原油価格変動による燃料コストへの影響
FY2016に初出。41回の記載のうち19回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2018。直近の記載はFY2026。
新東がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。167社中121社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに54社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「中東情勢の緊迫化に加え、米国の通商政策をめぐる不確実性など複合的な地政学的リスクは依然として払拭されておらず、原油価格が一時1バレル110ドル超まで急騰するなどエネルギー・資源価格の高騰が続いております。」
中東情勢等を背景に原油価格が一時1バレル110ドル超まで急騰し、エネルギー・資源価格の上昇が実際のコスト環境に現れた。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「利益面におきましては、製造コスト上昇などに対して、製造工程管理の強化や効率生産を行ってまいりました。」
資源価格の高止まり等を背景とする製造コスト上昇が当中間会計期間にも実際のコスト要因として現れ、工程管理強化と効率生産で対応している。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「利益面におきましては、原油価格の高騰や円安の進行により、製造コストや商品の仕入コストの上昇を余儀なくされました。」
原油価格高騰による製造コスト上昇が当事業年度にも実際に生じた。販売価格への転嫁、歩留まり改善、工程管理、生産効率向上で対応している。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「利益面におきましては、原油価格高騰による製造コスト上昇などに対して、製造工程管理の強化や効率生産を行ってまいりました。」
原油価格高騰による製造コスト上昇が当中間会計期間にも実際のコスト要因として現れており、工程管理強化と効率生産で対応している。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「利益面におきましては、原油価格高騰による製造コスト上昇や、円安による商品の仕入コスト増加、棚卸資産管理コスト削減のため当事業年度において保有棚卸資産の見直しを行った結果、107百万円の評価損を追加計上等の売上原価上昇に対して、販売価格への転嫁を行ってまいりました。」
原油価格高騰による製造コスト上昇が通期の実際のコスト要因として継続し、販売価格への転嫁で対応している。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「利益面におきましては、原油価格高騰による製造コスト上昇や、円安による商品の仕入コスト増加等に対して、販売価格への転嫁を行ってまいりました。」
原油価格高騰による製造コスト上昇が当四半期累計期間にも実際のコスト要因として現れており、販売価格への転嫁で対応している。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「利益面におきましては、原油価格高騰による製造コスト上昇や、円安による商品の仕入コスト増加等に対して、販売価格への転嫁を行ってまいりました。」
原油価格高騰による製造コスト上昇が引き続き実際のコスト要因として現れており、販売価格への転嫁で対応している。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「利益面におきましては、原油価格高騰による製造コスト上昇や、円安による商品の仕入コスト増加等に対して、販売価格への転嫁を行ってまいりました。」
原油価格高騰による製造コスト上昇が実際のコスト要因として続いており、販売価格への転嫁で対応している。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「利益面におきましては、原油価格高騰による製造コスト上昇や、円安による商品の仕入コスト増加等に対して、販売価格への転嫁を行ってまいりました。」
原油価格高騰による製造コスト上昇が実際に生じており、販売価格への転嫁で対応している。歩留率向上や効率生産により売上原価率は前期比で改善した。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「利益面におきましては、原油価格高騰による製造コスト上昇や、円安による商品の仕入コスト増加等に対して、販売価格への転嫁を行ってまいりました。」
原油価格高騰による製造コスト上昇が引き続き実際のコスト要因として現れており、販売価格への転嫁で対応している。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「利益面におきましては、原油価格高騰による製造コスト上昇や、円安による商品の仕入コスト増加等に対して、販売価格への転嫁を行ってまいりました。」
原油価格高騰による製造コスト上昇が当四半期累計期間の実際のコスト要因として現れており、販売価格への転嫁で対応している。 - FY2022悪化有価証券報告書
