グループ会社との協働による連結収益の最大化
FY2016に初出。17回の記載のうち12回が「再掲」。直近の記載はFY2024-Q2。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。14社中3社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに3社。
- FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況の中で、当社グループは、中期経営計画（2022年度～2024年度）の重点方針に沿って、グループ一体での加工分野の強化、鉄源多様化の促進や製造コストの削減に努めてまいりました。」
グループ一体での加工分野強化を継続している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「グループ全体で加工分野を強化するとともに、サプライチェーンの拡大により高付加価値品の拡販に努め、収益力の強化を図ってまいります。」
中山三星建材の合併後も、グループ一体で加工分野と高付加価値品の販売を強化する方針が継続している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「４月１日に完全子会社の中山三星建材株式会社を合併して母材のホットコイルから加工製品までの一貫メーカーとしての強みを発揮し、グループ総合力の強化に取り組んでおります。」
中山三星建材との合併後、一貫メーカーとしての強みを活用し、グループ総合力を強化する取り組みを継続している。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「４月１日に完全子会社の中山三星建材株式会社を合併して母材のホットコイルから加工製品までの一貫メーカーとしての強みを発揮するよう取り組んでおります。」
中山三星建材との合併が2022年4月1日に実施され、グループ一体経営と加工ビジネスの一貫化を実行段階に移した。 - FY2022前進有価証券報告書
「本合併により、加工ビジネスへの取り組みを一段と加速させるとともに、一層の効率的な経営を推進し、当社グループのシナジーを拡大いたします。その実現を通じて、当社グループの総合力強化を図ってまいります。」
2022年4月1日の中山三星建材との吸収合併が実施され、グループ一体経営と加工ビジネス強化の具体的な組織再編が完了した。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「当社は、2019～2021年度の中期経営計画において、基本方針の一つに「グループ一体経営の推進による連結収益最大化」を掲げ、グループの販売品種構成の最適化と高付加価値商品の拡販を目指すとともに、加工ビジネス（Ｃ形鋼・パイプ製品、縞板製品）をグループ一体となって推進しております。」「本合併により、加工ビジネスへの取り組みを一段と加速させるとともに、一層の効率的な経営を推進し、当社グループのシナジーを拡大いたします。」
2021年10月1日に株式会社中山棒線を吸収合併したほか、2022年4月1日を効力発生日として中山三星建材株式会社の吸収合併を予定し、グループ一体経営と加工ビジネス強化を具体化している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは、中期経営計画（2019年度～2021年度）の方針に沿って、電気炉合理化投資効果の発揮やグループ協働施策の実行など、重点施策を推進してまいりました。」
中期経営計画の下で、グループ協働施策の実行を引き続き重点施策としている。 - FY2021再掲有価証券報告書
「販売面では高付加価値製品へのシフト・販売品種構成の最適化、グループ会社における加工ビジネス強化などが課題であります。」
グループ会社との協働を前提とする販売品種構成の最適化と加工ビジネス強化が、引き続き重点課題として記載されている。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは、中期経営計画（2019年度～2021年度）の方針に沿って、当社グループの協働施策を推進するとともに、操業努力による徹底したコスト削減に取り組んでまいりました。」
中期経営計画に基づくグループ内の協働施策の推進が継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「中期経営計画（2019年度～2021年度）の方針に沿って、当社グループの協働施策を推進するとともに」
中期経営計画に基づき、グループ内の協働施策を継続している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは、中期経営計画（2019年度～2021年度）の方針に沿って、当社グループの協働施策やコスト削減に取り組んでまいりました。」
中期経営計画の下で、グループ内の協働施策とコスト削減を継続している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは、中期経営計画（2019年度～2021年度）の方針に沿って、当社グループの協働施策やコスト削減に取り組んでまいりました。」
中期経営計画の下で、グループ内の協働施策を継続している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは、本年５月８日に公表しました「新中期経営計画」（2019年度～2021年度）の方針に沿って、当社グループの協働施策やコスト削減に取り組んでまいりました。」
新中期経営計画の下で、グループ内の協働施策とコスト削減を継続している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループは、本年５月８日に公表しました「新中期経営計画」（2019年度～2021年度）の方針に沿って、当社グループの協働施策やコスト削減に取り組んでまいりました。」
新中期経営計画の下で、グループの協働施策を継続している。 - FY2019前進有価証券報告書
「また、グループ連結収益最大化を目指した販売品種構成の最適化を進めるとともに、成長戦略としてグループ会社における加工ビジネスを強化してまいります。」
従来のグループ機能活用方針に加え、販売品種構成の最適化とグループ会社の加工ビジネス強化を成長戦略として具体化している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「全国的な高シェア・知名度を有する当社グループ企業の製品群を武器に、グループ各社（※）の加工機能・川下流通機能を徹底活用し、連結収益の最大化を目指します。」
グループ各社の加工機能・川下流通機能を活用して連結収益を最大化する方針が再確認されている。 - FY2016初出有価証券報告書
「全国的な高シェア・知名度を有する当社グループ企業の製品群を武器に、グループ各社（※）の加工機能・川下流通機能を徹底活用し、連結収益の最大化を目指します。」
グループ各社の加工・流通機能を活用する協働戦略を示している。