原燃料価格上昇リスク
FY2018に初出。16回の記載のうち9回が「再掲」。直近の記載は2026-08-20。
東洋炭素がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2024年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より3年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。167社中122社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに0社。
- FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「加えて、原燃料や人件費等のコスト高騰による影響を軽減するべく、価格転嫁等の採算性向上に向けた取り組みを進めてまいりました。」
原燃料価格上昇リスクについて、原燃料や人件費等のコスト高騰が実際に生じ、価格転嫁等で影響軽減を進めていると説明している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当企業グループは、原燃料の価格上昇の影響を抑えるため、２社購買および販売価格への転嫁等の対策を講じておりますが、予想以上に原燃料価格が上昇した場合には、当企業グループの経営成績に影響が及ぶ可能性があります。」
原燃料価格上昇リスクと、2社購買・販売価格転嫁による対応策を継続して記載している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「しかしながら、資源価格が高止まりしているほか、金融引き締めにより欧米の景気減速が懸念される等、先行き不透明な状況が継続しました。」
資源価格の高止まりが続いており、原燃料価格上昇リスクが継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「しかしながら、資源価格は依然高止まりしているほか、金融引き締めにより欧米の景気減速が懸念される等、先行き不透明な状況が継続しました。」
資源価格の高止まりが続いていると記載しており、原燃料価格上昇リスクが継続している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「しかしながら、資源価格は依然高止まりしている他、金融引き締めにより欧米の景気減速が懸念される等、先行き不透明な状況が継続しました。」
資源価格の高止まりが続いていると記載しており、原燃料価格上昇リスクが継続している。金融引き締めと欧米景気減速懸念は外部経済環境のリスクとして別途示されている。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当企業グループは、原燃料の価格上昇の影響を抑えるため、２社購買および販売価格への転嫁等の対策を講じておりますが、予想以上に原燃料価格が上昇した場合には、当企業グループの経営成績に影響が及ぶ可能性があります。」
原燃料価格上昇リスクと、2社購買・販売価格転嫁による対応策を引き続き記載している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「加えて、原燃料価格高騰の影響を軽減するべく採算性の確保・維持に向けた取り組みを進めてまいりました。」
原燃料価格高騰が続くなか、採算性の確保・維持に向けた対応を引き続き進めている。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「加えて、原燃料価格高騰の影響を軽減するべく採算性の確保・維持に向けた取り組みを進めてまいりました。」
原燃料価格高騰が続くなか、採算性の確保・維持に向けた対応を引き続き進めている。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症再拡大やウクライナ情勢の緊迫化などの影響により、資源・原燃料価格の高騰に拍車がかかり、サプライチェーンには混乱が生じるなど、先行き不透明な状況が継続しております。」
資源・原燃料価格の高騰が実際に進行し、事業環境への影響が生じている。会社は採算性の確保・維持に向けた取り組みを進めている。 - FY2021悪化有価証券報告書
「当企業グループを取り巻く事業環境は、半導体不足による自動車産業の稼働低下や、太陽電池市場における競争激化に加え、年度後半における資源価格高騰の影響などの懸念材料はあったものの、半導体市場における旺盛な需要に支えられ、好調に推移しました。」
従来からの原燃料価格上昇リスクについて、年度後半の資源価格高騰の影響を懸念材料として事業環境の説明にも明示している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当企業グループは、原燃料の価格上昇の影響を抑えるため、２社購買および販売価格への転嫁等の対策を講じておりますが、予想以上に原燃料価格が上昇した場合には、当企業グループの経営成績に影響が及ぶ可能性があります。」
原燃料価格上昇リスクと、2社購買・販売価格転嫁による対応策を継続して記載している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当企業グループは、原燃料の価格上昇の影響を抑えるため、２社購買および販売価格への転嫁等の対策を講じておりますが、予想以上に原燃料価格が上昇した場合には、当企業グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
原燃料価格上昇リスクと、2社購買・販売価格転嫁による対応策を引き続き記載している。 - FY2018初出有価証券報告書
「当企業グループは、原燃料の価格上昇の影響を抑えるため、２社購買および販売価格への転嫁等の対策を講じておりますが、予想以上に原燃料価格が上昇した場合には、当企業グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
原燃料価格の上昇を業績リスクとして初めて明示し、2社購買と販売価格への転嫁を対応策として記載している。