「当事業年度におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症の影響が長期化し、新たな変異株による感染が拡大するなど、依然として新型コロナウイルス感染症の影響が懸念されております。また、ロシアによるウクライナ侵攻によるエネルギー資源価格の上昇、金融市場の変動など、依然として先行きは不透明な状況が続いております。」
ロシアによるウクライナ侵攻等を背景にエネルギー資源価格が上昇し、仕入れコスト増加として業績に影響した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「利益面におきましては、工場の稼働スケジュールの見直し等を行い、工程管理の強化や効率生産を行ったことでコスト削減に努めてまいりましたが、燃料単価の高騰で製造コストが上昇したことなどにより、売上総利益622百万円（前年同期は612百万円の売上総利益）、営業損失6百万円（前年同期は3百万円の営業利益）、経常利益7百万円（前年同期は15百万円の経常利益）、四半期純利益3百万円（前年同期は30百万円の四半期純損失）となりました。」
燃料単価の高騰と製造コスト上昇が継続して実際の業績に影響し、営業利益は前年同期の3百万円から営業損失6百万円となった。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「利益面におきましては、燃料単価の高騰で製造コストが上昇しておりますが、工程管理の強化や効率生産を行ったことや、工場の稼働スケジュールの見直し等を行った結果、売上総利益445百万円（前年同期は431百万円の売上総利益）、営業利益21百万円（前年同期は1百万円の営業利益）、経常利益31百万円（前年同期は9百万円の経常利益）、四半期純利益20百万円（前年同期は42百万円の四半期純損失）となりました。」
燃料単価の高騰と製造コスト上昇が当四半期に実際に生じた。一方、効率生産等により利益面への影響を抑えたと記載している。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「利益面におきましては、燃料単価の高騰で製造コストが上昇しておりますが、工程管理の強化や効率生産を行ったことや、工場の稼働スケジュールの見直し等を行った結果、売上総利益225百万円（前年同期は213百万円の売上総利益）、営業利益12百万円（前年同期は2百万円の営業損失）、経常利益21百万円（前年同期は0百万円の経常利益）、四半期純利益14百万円（前年同期は62百万円の四半期純損失）となりました。」
燃料単価の高騰と製造コスト上昇が当四半期に実際に生じた。一方、効率生産等により利益面への影響を抑えたと記載している。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「また、燃料調達価格の高騰に伴い、売上総利益につきましては107百万円減益の825百万円（前期933百万円）となりました。」
燃料調達価格の高騰が実際に生じ、売上総利益の107百万円減益要因となった。仕入先の多様化や情報共有による対応も記載している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
原油価格変動による燃料コストへの影響を含む既存リスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
原油価格変動による燃料コストへの影響を含む既存リスクについて、重要な変更がないとしている。 - FY2021-Q1対処有価証券報告書
「利益面におきましては、工程管理の強化や効率生産を行ったことや、燃料価格の下落による製造コストの低下、工場の稼働スケジュールの見直し等を行ったものの、売上総利益213百万円（前年同期比40百万円減少）、営業損失2百万円（前年同期は2百万円の利益）、経常利益0百万円（前年同期比10百万円減少）となりました。」
燃料価格の下落による製造コスト低下が生じ、燃料価格変動によるコスト面の圧迫は低減した。ただし、売上減少等により利益面は前年同期より悪化した。 - FY2020対処有価証券報告書
「利益面におきましては、燃料価格の大幅な下落による製造コストの低下や工場の稼働スケジュールの見直し、及び賞与の減額等のコスト削減に努めた結果、営業利益32百万円（前期比30百万円増加）、経常利益53百万円（前期比1百万円増加）、当期純利益22百万円（前期比4百万円増加）となりました。」
燃料価格の大幅な下落により製造コストが低下し、原油・燃料価格変動による利益への圧迫が当事業年度には低減した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
原油価格変動による燃料コストへの影響を含む既存リスクについて、重要な変更がないとしている。 - FY2020-Q2対処有価証券報告書
「利益面におきましては、燃料等のエネルギーコストが減少したことや生産の効率化に努めた結果、売上総利益536百万円（前年同期比53百万円増加）、営業利益44百万円（前年同期比32百万円増加）、経常利益56百万円（前年同期比29百万円増加）、四半期純利益37百万円（前年同期比14百万円増加）となりました。」
燃料等のエネルギーコストが減少し、原油・燃料価格変動による利益への圧迫が当四半期累計期間には低減したと記載している。 - FY2020-Q1対処有価証券報告書
