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東京窯業(5363)・方針引き上げ

安定的な利益還元と内部留保による企業体質強化

FY2016に初出。32回の記載のうち16回が「引き上げ」で、最初の「引き上げ」はFY2017。直近の記載はFY2026。

32記載
11年にわたる
2うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化引き上げFY2025-H1 – FY20262016: 220162017: 420172018: 320182019: 420192020: 320202021: 320212022: 320222023: 420232024: 220242025: 120252026: 32026
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尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている193社のうち14社を表示しています。上の文は193社すべてから計算しています。このテーマの1095件の変遷のうち、比べているのは200件です。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026引き上げ有価証券報告書

    「なお、当事業年度の配当につきましては、上記方針に基づき1株当たり25.3円の配当(うち中間配当9.3円)を実施することを予定しております。」

    安定的利益還元と内部留保の両立という方針を維持しつつ、年間配当は前年度の21.2円から25.3円へ、中間配当は8.5円から9.3円へ引き上げられた。
  2. FY2026-H1引き上げ有価証券報告書

    「(ロ)1株当たりの金額・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 9円30銭」

    当中間連結会計期間の中間配当は1株当たり9円30銭となり、前年同期の8円50銭から引き上げられた。2025年3月期の期末配当も1株当たり12円70銭となっており、安定的な利益還元方針のもとで配当水準が上昇している。
  3. FY2025-H1引き上げ有価証券報告書

    「(ロ)1株当たりの金額・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 8円50銭」

    当期中間配当は1株当たり8円50銭となり、前年同期の8円から引き上げられている。安定的な利益還元方針のもと、配当水準が上昇した。
  4. FY2024-Q3再掲有価証券報告書

    「2023年11月14日開催の取締役会において、当期中間配当に関し、次の通り決議し、配当を行っております。 (イ)中間配当による配当金の総額・・・・・・・・・・・・・355,458千円 (ロ)1株当たりの金額・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 8円00銭」

    1株当たり8円の中間配当を実施しており、前四半期に決定された利益還元水準を継続している。
  5. FY2024-Q2引き上げ有価証券報告書

    「(ロ)1株当たりの金額・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 8円00銭」

    当期中間配当は1株当たり8円となり、前年同期の6円から引き上げられている。安定的な利益還元方針のもと、配当水準が上昇した。
  6. FY2024-Q1再掲有価証券報告書

    「2023年6月29日 定時株主総会 普通株式 266,593 6 2023年3月31日 2023年6月30日 利益剰余金」

    2023年3月期の期末配当として1株当たり6円を実施しており、安定的な利益還元を継続している。
  7. FY2023引き上げ有価証券報告書

    「なお、当事業年度の配当につきましては、上記方針に基づき1株当たり12円の配当(うち中間配当6円)を実施することを決定しました。」

    安定的利益還元と内部留保の両立という方針を維持しつつ、年間配当を前年度の1株当たり8円から12円へ、中間配当を4円から6円へ引き上げた。
  8. FY2023-Q3再掲有価証券報告書

    「2022年11月11日開催の取締役会において、当期中間配当に関し、次の通り決議し、配当を行っております。」

    1株当たり6円の中間配当を実施しており、安定的な利益還元を継続している。
  9. FY2023-Q2引き上げ有価証券報告書

    「2022年11月11日開催の取締役会 普通株式 266,594 6 2022年9月30日 2022年12月15日 利益剰余金」

    当期中間配当は1株当たり6円となり、前年同期の4円から引き上げられている。安定的な利益還元方針のもと、配当水準が上昇した。
  10. FY2022引き上げ有価証券報告書

    「なお、当事業年度の配当につきましては、上記方針に基づき1株当たり8円の配当(うち中間配当4円)を実施することを決定しました。」

    安定的利益還元と内部留保の両立という方針を維持しつつ、年間配当を前年度の1株当たり6円から8円へ、中間配当を2円から4円へ引き上げた。
  11. FY2022-Q3再掲有価証券報告書

