世界で戦える収益体質の確立

「当連結会計年度では、炭素製品全般において販売が低調に推移しました。特にアルミニウム製錬用カソードブロックや特殊炭素製品、ファインパウダー及びその他炭素製品において販売が減少しました。その結果、売上高は251億１百万円となり、前年同期に比べて19.5％の減収となりました。損益面に関しましても、販売数量減少の影響が大きく減益となりました。」

「当中間連結会計期間では、炭素製品全般において販売が減少しました。特にアルミニウム製錬用カソードブロックにおいては、取引先の在庫調整等の影響で、販売数量は大幅に減少しました。その結果、売上高は102億９千９百万円となり、前年同期に比べて37.1％の減収となりました。 損益面に関しましても、販売数量減少の影響が大きく減益となりました。 その結果、営業利益は15億８千万円（前年同期比65.5％減）、経常利益は22億８千４百万円（前年同期比52.6％減）、親会社株主に帰属する中間純利益は16億３千４百万円（前年同期比54.1％減）となりました。」

「当連結会計年度では、特殊炭素製品、ファインパウダー及びその他炭素製品の販売は堅調だったものの、アルミニウム製錬用カソードブロックや人造黒鉛電極の販売が減少しました。その結果、売上高は311億７千９百万円となり、前年同期に比べて16.4％の減収となりました。損益面に関しましては、円安による原材料等各種資材の価格上昇や設備投資の進展に伴う減価償却費の増加等によるコストアップ要因があり減益となりました。その結果、営業利益は68億２千３百万円（前年同期比33.2％減）、経常利益は77億１千６百万円（前年同期比33.2％減）、親会社株主に帰属する当期純利益は57億５千万円（前年同期比21.2％減）となりました。」

「当連結会計年度では、世界経済の持ち直しを背景として、特にアルミニウム製錬用カソードブロックの販売が好調でした。その結果、売上高は373億７百万円となり、前年同期に比べて22.7％の増収となりました。損益面に関しましては、電力料金等の上昇によるコストアップ要因はあったものの、販売数量の増加や為替レートが円安に推移したことによる輸出の収益性改善により、増益となりました。その結果、営業利益は102億１千７百万円（前年同期比57.4％増）、経常利益は115億５千５百万円（前年同期比51.8％増）、親会社株主に帰属する当期純利益は72億９千９百万円（前年同期比35.1％増）となりました。」

「当第３四半期連結累計期間では、世界経済の持ち直しを背景として、特にアルミニウム製錬用カソードブロックの販売が好調でした。その結果、売上高は262億１千万円となり、前年同期に比べて30.8％の増収となりました。損益面に関しましては、電力料金等の上昇によるコストアップ要因はあったものの、販売数量の増加や為替レートが円安に推移したことによる輸出の収益性改善により、増益となりました。その結果、営業利益は77億７千３百万円（前年同期比91.0％増）、経常利益は85億３千４百万円（前年同期比75.1％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は58億６千４百万円（前年同期比72.2％増）となりました。」

「当第２四半期連結累計期間では、世界経済の持ち直しを背景として、特にアルミニウム製錬用カソードブロックの販売が好調でした。その結果、売上高は167億９千１百万円となり、前年同期に比べて34.1％の増収となりました。損益面に関しましては、電力料金等の上昇によるコストアップ要因はあったものの、販売数量の増加や為替レートが円安に推移したことによる輸出の収益性改善により、増益となりました。その結果、営業利益は48億６千８百万円（前年同期比107.6％増）、経常利益は56億５千１百万円（前年同期比85.8％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は38億６千３百万円（前年同期比80.8％増）となりました。」

「このような状況下、当社グループでは、コストダウン、製品の拡販及び品質向上等経営体質の強化に取り組んでまいりました。当第１四半期連結累計期間では、世界経済の持ち直しを背景として、特にアルミニウム製錬用カソードブロックの販売が好調でした。その結果、売上高は81億５千７百万円となり、前年同期に比べて28.0％の増収となりました。損益面に関しましては、電力料金等の上昇によるコストアップ要因はあったものの、販売数量の増加や為替レートが円安に推移したことによる輸出の収益性改善により、増益となりました。その結果、営業利益は24億７千７百万円（前年同期比75.2％増）、経常利益は31億３千５百万円（前年同期比58.6％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は21億７百万円（前年同期比51.4％増）となりました。」

