人件費・運送費等の上昇による業績圧迫
FY2019-Q1に初出。13回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
モリ工業がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2024年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より3年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。101社中64社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに43社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「また収益面におきましては、人件費や諸経費の増加等により、営業利益は43億78百万円（前年同期比18.9％減）となりました。」
人件費や諸経費の増加等が営業利益の前年同期比18.9％減として通期業績に現れており、コスト上昇による業績圧迫が強まっている。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「また収益面におきましては、人件費や運送費の増加等により、営業利益は20億67百万円（前年同中間期比26.5％減）、経常利益は22億99百万円（前年同中間期比22.3％減）、親会社株主に帰属する中間純利益は、15億90百万円（前年同中間期比23.5％減）となりました。」
人件費・運送費等のコスト上昇が当中間連結会計期間の営業利益26.5％減などとして現れ、コスト上昇による業績圧迫が強まっている。 - FY2025再掲有価証券報告書
「当社グループが所属しておりますステンレス業界では、国内需要が低迷する中、運送費や人件費といった諸費用が上昇しており、販売価格への転嫁を進めてまいりました。」
国内需要低迷下で運送費・人件費等の諸費用が上昇し、営業利益の減少要因となっている状態を再確認している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「また収益面におきましては、運送費を筆頭とする経費の増加により、営業利益は28億10百万円（前年同中間期比5.5％減）となりました。」
人件費・運送費等のコスト上昇リスクについて、当中間連結会計期間は運送費を筆頭とする経費の増加が営業利益の前年同中間期比5.5％減少要因として現れている。 - FY2024悪化有価証券報告書
「製品価格と材料価格の値差は確保できましたが、販売数量の低迷や固定費の上昇等により、営業利益は58億96百万円（前年同期比12.4％減）」
固定費の上昇等が販売数量低迷とともに営業利益の前年同期比12.4％減少要因として現れている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「企業部門では生産が減少する中、企業業績を取り巻く環境は徐々に厳しくなってきております。また、人手不足を背景に賃金が緩やかに持ち直す状況に変化はありませんが、個人消費は盛り上がりを欠いたままです。」
生産減少と企業業績を取り巻く環境の厳しさ、人手不足を背景とする賃金持ち直し、個人消費の低迷が引き続き記載されている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「企業部門では、人件費などのコスト増による景況感の悪化が続く中でも輸出や設備投資は横ばい圏で推移しております。」
人件費などのコスト増による企業部門の景況感悪化が続いているという認識を再確認している。 - FY2020-Q1コスト増による景況減速有価証券報告書
「企業部門では、人件費などコスト増加により減速感が強まっており、景況感は悪化傾向にありますが、省力化投資など設備投資意欲は根強いものがあり、増加基調が続いております。」
人件費などのコスト増加が企業部門の減速感・景況感悪化につながっていると、マクロ経済への影響を含めて記載している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループが属しておりますステンレス業界は、引き続き需要は堅調でありますが、市況の低下傾向や人件費や運送費などコストの上昇が進行しており、業績への影響が懸念されます。」
需要は堅調である一方、人件費や運送費などのコスト上昇が進行し、業績への影響が懸念されるという認識を再確認している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループが属しておりますステンレス業界は、引き続き需要は堅調でありますが、人件費や運送費などコストの上昇が進行しており、業績への影響が懸念されます。」
人件費や運送費などのコスト上昇が進行し、業績への影響が懸念されるというリスクを再確認している。 - FY2019-Q1初出有価証券報告書
「当社グループが属しておりますステンレス業界は、引き続き需要は堅調でありますが、人件費や運送費などコストの上昇が進行しており、業績への影響が懸念されます。」
人件費や運送費などのコスト上昇が進行し、業績への影響が懸念されるリスクを初めて独立して記載している。