Komori
SECカーボン(5304)・施策前進

電解用電極・高温炉部材・電池用ファインパウダー等の研究開発

FY2016に初出。32回の記載のうち27回が「再掲」。直近の記載はFY2026。

32記載
11年にわたる
0うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2016 – FY2022-Q3再掲FY2023-Q1 – FY2024-Q32016: 320162017: 420172018: 220182019: 420192020: 320202021: 320212022: 320222023: 420232024: 320242025: 220252026: 12026
同じテーマの他社
炭素製品関連事業への研究開発投資3社が書いているテーマ・逆風0社・追い風3社

直近の記載が「前進」なのは、ほかに0社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026前進有価証券報告書

    「なお、当連結会計年度の研究開発費は573百万円であります。」

    研究開発活動を継続し、研究開発費は前年度の555百万円から573百万円へ増加している。電解用電極、高温工業炉用部材、特殊ファインパウダー及び二酸化炭素資源化研究を対象としている。
  2. FY2026-H1再掲有価証券報告書

    「当中間連結会計期間の研究開発費の総額は238百万円であります。 なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更がないことを再確認し、当中間連結会計期間の研究開発費238百万円を開示している。
  3. FY2025前進有価証券報告書

    「当社グループの研究開発活動は当社の技術開発部が中心となり、関連部署及び外部機関との連携のもと炭素材料の製造・評価に関する研究と新製品開発を積極的に進めております。なお、当連結会計年度の研究開発費は555百万円であります。」

    研究開発活動を継続し、研究開発費は前年度の535百万円から555百万円へ増加している。
  4. FY2025-H1再掲有価証券報告書

    「当中間連結会計期間の研究開発費の総額は273百万円であります。 なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更がないことを再確認し、研究開発費273百万円を記載している。
  5. FY2024前進有価証券報告書

    「当社グループの研究開発活動は当社の技術開発部が中心となり、関連部署及び外部機関との連携のもと炭素材料の製造・評価に関する研究と新製品開発を積極的に進めております。なお、当連結会計年度の研究開発費は535百万円であります。」

    研究開発活動を継続し、研究開発費は前年度の420百万円から535百万円へ増加している。電解用電極、高温工業炉用部材、電池用特殊ファインパウダー及び二酸化炭素資源化研究を対象としている。
  6. FY2024-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間の研究開発費の総額は406百万円であります。 なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないと再確認し、研究開発費406百万円を記載している。
  7. FY2024-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間の研究開発費の総額は265百万円であります。 なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更がないことを再確認し、当第2四半期連結累計期間の研究開発費を265百万円と記載している。
  8. FY2024-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間の研究開発費の総額は149百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないと再確認し、研究開発費149百万円を記載している。前年同期の91百万円から増加している。
  9. FY2023再掲有価証券報告書

    「当社グループの研究開発活動は当社の技術開発部が中心となり、関連部署及び外部機関との連携のもと炭素材料の製造・評価に関する研究と新製品開発を積極的に進めております。なお、当連結会計年度の研究開発費は420百万円であります。」

    技術開発部を中心に関連部署・外部機関と連携する研究開発を継続し、研究開発費420百万円を記載している。二酸化炭素資源化研究も継続している。
  10. FY2023-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間の研究開発費の総額は298百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更がないことを再確認し、当第3四半期連結累計期間の研究開発費を298百万円と記載している。
  11. FY2023-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間の研究開発費の総額は91百万円であります。 なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないと再確認し、当第1四半期連結累計期間の研究開発費を91百万円と記載している。
  12. FY2022前進有価証券報告書

    「当社グループの研究開発活動は当社の技術開発部が中心となり、関連部署及び外部機関との連携のもと炭素材料の製造・評価に関する研究と新製品開発を積極的に進めております。なお、当連結会計年度の研究開発費は260百万円であります。」