「当連結会計年度では、世界経済の持ち直しを背景として、特にアルミニウム製錬用カソードブロックの販売が好調でした。その結果、売上高は304億１百万円となり、前年同期に比べて32.6％の増収となりました。損益面に関しましては、原燃料価格、電力料金等の上昇によるコストアップ要因はあったものの、販売数量の増加や前年同期と比較すると為替レートが円安に推移したことによる輸出の収益性改善により、増益となりました。その結果、営業利益は64億９千万円（前年同期比101.4％増）、経常利益は76億１千万円（前年同期比101.4％増）、親会社株主に帰属する当期純利益は54億２百万円（前年同期比77.7％増）となりました。」

「このような状況下、当社グループでは、コストダウン、製品の拡販及び品質向上等経営体質の強化に取り組んでまいりました。当第３四半期連結累計期間では、世界経済の持ち直しを背景として、特にアルミニウム製錬用カソードブロックの販売が好調でした。その結果、売上高は200億４千４百万円となり、前年同期に比べて23.8％の増収となりました。損益面に関しましては、原燃料価格、電力料金等の上昇によるコストアップ要因はあったものの、販売数量の増加や前年同期と比較すると為替レートが円安に推移したことによる輸出の収益性改善により、増益となりました。その結果、営業利益は40億７千万円（前年同期比62.4％増）、円安による為替差益等を計上し、経常利益は48億７千５百万円（前年同期比70.5％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は34億６百万円（前年同期比71.2％増）となりました。」

「当第２四半期連結累計期間では、世界経済の持ち直しを背景として、特にアルミニウム製錬用カソードブロックの販売が好調でした。為替レートについては、円安に推移し、輸出の売上高において追い風となりました。その結果、売上高は125億１千８百万円となり、前年同期に比べて28.2％の増収となりました。損益面に関しましては、原燃料価格、電力料金等の上昇によるコストアップ要因はあったものの、販売数量の増加や為替レートが円安に推移したことによる輸出の収益性改善により、増益となりました。その結果、営業利益は23億４千４百万円（前年同期比80.1％増）、円安による為替差益等を計上し、経常利益は30億４千１百万円（前年同期比110.0％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は21億３千６百万円（前年同期比111.8％増）となりました。」

「このような状況下、当社グループでは、コストダウン、製品の拡販及び品質向上等経営体質の強化に取り組んでまいりました。当第１四半期連結累計期間では、世界経済の持ち直しを背景として、全般的に炭素製品市場の需要は、回復傾向となりました。為替レートについては、円安に推移し、輸出の売上高において追い風となりました。その結果、売上高は63億７千５百万円となり、前年同期に比べて38.2％の増収となりました。損益面に関しましては、原燃料価格、電力料金等の上昇によるコストアップ要因はあったものの、販売数量の増加や為替レートが円安に推移したことによる輸出の収益性改善により、増益となりました。その結果、営業利益は14億１千４百万円（前年同期比129.9％増）、円安による為替差益等を計上し、経常利益は19億７千６百万円（前年同期比171.4％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は13億９千２百万円（前年同期比176.5％増）となりました。」

「このような状況下、当社グループでは、コストダウン、製品の拡販及び品質向上等経営体質の強化に取り組んでまいりました。当連結会計年度では、世界経済の持ち直しを背景として、全般的に炭素製品市場の需要は、回復傾向となりました。為替レートについては、円安に推移し、輸出の売上高において追い風となりました。その結果、売上高は229億１千９百万円となり、前年同期に比べて7.6％の増収となりました。損益面に関しましては、製品原価に占める原料費の高止まりによるコストアップ要因はあったものの、販売数量の増加や為替レートが円安に推移したことによる輸出の収益性改善により、増益となりました。その結果、営業利益は32億２千２百万円（前年同期比4.6％増）、円安による為替差益を計上し、経常利益は37億７千９百万円（前年同期比8.2％増）、繰延税金資産を追加計上するとともに、法人税等調整額（益）を計上し、親会社株主に帰属する当期純利益は30億３千９百万円（前年同期比21.8％増）となりました。」

