、8億8千1百万円の増加(前連結会計年度 48億7百万円 増加)となりました。主な内訳は、税金等調整前当期純利益7億円、減価償却費16億7百万円による資金の増加と売上債権及び契約資産の増加8億7千8百万円、仕入債務の減少2億1千1百万円、法人税等の支払2億2千5百万円による資金の減少によるものであります。」
営業活動によるキャッシュ・フローは前期の4,807百万円の増加から881百万円の増加へ縮小した。売上債権及び契約資産878百万円の増加などが資金減少要因となった。 - 2026-05-11その他決算
「営業活動の結果、8億8千1百万円の増加(前連結会計年度 48億7百万円 増加)となりました。主な内訳は、税金等調整前当期純利益7億円、減価償却費16億7百万円による資金の増加と売上債権及び契約資産の増加8億7千8百万円、仕入債務の減少2億1千1百万円、法人税等の支払2億2千5百万円による資金の減少によるものであります。」
営業キャッシュ・フローは大幅に縮小し、売上債権及び契約資産の増加が資金減少要因となった。 - FY2026-H1営業キャッシュ・フローを更新有価証券報告書
「営業活動の結果、5億9千万円の増加（前年同期 30億4千6百万円 増加）となりました。」
営業活動によるキャッシュ・フローは前年同期の30億46百万円の増加から5億90百万円の増加へ縮小した。売上債権の増加5億88百万円などが資金減少要因となった。 - FY2025営業キャッシュ・フローを更新有価証券報告書
「営業活動の結果、48億7百万円の増加(前連結会計年度 5千3百万円 減少)となりました。主な内訳は、税金等調整前当期純利益11億5千2百万円、減価償却費15億2千万円、売上債権及び契約資産の減少22億8千8百万円による資金の増加によるものであります。」
営業活動によるキャッシュ・フローは前期の53百万円の減少から4,807百万円の増加へ転じた。売上債権及び契約資産の減少2,288百万円が主な増加要因である。 - FY2025-H1営業キャッシュ・フローを更新有価証券報告書
「営業活動の結果、30億4千6百万円の増加（前年同期 3億8千6百万円 減少）となりました。主な内訳は、税金等調整前中間純利益3億3千1百万円、減価償却費7億1千万円、売上債権の減少21億6千7百万円による資金の増加と退職給付に係る負債の減少1億7百万円による資金の減少によるものであります。」
営業活動によるキャッシュ・フローは前年同期の3億86百万円の減少から、当中間期は30億46百万円の増加となった。売上債権の減少21億67百万円が主な資金増加要因である。 - FY2024営業キャッシュ・フローを更新有価証券報告書
「営業活動の結果、5千3百万円の減少(前連結会計年度 1億1千9百万円 減少)となりました。主な内訳は、税金等調整前当期純利益7億1千4百万円、減価償却費15億4千9百万円による資金の増加と売上債権及び契約資産の増加9億5千3百万円、仕入債務の減少8億6千万円、法人税等の支払2億4千9百万円による資金の減少によるものであります。」
売上債権・契約資産の増加953百万円等により、営業活動によるキャッシュ・フローは53百万円の減少となった。 - FY2021-Q1対処有価証券報告書
「これは、主として環境関連事業大型案件の回収が進んだことなどにより受取手形及び売掛金が16億2百万円減少したことなどによります。」
環境関連事業大型案件の回収が進み、受取手形及び売掛金が16億2百万円減少した。大型案件の入金ズレによる資金負担がさらに低減している。 - FY2020-Q3対処有価証券報告書
「これは、主として環境関連事業大型案件の回収が進んだことなどにより、受取手形及び売掛金が15億2千6百万円減少したことなどによります。」
環境関連事業大型案件の回収が進み、受取手形及び売掛金が15億2千6百万円減少した。大型案件の入金ズレによる資金負担がさらに低減している。 - FY2020-Q2対処有価証券報告書
「これは、主として現金及び預金が1億4千9百万円増加した一方、環境関連事業大型案件の回収が進んだことなどにより受取手形及び売掛金が14億8千8百万円、電子記録債権が4億7千6百万円減少したことなどによります。」
環境関連事業大型案件の回収が進み、受取手形・売掛金が14億88百万円、電子記録債権が4億76百万円減少した。大型案件の入金ズレによる資金負担がさらに低減している。 - FY2020-Q1対処有価証券報告書
「これは、主として現金及び預金が7億4千6百万円、電子記録債権が1億4千8百万円増加した一方、環境関連事業大型案件の回収が進んだことなどにより受取手形及び売掛金が16億5千3百万円減少したことなどによります。」
環境関連事業大型案件の回収が進み、受取手形及び売掛金が16億5千3百万円減少した。前期から続く大型案件の入金ズレによる資金負担がさらに低減している。 - FY2019-Q3対処有価証券報告書
「これは主として仕掛品が3億2千3百万円、電子記録債権が2億9千5百万円それぞれ増加した一方、環境関連事業大型案件の工事が前連結会計年度末に完了し、回収が進んだことなどにより、受取手形及び売掛金が11億3千9百万円減少したことなどによります。」
環境関連事業大型案件の工事完了と回収進展により、受取手形・売掛金が11億3千9百万円減少し、入金ズレによる資金負担がさらに低減した。 - FY2019-Q2対処有価証券報告書
「これは、主として仕掛品が2億3百万円増加した一方、環境関連事業大型案件の工事が完了し、回収が進んだことなどにより受取手形及び売掛金が13億1千4百万円減少したことなどによります。」
環境関連事業大型案件の工事完了と回収進展により、受取手形・売掛金が13億1千4百万円減少し、前期から続く入金ズレによる資金負担がさらに低減した。 - FY2019-Q1対処有価証券報告書
「これは、主として電子記録債権が3億1千4百万円増加した一方、環境関連事業大型案件の工事が完了し回収が進んだことなどにより受取手形及び売掛金が21億4千5百万円減少したことなどによります。」
前期に発生した環境関連事業大型案件の入金ズレについて、工事完了と回収進展により受取手形・売掛金が21億4千5百万円減少したと記載している。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「南通虹岡鋳鋼有限公司の稼動および環境関連事業大型案件の入金ズレによる売上債権の増加31億3千2百万円、法人税等の支払4億2千5百万円による資金の減少によるものであります。」
南通拠点の稼働と環境関連事業大型案件の入金ズレにより売上債権が31億3千2百万円増加し、営業活動によるキャッシュ・フローは1億9千4百万円の減少となった。