「利益面におきましては、売上高の増加に加え、生産性の向上や燃料等のエネルギーコストの減少により売上総利益254百万円（前年同期比68百万円増加）、営業利益2百万円（前年同期は46百万円の損失）、経常利益10百万円（前年同期は42百万円の損失）、四半期純利益6百万円（前年同期は32百万円の損失）となりました。」
燃料等のエネルギーコストが減少し、原油・燃料価格変動リスクによる利益への圧迫が当四半期には低減したことを記載している。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「また、燃料調達価格が高値で推移したことにより、工程管理の強化や効率生産に努めましたが、売上総利益率は15.1％（前期15.4％）となりましたが、売上高については前年比で増加したため、売上総利益23百万円増益の910百万円（前期886百万円）となりました。」
燃料調達価格の高値推移が続き、工程管理・効率生産に努めたものの、売上総利益率は前期の15.4％から15.1％へ低下した。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
原油価格変動による燃料コストへの影響を含む既存リスクについて、重要な変更がないとしている。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「利益面におきましては、生産の効率化等に努めましたが、原油価格が前年同期と比べ高い水準にあったこと等により、売上総利益483百万円（前年同期比46百万円減少）、営業利益11百万円（前年同期比30百万円減少）、経常利益26百万円（前年同期比24百万円減少）、四半期純利益22百万円（前年同期比11百万円減少）となりました。」
原油価格が前年同期と比べ高い水準にあったことが、利益減少の要因として実際の業績に現れている。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「利益面におきましては、生産の効率化等に努めましたが原油価格の上昇によるエネルギーコストの増加等の影響により、売上総利益185百万円（前年同期比64百万円減少）、営業損失46百万円（前期は9百万円の利益）、経常損失42百万円（前期は15百万円の利益）、四半期純損失32百万円（前期は9百万円の利益）となりました。」
原油価格の上昇によるエネルギーコスト増加が実際に生じ、生産効率化への取組みにもかかわらず売上総利益の減少と営業損失等の要因となった。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「また、売上高の減少や燃料調達価格が高値で推移したことにより、工程管理の強化や効率生産に努めましたが、売上総利益率は15.4％（前期17.8％）となり、売上総利益231百万円減益の886百万円（前期1,118百万円）となりました。」
燃料調達価格の高値推移が実際に生じ、工程管理・効率生産の取組みにもかかわらず売上総利益率の低下と売上総利益の減益要因となった。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
原油価格変動による燃料コストへの影響を含む既存リスクについて、重要な変更がないとしている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
原油価格変動による燃料コストへの影響を含む既存リスクについて、重要な変更がないとしている。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
原油価格変動による燃料コストへの影響を含む既存リスクについて、重要な変更がないとしている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社は、液化石油ガス及び重油を燃料として使用しております。当社では常時市況価格を注視しながら取引業者との価格交渉にあたっておりますが、中国・インド等の新興国の需給、中東情勢、米国・ユーロ圏景気、為替レート、投機ファンド等の状況により、原油価格が急激に変動することがあり、当社の業績に影響を及ぼす可能性があります。」
液化石油ガス・重油の使用に伴う原油価格変動リスクと、市況注視・価格交渉による対応を再掲している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
原油価格変動による燃料コストへの影響について、重要な変更がないと記載している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
原油価格変動による燃料コストへの影響について、重要な変更がないと記載している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
原油価格変動による燃料コストへの影響について、重要な変更がないと記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社は、液化石油ガス及び重油を燃料として使用しております。当社では常時市況価格を注視しながら取引業者との価格交渉にあたっておりますが、中国・インド等の新興国の需給、中東情勢、米国・ユーロ圏景気、為替レート、投機ファンド等の状況により、原油価格が急激に変動することがあり、当社の業績に影響を及ぼす可能性があります。」
燃料使用と価格交渉を記載し、需給、地政学、景気、為替、投機要因による原油価格変動をリスクとしている。