「当第３四半期連結累計期間では、世界経済の持ち直しを背景として、全般的に炭素製品市場の需要に回復傾向が見えてきました。その結果、売上高は161億９千６百万円となり、前年同期に比べて8.4％の増収となりました。損益面に関しましては、製品原価に占める原料費の高止まりによるコストアップ要因はあったものの、販売数量の増加により、増益となりました。その結果、営業利益は25億６百万円（前年同期比1.7％増）、経常利益は28億５千８百万円（前年同期比7.1％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は19億８千９百万円（前年同期比3.3％増）となりました。」

「当社グループでは、コストダウン、製品の拡販及び品質向上等経営体質の強化に取り組んでまいりました。当第２四半期連結累計期間では、世界的な経済活動停滞を背景として、全般的に炭素製品市場の需要は伸び悩みました。その結果、売上高は97億６千５百万円となり、前年同期に比べて4.3％の減収となりました。損益面に関しましては、製品原価に占める原料費の高止まりによるコストアップや全般的な製品の市況低迷により、減益となりました。その結果、営業利益は13億１百万円（前年同期比44.2％減）、経常利益は14億４千８百万円（前年同期比40.9％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は10億８百万円（前年同期比42.0％減）となりました。」

「当第１四半期連結累計期間では、新型コロナウイルス感染症の影響による経済活動停滞を背景として、全般的に炭素製品市場の需要は伸び悩みました。その結果、売上高は46億１千３百万円となり、前年同期に比べて4.0％の減収となりました。」

「その結果、売上高は212億９千９百万円となり、前年同期に比べて39.4％の減収となりました。損益面に関しましては、販売数量減少に加え、工場の稼働率低下に伴う固定費の負担増加によって製品原価が高止まりしている影響、また棚卸資産評価損を計上したことから、大幅な減益となりました。」

「このような状況下、当社グループでは、コストダウン、製品の拡販及び品質向上等経営体質の強化に取り組んでまいりました。当第３四半期連結累計期間では、新型コロナウイルス感染症の影響による経済活動停滞を背景として、全般的に炭素製品市場の需給バランスは悪化しました。特に人造黒鉛電極においては、鉄鋼市況等の悪化により、販売数量が大幅に減少しました。その結果、売上高は149億４千万円となり、前年同期に比べて41.9％の減収となりました。損益面に関しましては、販売数量減少に加え、工場の稼働率低下に伴う固定費の負担増加によって製品原価が高止まりしている影響、また棚卸資産評価損を計上したことから、大幅な減益となりました。その結果、営業利益は24億６千３百万円（前年同期比77.4％減）、経常利益は26億６千９百万円（前年同期比76.0％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は19億２千４百万円（前年同期比75.2％減）となりました。」

「このような状況下、当社グループでは、コストダウン、製品の拡販及び品質向上等経営体質の強化に取り組んでまいりました。当第２四半期連結累計期間では、新型コロナウイルス感染症の影響による経済活動停滞を背景として、全般的に炭素製品市場の需給バランスは悪化しました。特に人造黒鉛電極においては、電炉メーカーの減産及び電極の在庫調整等により販売数量が大幅に減少しました。その結果、売上高は102億円となり、前年同期に比べて42.8％の減収となりました。損益面に関しましては、販売数量減少に加え、工場の稼働率低下に伴う固定費の負担増加によって製品原価が高止まりしている影響もあり、大幅な減益となりました。その結果、営業利益は23億３千３百万円（前年同期比71.0％減）、経常利益は24億４千８百万円（前年同期比69.7％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は17億４千万円（前年同期比69.4％減）となりました。」

「当第１四半期連結累計期間では、新型コロナウイルス感染症の影響による経済活動停滞を背景として、全般的に炭素製品市場の需給バランスは悪化しました。特に人造黒鉛電極においては、電炉メーカーの減産及び電極の在庫調整等により販売数量が大幅に減少しました。その結果、売上高は48億６百万円となり、前年同期に比べて41.6％の減収となりました。」

