株式市場下落による投資有価証券評価損
FY2016に初出。20回の記載のうち11回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q1。直近の記載はFY2023。
ヨドコウがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。143社中67社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに52社。
- FY2023対処有価証券報告書
「投資有価証券評価損 1 －」
前年同期に計上された投資有価証券評価損１百万円に対し、当連結会計年度の計上はなく、評価損リスクの実績面での発生は確認されていない。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「投資有価証券評価損 1 －」
前年同期に１百万円計上していた投資有価証券評価損は、当第３四半期連結累計期間には計上されていない。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「投資有価証券評価損 1 －」
前年同期に１百万円計上していた投資有価証券評価損は、当第２四半期連結累計期間には計上されていない。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「投資有価証券評価損 － 1」
当第２四半期連結累計期間に投資有価証券評価損1百万円を計上しており、前連結会計年度に計上がなかった評価損が発生している。 - FY2021対処有価証券報告書
「当連結会計年度末の総資産は、営業活動にともなうキャッシュ・フローの増加や金融商品市場の回復にともなう投資有価証券等の評価高などにより前連結会計年度末より24,872百万円増加し225,997百万円となりました。」
金融商品市場の回復により投資有価証券等の評価高が増加し、当年度の投資有価証券評価損の計上はなかった。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「投資有価証券評価損 273 1」
前年同期の273百万円に対し、当第３四半期連結累計期間には投資有価証券評価損1百万円を計上した。 - FY2021-Q2対処有価証券報告書
「投資有価証券評価損 356 －」
前年同期の投資有価証券評価損356百万円に対し、当第２四半期連結累計期間の計上はなく、当該四半期の評価損発生は見られない。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「投資有価証券評価損 44 1,905」
金融商品市場の悪化を背景に、当連結会計年度に投資有価証券評価損1,905百万円を計上している。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「投資有価証券評価損 42 273」
当第３四半期連結累計期間に投資有価証券評価損273百万円を計上しており、評価損が実際に発生している。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「投資有価証券評価損 12 356」
当第２四半期連結累計期間に投資有価証券評価損356百万円を計上しており、評価損が実際に発生している。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「投資有価証券評価損 42」
当第３四半期連結累計期間に投資有価証券評価損42百万円を計上しており、評価損が発生している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「投資有価証券評価損 12」
当第２四半期連結累計期間に投資有価証券評価損12百万円を計上していることを再確認している。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「投資有価証券評価損 12」
当第１四半期連結累計期間に投資有価証券評価損12百万円を計上しており、評価損が新たに発生している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「投資有価証券評価損 134 86」
当第３四半期連結累計期間に投資有価証券評価損86百万円を計上していることを再確認している。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「投資有価証券評価損 134 86」
当第２四半期連結累計期間に投資有価証券評価損86百万円を計上しており、評価損が発生している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「投資有価証券評価損 134百万円」
投資有価証券評価損134百万円の計上を再確認している。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「投資有価証券評価損 134百万円」
当第３四半期連結累計期間に投資有価証券評価損134百万円を計上している。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「投資有価証券評価損 134百万円」
当第２四半期連結累計期間に投資有価証券評価損134百万円を計上している。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「投資有価証券評価損 213百万円」
当第１四半期に投資有価証券評価損213百万円を計上しており、評価損が継続して発生している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは金融商品会計基準に基づき、その他有価証券の減損を、個々の銘柄の期末時点における時価が取得原価に比べ50％以上下落した場合には、「著しく下落した」ものとみなして減損処理を行い、また、30％以上50％未満下落した場合にも、個々の銘柄の株価の推移及び回復可能性の有無を判断し、必要と認められた場合には減損処理を行い、簿価を市場価格まで引き下げ、その差額を評価損として特別損失に計上するという処理を行っております。」
当期に投資有価証券評価損1,828百万円を計上し、時価のある株式についても1,180百万円の減損処理を行っている。