適正価格の追求と製品・サービスの質向上
FY2021に初出。13回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2026原価低減・付加価値向上努力も費用増で減益有価証券報告書
「建設関連事業は、公共向け及び民間向けともに需要が低調に推移し、生産効率の改善による原価低減や付加価値の向上に努めたものの、人件費、材料費及び販売費の増加を吸収しきれず、減収減益となりました。」
生産効率改善による原価低減と付加価値向上に取り組んだものの、費用増加を吸収できず建設関連事業は減収減益となった。 - 2026-08-10再掲業績予想の修正
「こうした状況のもと、当社グループは、各事業の持続的成長に向けて、営業エリアの拡大及び新分野への挑戦を積極的に進めるとともに、適正価格の追求と製品・サービスの質の向上を通じて、安定的な収益基盤の強化に努めてまいります。」
適正価格の追求と製品・サービスの質の向上を引き続き掲げている。 - FY2026-H1原価低減・付加価値向上努力も費用増で減益有価証券報告書
「生産効率向上による原価低減や付加価値の向上に努めたものの、人件費、材料費及び販売費の増加を吸収しきれず減益となりました。」
生産効率向上による原価低減と付加価値向上に取り組んだものの、人件費・材料費・販売費の増加により建設関連事業は減益となった。 - FY2025価格転嫁・生産効率向上も費用増で減益有価証券報告書
「生産効率向上や価格転嫁に努めたものの、減益となりました。」
生産効率向上と価格転嫁に取り組んだものの、人件費・材料費・販売経費の増加を吸収できず、建設関連事業は減益となった。 - FY2025-H1原価低減・価格転嫁努力継続も経費増で減益有価証券報告書
「公共工事の発注量はやや低調であったものの、民間工事向け需要が堅調に推移したことに加え、工法提案を始めとする積極的な営業活動により受注量が増加し、増収となりましたが、人件費や販売経費が増加し、製造原価低減や価格転嫁に努めたものの、減益となりました。」
製造原価低減と価格転嫁に努めたものの、人件費・販売経費の増加により建設関連事業は減益となった。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「公共工事、民間工事ともに販売が低調に推移し、原材料・燃料などの価格高騰や仕入商材の値上りに対し、製造原価の低減や販売価格への転嫁などに努めたものの、減収減益となりました。」
製造原価の低減と販売価格への転嫁を継続したものの、公共・民間工事の販売低調や価格高騰の影響により建設関連事業は減収減益となった。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「公共工事、民間工事ともに販売が低調に推移し、原材料・燃料などの価格高騰や仕入商材の値上りに対し、製造原価の低減や販売価格への転嫁などに努めたものの、減収減益となりました。」
製造原価の低減と販売価格への転嫁を継続したものの、公共・民間工事の販売低調や価格高騰の影響により建設関連事業は減収減益となった。 - FY2024-Q1価格転嫁・原価低減努力継続も減収減益有価証券報告書
「公共工事、民間工事ともに発注が低調に推移し、原材料・燃料などの価格高騰や仕入商材の値上りに対し、製造原価の低減や販売価格への転嫁などに努めたものの、減収減益となりました。」
製造原価の低減と販売価格への転嫁に取り組んだものの、公共・民間工事の発注低調や価格高騰の影響により、建設関連事業は減収減益となった。 - FY2023前進有価証券報告書
「原材料・燃料などの価格高騰や仕入れコストが上昇したものの、利幅確保の取組みや販売価格への転嫁などに努めた結果、営業利益、経常利益ならびに親会社株主に帰属する当期純利益が予想を上回ることとなりました。」
価格高騰下で利幅確保と販売価格転嫁に取り組み、営業利益等が計画を上回った。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「国土強靭化に向けた対策工事や複数の大型民間工事で前年同四半期以上の売上を確保し、原材料・燃料などの価格高騰や仕入商材の値上がりの影響があったものの、製造原価の低減や販売価格への転嫁などに努めた結果、増益となりました。」
原材料・燃料価格等の高騰の影響下で、製造原価の低減と販売価格への転嫁により増益を確保した状態を引き続き記載している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「国土強靭化に向けた対策工事や複数の大型民間工事で前年同四半期以上の売上を確保し、原材料・燃料などの価格高騰や仕入商材の値上がりの影響があったものの、製造原価の低減や販売価格への転嫁などに努めた結果、増益となりました。この結果、建設関連事業の売上高は5,353百万円（前年同四半期比16.7％増）、営業利益は293百万円（前年同四半期比37.0％増）となりました。」
製造原価の低減と販売価格への転嫁により、価格高騰の影響下でも建設関連事業の増益を確保した。前四半期から同じ対応方針と成果を継続して記載している。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「国土強靭化に向けた対策工事や複数の大型民間工事で前年同四半期以上の売上を確保し、原材料・燃料などの価格高騰や仕入商材の値上がりの影響があったものの、製造原価の低減や販売価格への転嫁などに努めた結果、増益となりました。」
価格高騰への対応として製造原価の低減と販売価格への転嫁に取り組み、増益につなげた。 - FY2021初出有価証券報告書
「適正価格の追求と製品・サービスの質向上により、安定収益の確保を図ってまいります。」
適正価格の追求と製品・サービスの質向上を、安定収益確保の手段として初めて明示している。