研究開発投資と人材育成投資
FY2016に初出。33回の記載のうち26回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに6社。
- FY2026前進有価証券報告書
「当連結会計年度における当社グループの研究開発費は、740百万円であります。」
研究開発活動を継続し、研究開発費を740百万円と開示している。前年度の544百万円から増加した。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間の研究開発費の総額は3億44百万円であります。なお、当中間連結会計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないと記載し、中間連結会計期間の研究開発費344百万円を開示している。 - FY2025研究開発費を通期更新有価証券報告書
「当連結会計年度における当社グループの研究開発費は、544百万円であります。」
研究開発投資を継続し、2025年3月期の研究開発費を544百万円と開示している。前年度の614百万円から減少した。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間の研究開発費の総額は2億38百万円であります。なお、当中間連結会計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発投資を継続し、中間連結会計期間の研究開発費238百万円を開示している。活動状況には重要な変更がないとしている。 - FY2024前進有価証券報告書
「当連結会計年度における当社グループの研究開発費は、614百万円であります。」
研究開発投資を継続し、当連結会計年度の研究開発費614百万円を開示している。前年度の515百万円から増加した。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は4億47百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないと記載し、第3四半期連結累計期間の研究開発費447百万円を開示している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は2億96百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないと記載し、第2四半期連結累計期間の研究開発費2億96百万円を開示している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は1億13百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないと記載し、第1四半期連結累計期間の研究開発費1億13百万円を開示している。前年同期の1億7百万円から増加している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は397百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないと記載し、第3四半期連結累計期間の研究開発費397百万円を開示している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当社は、企業価値をさらに向上させるために、研究開発投資、人材育成投資を積極的に行い」
企業価値向上の手段として、研究開発投資と人材育成投資を継続する方針を再掲している。研究開発費は当第2四半期連結累計期間に268百万円である。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当社は、企業価値をさらに向上させるために、研究開発投資、人材育成投資を積極的に行い、当社の企業価値の源泉である技術開発力、コンサルティング営業力、製造販売力の一層の強化を進めます。／当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は1億7百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発投資・人材育成投資による企業価値の源泉の強化を再掲し、第1四半期連結累計期間の研究開発費1億7百万円と研究開発活動に重要な変更がないことを記載している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は248百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないと記載し、当第2四半期連結累計期間の研究開発費248百万円を開示している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当社は、企業価値をさらに向上させるために、研究開発投資、人材育成投資を積極的に行い、当社の企業価値の源泉である技術開発力、コンサルティング営業力、製造販売力の一層の強化を進めます。／当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は53百万円であります。」
研究開発投資・人材育成投資による企業価値の源泉の強化を再掲し、第1四半期連結累計期間の研究開発費53百万円を開示している。研究開発活動には重要な変更がないとしている。 - FY2021前進有価証券報告書
「当連結会計年度における当社グループの研究開発費は、313百万円であります。」
研究開発投資を継続し、当連結会計年度の研究開発費313百万円を開示している。前年度の305百万円から増加した。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は210百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないと記載し、当第3四半期連結累計期間の研究開発費210百万円を開示している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は140百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないとの説明を再掲し、当第2四半期連結累計期間の研究開発費140百万円を開示している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は71百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとの従来説明を再掲し、当第1四半期連結累計期間の研究開発費71百万円を開示している。 - FY2020前進有価証券報告書
「当連結会計年度における当社グループの研究開発費は、305百万円であります。」
研究開発投資を継続し、当連結会計年度の研究開発費305百万円を開示している。前年度の279百万円から増加している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は176百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第3四半期連結累計期間の研究開発費176百万円を開示し、研究開発活動に重要な変更がないと記載している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当社は、企業価値をさらに向上させるために、研究開発投資、人材育成投資を積極的に行い、当社の企業価値の源泉である技術開発力、コンサルティング営業力、製造販売力の一層の強化を進めます。／当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は147百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発投資・人材育成投資による企業価値の源泉の強化を再掲し、当第2四半期連結累計期間の研究開発費147百万円と研究開発活動に重要な変更がないことを記載している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当社は、企業価値をさらに向上させるために、研究開発投資、人材育成投資を積極的に行い、当社の企業価値の源泉である技術開発力、コンサルティング営業力、製造販売力の一層の強化を進めます。／当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は105百万円であります。」
研究開発投資・人材育成投資による企業価値の源泉の強化を再掲し、当第1四半期連結累計期間の研究開発費105百万円を開示している。研究開発活動には重要な変更がないとしている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「グループ間で連携した研究開発体制を敷き、また、グループ外の研究開発組織とも連携・協力して、コンクリート製品、施工技術及び施工管理技術の開発に積極的に取り組んでおります。／当連結会計年度における当社グループの研究開発費は、279百万円であります。」
研究開発活動を継続し、グループ内外の研究開発連携と当連結会計年度の研究開発費2億79百万円を開示している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当社は、企業価値をさらに向上させるために、研究開発投資、人材育成投資を積極的に行い、当社の企業価値の源泉である技術開発力、コンサルティング営業力、製造販売力の一層の強化を進めます。／当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は203百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発投資・人材育成投資による企業価値の源泉の強化を再掲し、第3四半期連結累計期間の研究開発費203百万円と研究開発活動に重要な変更がないことを記載している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は152百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないとの従来説明を再掲し、当第2四半期連結累計期間の研究開発費152百万円を開示している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当社は、企業価値をさらに向上させるために、研究開発投資、人材育成投資を積極的に行い、当社の企業価値の源泉である技術開発力、コンサルティング営業力、製造販売力の一層の強化を進めます。／当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は24百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発投資・人材育成投資による企業価値の源泉の強化を再掲し、第1四半期の研究開発費24百万円と研究開発活動に重要な変更がないことを記載している。 - FY2018前進有価証券報告書
「当連結会計年度における当社グループの研究開発費は、2億93百万円であります。」
研究開発活動を継続し、当連結会計年度の研究開発費を2億93百万円と開示している。前連結会計年度の2億40百万円から増加している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は2億45百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第3四半期連結累計期間の研究開発費245百万円を開示し、研究開発活動に重要な変更がないと記載している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当社は、企業価値をさらに向上させるために、研究開発投資、人材育成投資を積極的に行い、当社の企業価値の源泉である技術開発力、コンサルティング営業力、製造販売力の一層の強化を進めます。」
研究開発投資・人材育成投資を通じた企業価値の源泉の強化を再掲している。研究開発費は当第2四半期連結累計期間に1億17百万円で、活動状況に重要な変更はないと記載している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は40百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを明記し、第1四半期連結累計期間の研究開発費40百万円を開示している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は1億78百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第3四半期連結累計期間の研究開発費1億78百万円を開示し、研究開発活動に重要な変更がないと記載している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は1億43百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを明記し、当第2四半期連結累計期間の研究開発費1億43百万円を開示している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は86百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを明記し、当四半期の研究開発費86百万円を開示している。 - FY2016初出有価証券報告書
「企業価値をさらに向上させるために、研究開発投資、人材育成投資を積極的に行い」
企業価値向上の手段として、研究開発と人材育成への投資を明示している。