「このような状況下、当社グループでは、コストダウン、製品の拡販及び品質向上等経営体質の強化に取り組んでまいりました。当第３四半期連結累計期間では、特に人造黒鉛電極において、電炉メーカーの減産及び電極の在庫調整等により販売数量が大幅に減少したため、売上高は257億４百万円となり、前年同期に比べて6.5％の減収となりました。損益面に関しましては、全般的な製品価格の是正に取り組み、販売価格は上昇しましたが、原料の価格高騰によるコストアップ及び人造黒鉛電極の販売数量減少により減益となりました。その結果、営業利益は109億９百万円（前年同期比10.6%減）、経常利益は111億１千４百万円（前年同期比10.3%減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は77億４千６百万円（前年同期比9.4%減）となりました。」

「このような状況下、当社グループでは、コストダウン、製品の拡販及び品質向上等経営体質の強化に取り組んでまいりました。その結果、売上高は178億２千３百万円となり、前年同期に比べて4.6％の増収となりました。損益面に関しましては、原料の価格高騰によるコストアップはありましたが、全般的な製品価格の是正に取り組んだことから、販売価格は上昇し前年同期に比べて増益となりました。その結果、営業利益は80億３千２百万円（前年同期比9.8%増）、経常利益は80億８千２百万円（前年同期比7.9%増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は56億８千６百万円（前年同期比9.5%増）となりました。」

「このような状況下、当社グループでは、コストダウン、製品の拡販及び品質向上等経営体質の強化に取り組んでまいりました。当第１四半期連結累計期間では、国内外の炭素製品市場の需要は概ね堅調に推移しました。その結果、売上高は82億３千８百万円となり、前年同期に比べて5.1％の増収となりました。損益面に関しましては、原料の価格高騰によるコストアップはありましたが、全般的な製品価格の是正に取り組んだことから、販売価格は上昇し前年同期に比べて増益となりました。その結果、営業利益は39億７千５百万円（前年同期比12.3%増）、経常利益は40億４千９百万円（前年同期比10.7%増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は27億８千６百万円（前年同期比9.7%増）となりました。」

「当連結会計年度では、国内外の炭素製品市場は全般的に需要が回復しており、販売数量は増加し、販売価格も上昇しました。その結果、売上高は379億３千５百万円となり、前連結会計年度に比べて133.4％の増収となりました。損益面に関しましては、原料の価格高騰によるコストアップはありましたが、需要回復に伴う販売数量の増加、販売価格の上昇により大幅な増益となりました。その結果、営業利益は169億２千７百万円、経常利益は171億９百万円、親会社株主に帰属する当期純利益は118億３千８百万円となりました。」

「このような状況下、当社グループでは、コストダウン、製品の拡販及び品質向上等経営体質の強化に取り組んでまいりました。当第３四半期連結累計期間では、国内外の炭素製品市場は全般的に需要が回復しており、販売数量は増加し、販売価格も上昇しました。その結果、売上高は275億３百万円となり、前年同期に比べて148.4％の増収となりました。損益面に関しましては、ニードルコークスの価格高騰によるコストアップはありましたが、需要回復に伴う販売数量の増加、販売価格の上昇により大幅な増益となりました。その結果、営業利益は121億９千８百万円（前年同期は５億２百万円の営業利益）、経常利益は123億８千５百万円（前年同期は７億２千７百万円の経常利益）、親会社株主に帰属する四半期純利益は、85億５千万円（前年同期は７億２百万円の親会社株主に帰属する四半期純利益）となりました。」

「このような状況下、当社グループでは、コストダウン、製品の拡販及び品質向上等経営体質の強化に取組んでまいりました。当第２四半期連結累計期間では、国内外の炭素製品市場は全般的に需要が回復しており、販売数量は増加し、販売価格も上昇しました。その結果、売上高は170億３千５百万円となり、前年同期に比べて141.3％の増収となりました。損益面に関しましては、ニードルコークスの価格高騰によるコストアップはありましたが、需要回復に伴う販売数量の増加、販売価格の上昇により大幅な増益となりました。その結果、営業利益は73億１千２百万円（前年同期は１億２千万円の営業利益）、経常利益は74億８千９百万円（前年同期は２億６千２百万円の経常利益）、親会社株主に帰属する四半期純利益は、51億９千４百万円（前年同期は２億４千３百万円の親会社株主に帰属する四半期純利益）となりました。」

