循環型社会への貢献
FY2017に初出。12回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。21社中2社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに54社。
- FY2025再掲有価証券報告書
「＜重要課題＞ １．持続可能な地球環境の維持と脱炭素社会の実現に向けた2050年カーボンニュートラルへの挑戦 ２．脱炭素化・サーキュラーエコノミーに貢献する製品・技術・サービスの提供と共に、持続可能な社会の実現に貢献するあらたな事業機会の創出 ３．DE＆I、人材開発などの人的資本を重視した経営による価値創造 ４．取引先の人権尊重・環境対応なども勘案した公平かつ公正な購買の実行 ５．ステークホルダーとの建設的なコミュニケーションを通じた中長期的な企業価値向上」
脱炭素・循環経済、人的資本、サステナブル調達、ステークホルダー対話からなる5つの重要課題を継続している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「＜重要課題＞ １．持続可能な地球環境の維持と脱炭素社会の実現に向けた2050年カーボンニュートラルへの挑戦 ２．脱炭素化・サーキュラーエコノミーに貢献する製品・技術・サービスの提供と共に、持続可能な社会の実現に貢献する新たな事業機会の創出 ３．D＆I、人材開発等の人的資本を重視した経営による価値創造 ４．取引先の人権尊重・環境対応等も勘案した公平且つ公正な購買の実行 ５．ステークホルダーとの建設的なコミュニケーションを通じた中長期的な企業価値向上」
環境、脱炭素・循環経済、人的資本、サステナブル調達、ステークホルダー対話からなる5つの重要課題を継続している。 - FY2023前進有価証券報告書
「＜重要課題＞ １．持続可能な地球環境の維持と脱炭素社会の実現に向けた2050年カーボンニュートラルへの挑戦 ２．脱炭素化・サーキュラーエコノミーに貢献する製品・技術・サービスの提供と共に、持続可能な社会の実現に貢献する新たな事業機会の創出 ３．D＆I、人材開発等の人的資本を重視した経営による価値創造 ４．取引先の人権尊重・環境対応等も勘案した公平且つ公正な購買の実行 ５．ステークホルダーとの建設的なコミュニケーションを通じた中長期的な企業価値向上」
従来の脱炭素化・循環型社会への貢献方針を、環境、事業機会、人的資本、サステナブル調達、ステークホルダーとの対話からなる5つのマテリアリティとして整理している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「「事業環境変化に適応する強い企業体質の構築」では、社会課題の解決と企業価値の向上を両立させるため、地球温暖化対策に関しては、生産活動での省エネやフェロマンガン製造におけるカーボンニュートラル型省エネ技術の調査を積極的に進めるとともに、再生可能エネルギーの活用や革新的技術の開発・導入により、CO2排出量削減を図ってまいります。」
脱炭素化、再生可能エネルギー活用、革新的技術によるCO2排出量削減を、強い企業体質の構築に向けた取組みとして継続している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「この方針の元「事業活動を通じた社会課題の解決への貢献」と「持続的な成長を通じた企業価値向上」の両立を目指し、以下を重要課題と捉え取組んでまいります。 ・2050年当社カーボンニュートラルへの挑戦 ・持続可能な社会の実現に貢献する新たな事業機会の創出 ・人的資本を重視した経営 ・サステナブル調達 ・ステークホルダーとのコミュニケーションを通じた中長期的な企業価値向上」
サステナビリティを重要な経営戦略と位置づけ、5つの重要課題に取り組む方針を再掲している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「この方針の元、「事業活動を通じた社会課題の解決への貢献」と「持続的な成長を通じた企業価値向上」の両立を目指し、以下を重要課題と捉え取組んでまいります。・2050年カーボンニュートラルへの挑戦・持続可能な社会の実現に貢献する新たな事業機会の創出・人的資本を重視した経営・サステナブル調達・ステークホルダーとのコミュニケーションを通じた中長期的な企業価値向上」
サステナビリティを重要な経営戦略と位置づけ、5つの重要課題に取り組む方針を再掲している。 - FY2021前進有価証券報告書
「当社グループはサステナビリティを重要な経営戦略と位置づけ、「事業活動を通じた社会課題の解決への貢献」と「持続的な成長を通じた企業価値向上」の両立を目指します。」
従来の脱炭素化・循環型社会への貢献方針を、サステナビリティを重要な経営戦略とする枠組みへ広げ、5つの重要課題を設定している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「これらの企業活動を通じ、株主・取引先・地域社会などの皆様に信頼され、脱炭素化や循環型社会へ貢献できる企業集団を目指してまいります。」
脱炭素化と循環型社会への貢献を掲げる企業像を第8次中期経営計画の方針として再掲している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「これらの企業活動を通じ、株主・取引先・地域社会などの皆様に信頼され、脱炭素化や循環型社会へ貢献できる企業集団を目指してまいります。」
脱炭素化と循環型社会への貢献を掲げる方針を、第8次中期経営計画の企業像として再掲している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「これらの企業活動を通じ、株主・取引先・地域社会などの皆様に信頼され、脱炭素化や循環型社会へ貢献できる企業集団を目指してまいります。」
循環型社会への貢献方針を、脱炭素化への貢献も含む第8次中期経営計画の方向性として再確認している。 - FY2020引き上げ有価証券報告書
「持続可能な開発目標、いわゆるSDGs達成に寄与する、低炭素・環境負荷低減に貢献できる事業の更なる拡大を目指しつつ、」
従来の循環型社会への貢献から、SDGs、低炭素、環境負荷低減に貢献する事業の拡大へ、環境面での対象範囲を広げている。 - FY2017初出有価証券報告書
「これらの企業活動を通じ、株主・取引先・地域社会などの皆様に信頼され、また循環型社会に貢献できる企業集団を目指してまいります。」
企業活動を通じてステークホルダーから信頼され、循環型社会に貢献する企業集団を目指す姿勢を明示している。