読む価値
50定例
6項目のうち5項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
-0.7
売上高前年同期比（％）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2024年4月1日〜2025年3月31日連結日本基準売上高21,178百万円前年比 -0.7%
営業利益1,249百万円前年比 -1.1%
経常利益1,372百万円前年比 -0.8%
純利益（親会社株主帰属）1,008百万円前年比 +3.4%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益134.20円
売上高営業利益率5.9%
期末の財政状態
総資産34,031百万円
うち純資産 27,920 百万円自己資本比率 82.0%前期末比 +2.8pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+2,131
投資-589
財務-485
純増減+1,057
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高8,354百万円
セグメント別売上高
特殊鋼事業18,82188.9%+161.0%
不動産賃貸事業2,35611.1%+2.0%
セグメント別利益
特殊鋼事業18715.0%+17.0%
不動産賃貸事業1,06285.0%+31.0%
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高20,900百万円（前年比 -1.3%）
営業利益1,100百万円（前年比 -12.0%）
経常利益1,190百万円（前年比 -13.3%）
親会社株主に帰属する当期純利益850百万円（前年比 -15.7%）
年間配当予想40円 → 35円
配当性向当期実績29.8%、次期予想30.6%
株主還元方針2024年度から2026年度の3年間で連結配当性向を20％から30％に段階的に引き上げる
業績の増減要因
特殊鋼事業は半導体製造装置向け特殊鋼鋼材の在庫調整による出荷量減少で減収となったが、固定費削減等の原価低減活動により増益。不動産賃貸事業は警備・清掃サービスの値上げで増収となったが、人件費高騰等により減益。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 0 / 除外 0 / 社名 非開示
重要な後発事象該当事項はありません
減損損失当期計上なし
特別損益の内訳当期は特別利益・特別損失ともに計上なし
減価償却費863百万円
決算補足説明資料の有無無
決算説明会の有無無
期末発行済株式数7,550,000株
期末自己株式数122,241株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2024年4月1日〜2025年3月31日 |
| 売上高 | 21,178百万円（前年比 -0.7%） |
| 営業利益 | 1,249百万円（前年比 -1.1%） |
| 経常利益 | 1,372百万円（前年比 -0.8%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 1,008百万円（前年比 +3.4%） |
| １株当たり当期純利益 | 134.20円 |
| 売上高営業利益率 | 5.9% |
| 自己資本比率 | 当期末 82.0% / 前期末 79.2% |
| 総資産 | 34,031百万円 |
| 純資産 | 27,920百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 2,131百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -589百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -485百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 8,354百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 20,900百万円（前年比 -1.3%） / 営業利益 1,100百万円（前年比 -12.0%） / 経常利益 1,190百万円（前年比 -13.3%） / 親会社株主に帰属する当期純利益 850百万円（前年比 -15.7%） |
| 年間配当予想 | 40円 → 35円 |
| 配当性向 | 当期実績29.8%、次期予想30.6% |
| 株主還元方針 | 2024年度から2026年度の3年間で連結配当性向を20％から30％に段階的に引き上げる |
| セグメント別売上高 | セグメント 特殊鋼事業 / 売上高 18,821百万円 / 前年同期比 161百万円減、セグメント 不動産賃貸事業 / 売上高 2,356百万円 / 前年同期比 2百万円増 |
| セグメント別利益 | セグメント 特殊鋼事業 / セグメント利益 187百万円 / 前年同期比 17百万円増、セグメント 不動産賃貸事業 / セグメント利益 1,062百万円 / 前年同期比 31百万円減 |
| 減価償却費 | 863百万円 |
| 減損損失 | 当期計上なし |
| 特別損益の内訳 | 当期は特別利益・特別損失ともに計上なし |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 0 / 除外 0 / 社名 非開示 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 決算補足説明資料の有無 | 無 |
| 決算説明会の有無 | 無 |
| 期末発行済株式数 | 7,550,000株 |
| 期末自己株式数 | 122,241株 |
| 業績の増減要因 | 特殊鋼事業は半導体製造装置向け特殊鋼鋼材の在庫調整による出荷量減少で減収となったが、固定費削減等の原価低減活動により増益。不動産賃貸事業は警備・清掃サービスの値上げで増収となったが、人件費高騰等により減益。 |
この書類が述べていない項目（3件）
業績予想の修正地域別売上高受注高・受注残高
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。自動車メーカーの型式認証不正問題や半導体製造装置向け特殊鋼の在庫調整により需要・出荷量が減少しました。一方、特殊鋼事業では固定費削減等の原価低減活動が利益を押し上げ、不動産賃貸事業ではサービス値上げで増収となったものの、人件費高騰等により減益となりました。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。