    「2021年11月12日開催の取締役会において、当期中間配当に関し、次の通り決議し、配当を行っております。 (イ)中間配当による配当金の総額・・・・・・・・・・・・・177,729千円 (ロ)1株当たりの金額・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 4円00銭」

    1株当たり4円の中間配当を実施しており、安定的な利益還元を継続している。
  12. FY2022-Q2引き上げ有価証券報告書

    「(ロ)1株当たりの金額・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 4円00銭」

    当期中間配当は1株当たり4円となり、前年同期の2円から増加した。安定的な利益還元方針のもと、配当水準が引き上げられている。
  13. FY2022-Q1引き上げ有価証券報告書

    「2021年6月29日定時株主総会 普通株式 177,729 4 2021年3月31日 2021年6月30日 利益剰余金」

    2021年3月期の期末配当は1株当たり4円となり、前年同期の期末配当3円から増加した。安定的な利益還元方針自体の変更は記載されていない。
  14. FY2021-Q3再掲有価証券報告書

    「2020年11月13日開催の取締役会において、当期中間配当に関し、次の通り決議し、配当を行っております。 (イ)中間配当による配当金の総額・・・・・・・・・・・・・88,864千円 (ロ)1株当たりの金額・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 2円00銭」

    1株当たり2円の中間配当を実施しており、利益還元を継続している。
  15. FY2021-Q2後退有価証券報告書

    「2020年11月13日開催の取締役会において、当期中間配当に関し、次の通り決議いたしました。 (イ)中間配当による配当金の総額・・・・・・・・・・・・・88,864千円 (ロ)1株当たりの金額・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 2円00銭」

    中間配当は1株当たり2円となり、前年同期の3円から減少した。安定的な利益還元方針自体の変更は記載されていない。
  16. FY2020年間配当額を更新有価証券報告書

    「なお、当事業年度の配当につきましては、上記方針に基づき1株当たり6円の配当(うち中間配当3円)を実施することを決定しました。」

    安定的利益還元と内部留保の両立という方針を維持しつつ、年間配当は前年度の9円から6円となった。
  17. FY2020-Q3再掲有価証券報告書

    「2019年11月14日開催の取締役会において、当期中間配当に関し、次の通り決議し、配当を行っております。 (イ)中間配当による配当金の総額・・・・・・・・・・・・・132,379千円 (ロ)1株当たりの金額・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 3円00銭」

    中間配当1株当たり3円を実施しており、安定的な利益還元を継続している。
  18. FY2020-Q2中間配当額を更新有価証券報告書

    「2019年11月14日開催の取締役会において、当期中間配当に関し、次の通り決議いたしました。 (イ)中間配当による配当金の総額・・・・・・・・・・・・・132,379千円 (ロ)1株当たりの金額・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 3円00銭 (ハ)支払請求の効力発生日及び支払開始日・・・・・・・・・・2019年12月16日」

    当期中間配当は1株当たり3円で、前年同期の5円から減少した。安定的な利益還元方針自体の変更は記載されていない。
  19. FY2020-Q1期末配当を実施有価証券報告書

    「2019年6月27日 定時株主総会 普通株式 178,505 4 2019年3月31日 2019年6月28日 利益剰余金」

    2019年3月期の期末配当として1株当たり4円を支払った。前年度の期末配当5円から金額は更新されたが、安定的な利益還元方針自体に変更は記載されていない。
  20. FY2019引き上げ有価証券報告書

    「なお、当事業年度の配当につきましては、上記方針に基づき1株当たり9円の配当(うち中間配当5円)を実施することを決定しました。」

    安定的利益還元と内部留保の両立という方針を維持しつつ、年間配当を前年度の1株当たり8円から9円へ、中間配当を3円から5円へ引き上げた。
  21. FY2019-Q3引き上げ有価証券報告書