「このような状況下、当社グループ（当社及び連結子会社）では、コストダウン、製品の拡販及び品質向上等経営体質の強化に取組んでまいりました。当第１四半期連結累計期間では、国内外の炭素製品市場は全般的に需要が回復傾向にあり、販売数量は増加し、販売価格も上昇しました。その結果、売上高は78億３千６百万円となり、前年同期に比べて143.6％の増収となりました。損益面に関しましては、ニードルコークスの価格高騰によるコストアップはありましたが、需要回復に伴う販売数量増加、販売価格上昇により大幅な増益となりました。その結果、営業利益は35億３千９百万円（前年同期は８千４百万円の営業利益）、経常利益は36億５千８百万円（前年同期は１億９千９百万円の経常利益）、親会社株主に帰属する四半期純利益は、25億４千１百万円（前年同期は１億９千８百万円の親会社株主に帰属する四半期純利益）となりました。」

「このような状況下、当社グループ（当社及び連結子会社）では、コストダウン、製品の拡販及び品質向上等経営体質の強化に取組んでまいりました。当第３四半期連結累計期間の業績は、国内外の炭素製品市場において需要回復傾向にあり、需給バランスの改善が進んだため、前年同期に比べて販売数量が増加しました。また為替レートも概ね円安水準で推移した結果、売上高は110億７千３百万円となり、前年同期に比べて26.1％の増収となりました。損益面に関しましては、販売数量の増加、棚卸資産評価損の減少及び更なるコストダウンの取組み、為替の円安効果によって収益性が改善したため、営業利益は５億２百万円（前年同期は16億６千９百万円の営業損失）、経常利益は７億２千７百万円（前年同期は18億７百万円の経常損失）、親会社株主に帰属する四半期純利益は７億２百万円（前年同期は24億３千９百万円の親会社株主に帰属する四半期純損失）となりました。」

「このような状況下、当社グループ（当社及び連結子会社）では、コストダウン、製品の拡販及び品質向上等経営体質の強化に取組んでまいりました。当第２四半期連結累計期間の業績は、国内外の炭素製品市場で需要回復の兆しが見られ、需給バランスの改善が進んだため、前年同期に比べて販売数量が増加しました。その結果、売上高は70億５千９百万円となり、前年同期に比べて18.9％の増収となりました。損益面に関しましては、販売数量の増加、棚卸資産評価損の減少及び更なるコストダウンの取組みによって収益性が改善したため、営業利益は１億２千万円（前年同期は20億８千万円の営業損失）、経常利益は２億６千２百万円（前年同期は25億８千１百万円の経常損失）、親会社株主に帰属する四半期純利益は２億４千３百万円（前年同期は32億４千３百万円の親会社株主に帰属する四半期純損失）となりました。」

「このような状況下、当社グループ（当社及び連結子会社）では、コストダウン、製品の拡販及び品質向上等経営体質の強化に取組んでまいりました。当第１四半期連結累計期間の業績は、国内外の炭素製品市場で需要回復の兆しが見られ、前年同四半期に比べ販売数量は増加しました。その結果、売上高は32億１千７百万円となり、前年同四半期に比べて11.8％の増収となりました。」

「当社グループは新三ヶ年中期経営計画の基本方針のひとつに、「世界で戦える収益体質の確立」を掲げて、売上高及び売上高営業利益率の向上を目指して経営を進めてまいります。世界で戦える収益力を備えるために、コスト削減を一層徹底するとともに、各製品分野での拡販策等を積極的に進めてまいります。」

「このような状況下、当社グループ（当社及び連結子会社）では、コストダウン、製品の拡販及び品質向上等、経営体質の強化に取組んでまいりました。」

「このような状況下、当社グループ（当社及び連結子会社）では、コストダウン、製品の拡販及び品質向上等、経営体質の強化に取組んでまいりました。」

「このような状況下、当社グループ（当社及び連結子会社）では、製品の拡販や品質向上等、経営体質の強化に取組んでまいりました。」

「当社グループは新三ヶ年中期経営計画の基本方針のひとつに、「世界で戦える収益体質の確立」を掲げて、売上高及び売上高営業利益率の向上を目指して経営を進めてまいります。世界で戦える収益力を備えるために、コスト削減を一層徹底するとともに、各製品分野での拡販策等を積極的に進めてまいります。」