読む価値
51定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
13.5
営業利益の対前期増減率（％）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2025年4月1日〜2026年3月31日連結日本基準売上高20,931百万円前年比 -1.2%
営業利益1,418百万円前年比 +13.5%
経常利益1,610百万円前年比 +17.3%
純利益（親会社株主帰属）1,275百万円前年比 +26.5%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益171.74円
売上高営業利益率当期 6.8% / 前期 5.9%
期末の財政状態
総資産36,363百万円
うち純資産 29,465 百万円自己資本比率 81.0%前期末比 -1.0pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+2,371
投資+108
財務-270
純増減+2,209
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高10,609百万円
セグメント別売上高特殊鋼事業 18,515.49百万円、不動産賃貸事業 2,415.79百万円
セグメント別利益特殊鋼事業 320.23百万円、不動産賃貸事業 1,098.46百万円
見通しと株主還元
年間配当予想40円 → 15円（-62.5%）
配当性向8.7
業績の増減要因
特殊鋼事業では、自動車向け特殊合金や海外向け耐熱鋼の販売量減少、半導体製造装置産業の在庫調整長期化による需要の計画未達が減収要因となった。一方、原価低減活動により増益となった。不動産賃貸事業では、商業施設の店舗入れ替えに伴う改装工事の増加等により増収増益となった。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 0 / 除外 0 / 社名 非開示
重要な後発事象大同特殊鋼株式会社による当社株式への公開買付けに賛同し、株主に応募を推奨することを決議した。公開買付けとその後の手続を経て完全子会社化および上場廃止を予定している。
減損損失64,198千円
特別損益の内訳特別利益 投資有価証券売却益 168,100千円 / 特別損失 減損損失 64,198千円
減価償却費920,106千円
決算補足説明資料の有無無
決算説明会の有無有無 無 / 対象者 非開示
期末発行済株式数7,550,000株
期末自己株式数122,241株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2025年4月1日〜2026年3月31日 |
| 売上高 | 20,931百万円（前年比 -1.2%） |
| 営業利益 | 1,418百万円（前年比 +13.5%） |
| 経常利益 | 1,610百万円（前年比 +17.3%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 1,275百万円（前年比 +26.5%） |
| １株当たり当期純利益 | 171.74円 |
| 売上高営業利益率 | 当期 6.8% / 前期 5.9% |
| 自己資本比率 | 当期末 81 / 前期末 82 |
| 総資産 | 36,363百万円 |
| 純資産 | 29,465百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 2,371百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | 108百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -270百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 10,609百万円 |
| 年間配当予想 | 40円 → 15円（-62.5%） |
| 配当性向 | 8.7 |
| セグメント別売上高 | 特殊鋼事業 18,515.49百万円、不動産賃貸事業 2,415.79百万円 |
| セグメント別利益 | 特殊鋼事業 320.23百万円、不動産賃貸事業 1,098.46百万円 |
| 減価償却費 | 920,106千円 |
| 減損損失 | 64,198千円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 投資有価証券売却益 168,100千円 / 特別損失 減損損失 64,198千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 0 / 除外 0 / 社名 非開示 |
| 重要な後発事象 | 大同特殊鋼株式会社による当社株式への公開買付けに賛同し、株主に応募を推奨することを決議した。公開買付けとその後の手続を経て完全子会社化および上場廃止を予定している。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 無 |
| 決算説明会の有無 | 有無 無 / 対象者 非開示 |
| 期末発行済株式数 | 7,550,000株 |
| 期末自己株式数 | 122,241株 |
| 業績の増減要因 | 特殊鋼事業では、自動車向け特殊合金や海外向け耐熱鋼の販売量減少、半導体製造装置産業の在庫調整長期化による需要の計画未達が減収要因となった。一方、原価低減活動により増益となった。不動産賃貸事業では、商業施設の店舗入れ替えに伴う改装工事の増加等により増収増益となった。 |
この書類が述べていない項目（5件）
通期業績予想業績予想の修正株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。特殊鋼事業では、自動車向け特殊合金や海外向け耐熱鋼の販売量が減少し、半導体製造装置産業の在庫調整長期化により需要が計画を下回った。一方、ITインフラ更新や研究開発への投資を進めながら原価低減活動を推進したことで利益は増加した。不動産賃貸事業では、商業施設の店舗入れ替えに伴う改装工事の増加等により増収増益となった。期末配当の無配と業績予想の非開示は、公開買付けおよびその後の上場廃止予定を前提としたものである。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。