    「平成30年11月14日開催の取締役会 普通株式 223,133 5 平成30年9月30日 平成30年12月17日 利益剰余金」

    当第3四半期連結累計期間の中間配当は1株当たり5円で、前年度中間配当の1株当たり3円から引き上げられている。
  22. FY2019-Q1再掲有価証券報告書

    「平成30年6月28日 定時株主総会 普通株式 223,133 5 平成30年3月31日 平成30年6月29日 利益剰余金」

    定時株主総会決議に基づき、1株当たり5円の期末配当を実施しており、安定的な利益還元を継続している。
  23. FY2018引き上げ有価証券報告書

    「なお、当事業年度の配当につきましては、上記方針に基づき1株当たり8円の配当(うち中間配当3円)を実施することを決定しました。」

    安定的利益還元と内部留保の両立という方針を維持しつつ、年間配当を前年度の1株当たり3円から8円へ引き上げた。
  24. FY2018-Q3再掲有価証券報告書

    「平成29年11月13日開催の取締役会において、当期中間配当に関し、次の通り決議し、配当を行っております。 (イ)中間配当による配当金の総額・・・・・・・・・・・・・133,880千円 (ロ)1株当たりの金額・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 3円00銭」

    1株当たり3円の中間配当を実施しており、前四半期に決定された利益還元水準を継続している。
  25. FY2018-Q2引き上げ有価証券報告書

    「(ロ)1株当たりの金額・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 3円00銭」

    中間配当を1株当たり3円と決定した。前年度の中間配当1円から増加しており、利益還元の水準が引き上げられている。
  26. FY2018-Q1再掲有価証券報告書

    「平成29年6月29日 定時株主総会 普通株式 配当金の総額 89,253千円 1株当たり配当額 2円」

    前年度の期末配当として1株当たり2円を支払っており、安定的な利益還元を継続している。
  27. FY2017引き上げ有価証券報告書

    「なお、当事業年度の配当につきましては、上記方針に基づき1株当たり3円の配当(うち中間配当1円)を実施することを決定しました。」

    安定的利益還元と内部留保による企業体質強化の方針を維持しつつ、年間配当を前年度の1株当たり2円から3円へ増加させた。
  28. FY2017-Q3再掲有価証券報告書

    「平成28年11月10日開催の取締役会において、当期中間配当に関し、次の通り決議し、配当を行っております。 (イ)中間配当による配当金の総額・・・・・・・・・・・・・44,627千円 (ロ)1株当たりの金額・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 1円00銭」

    中間配当として1株当たり1円を実施しており、安定的な利益還元を継続している。
  29. FY2017-Q2再掲有価証券報告書

    「平成28年11月10日開催の取締役会において、当期中間配当に関し、次の通り決議いたしました。」

    中間配当として1株当たり1円を決議しており、安定的な利益還元を継続している。
  30. FY2016初出有価証券報告書

    「当社は、利益配分につきましては、当該年度の業績と今後の経営環境などを考慮の上、株主の皆様への安定的な利益還元と将来に備えた企業体質強化のための内部留保の必要性を総合的に考慮して、配当の額を決定することを基本方針としております。」

    安定配当と内部留保・企業体質強化を両立させる配当方針を示している。当事業年度の配当は1株当たり2円。
一緒に動いた変遷

「有利子負債の削減と財務体質の向上」は、この変遷が動いた32回のうち9回、同じ書類で同じ向きに動きました。

997442★123456
  1. ★この変遷
  2. 1有利子負債の削減と財務体質の向上9回
  3. 2株式給付信託(従業員持株会処分型)の導入と自己株式処分9回
  4. 3医療法人の借入に対する保証債務7回
  5. 4生産設備の更新・合理化への設備投資4回
  6. 5輸出入の相殺と為替予約による為替リスク低減4回
  7. 6環境材料・機能材料・炭素材料の研究開発と事業化2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
東京窯業の次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-06-04の株主総会で、「引き上げ」でした。
報道
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