    研究開発活動を継続し、研究開発費は260百万円となった。また、カーボンニュートラルに向けた二酸化炭素資源化研究が新たに記載されている。
  13. FY2022-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間の研究開発費の総額は180百万円であります。 なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更がないことを再確認し、当第3四半期連結累計期間の研究開発費を180百万円と記載している。
  14. FY2022-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間の研究開発費の総額は102百万円であります。 なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更がないことを再確認し、当第2四半期連結累計期間の研究開発費を102百万円と記載している。
  15. FY2022-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間の研究開発費の総額は48百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更がないことを再確認している。研究開発費は48百万円となった。
  16. FY2021-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間の研究開発費の総額は85百万円であります。 なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更がないことを再確認し、当四半期累計の研究開発費を85百万円と記載している。
  17. FY2021-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間の研究開発費の総額は47百万円であります。 なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更がないことを再確認し、累計研究開発費を47百万円と記載している。
  18. FY2021-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間の研究開発費の総額は15百万円であります。 なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更がないことを再確認し、当四半期の研究開発費を15百万円と記載している。
  19. FY2020-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間の研究開発費の総額は54百万円であります。 なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更がないことを再確認し、累計研究開発費を54百万円と記載している。
  20. FY2020-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間の研究開発費の総額は31百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更がないことを再確認し、累計研究開発費を31百万円と記載している。
  21. FY2020-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間の研究開発費の総額は17百万円であります。 なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更がないことを再確認し、当四半期の研究開発費を17百万円と記載している。
  22. FY2019再掲有価証券報告書

    「当社グループの研究開発活動は当社の開発部が中心となり、関連部署及び外部機関との連携のもと炭素材料の製造・評価に関する研究と新製品開発を積極的に進めております。なお、当連結会計年度の研究開発費は67百万円であります。」

    開発部を中心に関連部署・外部機関と連携する研究開発を継続し、研究開発費は67百万円となった。
  23. FY2019-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間の研究開発費の総額は46百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更がないことを再確認し、累計研究開発費を46百万円と記載している。
  24. FY2019-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間の研究開発費の総額は31百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更がないことを再確認し、累計研究開発費を31百万円と記載している。
  25. FY2018-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間の研究開発費の総額は42百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更がないことを再確認し、累計研究開発費を42百万円と記載している。
  26. FY2018-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間の研究開発費の総額は26百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更がないことを再確認し、当四半期累計の研究開発費を26百万円と記載している。
  27. FY2018-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間の研究開発費の総額は16百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更がないことを再確認し、当四半期の研究開発費を16百万円と記載している。
  28. FY2017再掲有価証券報告書

    「当社グループ(当社及び連結子会社)の研究開発活動は当社の開発部が中心となり、関連部署及び外部機関との連携のもと新技術、新製品開発を積極的に進めております。」

    開発部を中心に関連部署・外部機関と連携する研究開発を継続し、研究開発費は77百万円となった。
  29. FY2017-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間の研究開発費の総額は59百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更がないことを再確認し、累計研究開発費を59百万円と記載している。
  30. FY2017-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間の研究開発費の総額は35百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更がないことを再確認し、累計研究開発費を35百万円と記載している。
  31. FY2017-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間の研究開発費の総額は17百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更がないことを再確認し、当四半期の研究開発費を17百万円と記載している。
  32. FY2016初出有価証券報告書

    「当社グループの研究開発活動は当社の開発部が中心となり、関連部署及び外部機関との連携のもと新技術、新製品開発を積極的に進めております。」

    電解用電極、高温工業炉用部材、電池用特殊ファインパウダー、炭素薄膜を対象とする研究開発を記載。研究開発費は81百万円。
一緒に動いた変遷

「機動的な資本政策としての自己株式取得」は、この変遷が動いた32回のうち3回、同じ書類で同じ向きに動きました。

333222★123456
  1. ★この変遷
  2. 1機動的な資本政策としての自己株式取得3回
  3. 2連結営業利益を指標とする業績連動報酬3回
  4. 3非連結子会社に対する債務保証3回
  5. 4世界で戦える収益体質の確立2回
  6. 5各製品分野の全社ビジネス戦略と拡販2回
  7. 6輸出比率の高さに伴う為替変動リスク2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
SECカーボンの次の決算プレビューはまだありません。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
電解用電極・高温炉部材・電池用ファインパウダー等の研究開発|SECカーボン(5304)の変遷 | Komori