耐火原料の国際市況変動
FY2016に初出。22回の記載のうち9回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2018-Q2。直近の記載はFY2026。
東京窯業がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。57社中40社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに17社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「当社グループは世界各地から耐火原料を輸入しておりますが、一部については特定の地域や購入先に依存しております。昨今原材料価格は非常に流動的であるため、購入先を複数にするなど価格変動リスクの低減に努めておりますが、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
耐火原料の特定地域・購入先への依存と原材料価格の変動をリスクとして継続している。 - 2026-05-19悪化決算
「中東情勢を受けた原材料価格の変動予測が困難な状況が想定され、今後も引き続き状況を注視する必要があると考えております。」
原材料価格について、中東情勢を背景に変動予測が困難な状況を今後の経営環境上のリスクとして明示している。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「利益面では、原材料や輸送費用等の高騰で原価率が上昇したことで、営業利益は24億34百万円（前年同期比2.1％減）となりました。」
原材料費および輸送費用の高騰が原価率上昇として実際の利益に影響しており、耐火原料・調達コスト変動リスクの影響が顕在化している。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「利益面では、原材料や輸送費用等高騰により原価率が上昇したものの、為替変動による円安の影響を受け、営業利益は16億66百万円（前年同期比2.8％増）、経常利益は21億89百万円（前年同期比7.2％増）となりました。」
原材料費および輸送費用の高騰が原価率上昇として実際の利益環境に影響しており、耐火原料・調達コスト変動リスクの影響が顕在化している。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「利益面では、物価上昇の継続による原価率の悪化などにより、営業利益は7億63百万円（前年同期比7.8％減）、経常利益は12億3百万円（前年同期比2.6%増）となりました。」
物価上昇の継続が原価率の悪化として実際の利益に影響しており、原材料・調達コスト変動リスクの影響が顕在化している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当社グループは世界各地から耐火原料を輸入しておりますが、一部については特定の地域や購入先に依存しております。昨今原材料価格は非常に流動的であるため、購入先を複数にするなど価格変動リスクの低減に努めておりますが、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
特定地域・購入先への依存と原材料価格の変動を耐火原料調達リスクとして継続している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「利益面では、原材料や輸送費用等の高騰により原価率が上昇したものの、売上高の増加等により営業利益は24億85百万円（前年同期比1.4％増）となりました。」
原材料費および輸送費用の高騰が原価率上昇として実際の利益環境に影響しており、調達コスト変動リスクの顕在化が続いている。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「利益面では、原材料や輸送費用等高騰により原価率が上昇したものの、為替変動による円安の影響を受け、営業利益は16億21百万円（前年同期比3.0％減）、経常利益は20億42百万円（前年同期比12.2％増）となりました。」
原材料費および輸送費用の高騰が原価率上昇として実際の利益に影響しており、耐火原料・調達コスト変動リスクの影響が顕在化している。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「当社子会社であるTYK Ltd.が営む耐火物製造事業については、原材料費をはじめとした製造コストや主要顧客が多く存在する欧州諸国への輸送コストの上昇が著しく、またこれらの販売価格への転嫁が進んでいない製品群があることから、業績は前期策定した事業計画を大きく下回って推移しております。」
原材料費・輸送コストの上昇と販売価格への転嫁難がTYK Ltd.の業績未達と固定資産減損損失1億8百万円として実際に発生しており、耐火原料・調達コスト変動リスクの影響が顕在化している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「資源価格や物流コストなどの急激な上昇による価格変動リスクは依然として懸念されており」
資源価格の急激な上昇による価格変動リスクが引き続き懸念されている。耐火原料の国際市況変動リスクに関する重要な変更は記載されていない。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社グループは世界各地から耐火原料を輸入しておりますが、一部については特定の地域や購入先に依存しております。昨今原材料価格は非常に流動的であるため、購入先を複数にするなど価格変動リスクの低減に努めておりますが、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
特定地域・購入先への依存および原材料価格の流動性をリスクとし、購入先複数化による低減策を継続している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「利益面では、2018年末まで続いておりました原材料の調達コストの高騰は落ち着きましたが、それらの備蓄した原材料の使用による原料費や減価償却費等の負担増加等の影響により採算性が悪化し」
原材料の調達コスト高騰は落ち着いた一方、備蓄原材料の使用に伴う原料費や減価償却費の負担が残り、採算性に影響している。 - FY2020-Q2対処有価証券報告書
「昨年度末まで続いておりました原材料の調達コストの高騰は落ち着きましたが、それら備蓄した原材料の使用による原料費や減価償却費等の負担増加などの影響で、採算性が悪化、売上原価が前年同期に比べ11億21百万円（前年同期比12.0％増）増加したことにより、営業利益は前年同期とほぼ同額の19億31百万円となりました。」
原材料の調達コスト高騰は落ち着いたとされる一方、高騰時に備蓄した原材料の使用などによる費用負担が残り、採算性に影響している。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「利益面では、売上増に伴い固定費負担が相対的に低下したものの、原材料費を中心とした調達コスト、および減価償却費等の負担増加が響き」
原材料費を中心とした調達コストの増加が当第1四半期の利益に影響しており、耐火原料の市況・調達リスクの影響が実際に現れている。 - FY2019再定義有価証券報告書
「当社グループは世界各地から耐火原料を輸入しておりますが、一部については特定の地域や購入先に依存しております。昨今原材料価格は非常に流動的であるため、購入先を複数にするなど価格変動リスクの低減に努めておりますが、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
従来のジルコニア系・マグネシア系原料の入手難という記載から、特定地域・購入先への依存と原材料価格の流動性を中心とする価格リスクへ表現が移っている。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「利益面では、原材料費を中心とした調達コストの増加がみられたものの、売上増に伴い固定費負担が相対的に低下し採算性が向上したことで」
原材料費を中心とした調達コストの増加が当第3四半期連結累計期間にも実際の経営環境として記載され、耐火原料の市況変動リスクの影響が継続して現れている。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「利益面では、売上増に伴い固定費負担が相対的に低下し採算性が向上したことで、原材料費を中心とした調達コストの増加がみられたものの、売上原価は前年同期比で7億18百万円の増加にとどまり、販売費及び一般管理費についても同様に前年同期比で58百万円の増加にとどまったことから、営業利益は9億92百万円（前年同期比41.0％増）となりました。」
原材料費を中心とした調達コストの増加が当四半期の実際の経営環境として記載され、耐火原料の市況変動リスクの影響が継続して現れている。 - FY2018悪化有価証券報告書
「当社グループは世界各地から耐火原料を輸入しておりますが、一部については特定の地域や購入先に依存しております。特に昨今ジルコニア系、マグネシア系原料の入手が難しくなっており、購入先を複数にするなど調達リスク低減に努めておりますが、必要な主要原料が確保できない場合には、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
従来の国際市況変動リスクに加え、特定地域・購入先への依存と、ジルコニア系・マグネシア系原料の入手難を明示しており、調達リスクの内容が具体化・深刻化している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「原燃料を中心とした調達コストが上昇基調にある中、コスト削減など経営合理化も進めて参りました。」
原燃料を中心とした調達コストの上昇が引き続き実際の経営環境として記載されており、耐火原料の市況変動リスクの影響が継続している。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「原燃料を中心とした調達コストが上昇基調にある中、コスト削減など経営合理化も進めて参りました。」
耐火物関連の原燃料を含む調達コストの上昇が実際の経営環境として表れており、原料市況変動リスクの影響が顕在化している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループは世界各地から耐火原料を輸入しております。これらの耐火原料は需要状況により国際市況が変動し、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
耐火原料を輸入することに伴う国際市況変動リスクを継続して記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは世界各地から耐火原料を輸入しております。これらの耐火原料は需要状況により国際市況が変動し、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
世界各地から輸入する耐火原料について、需要による国際価格変動をリスクとしている。