原材料価格高騰による経営環境の不透明化
FY2022-Q1に初出。11回の記載のうち5回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2022-Q3。直近の記載は2026-11-11。
日本ヒュームがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。7社中2社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに7社。
- 2026-11-11悪化決算
「一方で、中東情勢の緊迫化に伴う原油・原材料価格の上昇に加え、円安や金利上昇の進行など、先行きは引き続き注視を要する状況にあります。」
原油・原材料価格、円安、金利上昇を新たな経営環境の不確実性として記載している。 - FY2027-H1再掲有価証券報告書
「一方で、中東情勢の緊迫化に伴う原油・原材料価格の上昇に加え、円安や金利上昇の進行など、先行きは引き続き注視を要する状況にあります。」
原油・原材料価格の上昇を含むコスト上昇要因が続いていると記載している。事業等のリスクについては前年度から重要な変更はないとしている。 - FY2026再定義有価証券報告書
「当社グループの主要事業である基礎工事、下水道関連工事およびコンクリート製品事業には、セメント、鋼材、生コンクリート、燃料、電力等を多く使用しております。これらの価格は、資源価格、為替相場、国際情勢、エネルギー需給、物流業界の人手不足等の影響を受けて変動する可能性があります。」
原材料・エネルギー価格のリスクを、鋼材・燃料・電力に加え、為替、国際情勢、物流業界の人手不足による物流コストまで含むリスクとして再整理した。販売価格の適正化、自動化、調達先分散、近接生産による対応も記載している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、当半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、経営者が連結会社の財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に重要な影響を与える可能性があると認識している主要なリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
事業等のリスクについて、主要なリスクの発生または前年度からの重要な変更はないと記載している。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「コンクリートパイルの全体需要は減少しましたが、当社グループでは全国的に受注が増加したことに加え、原価高騰に対する価格見直しが軌道に乗り始めたことなどから、売上高は126億39百万円（前年同期比34.4％増）、営業利益は12億21百万円（同274.2％増）の増収増益となりました。」
原価高騰は継続しているものの、価格見直しが軌道に乗り始め、受注増加と合わせて利益確保につながったと記載している。コスト上昇への対応が進んだことを示している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における我が国の経済は、社会経済活動の正常化が進む中、景気は緩やかな改善傾向で推移しましたが、原材料・エネルギー価格の高騰や物価上昇は続いており、依然として先行き不透明な状況が続きました。」
原材料・エネルギー価格の高騰と物価上昇が継続し、先行き不透明な状況が続くとの認識を再確認している。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「また受注競争の激化や原燃材料価格高騰の影響等により総じて厳しい状況が続きました。」
受注競争の激化と原燃材料価格高騰の影響が引き続き事業環境を厳しくしていると記載している。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「当社グループを取り巻く市場環境は、防災・減災、国土強靭化対策の推進により公共投資は底堅く推移し、民間設備投資については持ち直しの兆しが見られたものの、受注競争の激化や原材料・エネルギー資源価格高騰や納期遅延等の影響により総じて厳しい状況が続きました。」
原材料・原燃料価格高騰に加え、エネルギー資源価格高騰と納期遅延を明示し、既受注契約案件への影響により営業利益が前年同期比28.5％減となったと記載している。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「当社グループを取り巻く市場環境は、防災・減災、国土強靭化対策の推進により公共投資は底堅く推移し、民間設備投資も回復基調の兆しが見られましたが、受注競争の激化や原材料価格・エネルギー価格の高騰等の影響により総じて厳しい状況が続きました。営業利益は既受注契約案件に対する急激な原材料価格高騰の影響等もあり２億31百万円（同27.4％減）となりました。」
原材料価格高騰に加えてエネルギー価格高騰を明示し、既受注契約案件への影響が営業利益の前年同期比27.4％減として実績化したと記載している。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「当社グループの事業環境は、基礎事業の厳しい受注競争に加え、原材料や原燃料価格の上昇もあり、厳しい状況が続くものと思われます。」
原材料価格高騰に加えて原燃料価格の上昇も明示し、厳しい受注競争と併せて事業環境への影響が継続していると記載している。 - FY2022-Q1初出有価証券報告書
「足元では原材料価格高騰等のリスク要因が顕在化しており、経営環境については依然として先行き不透明な状況が見込まれます。」
原材料価格高騰を新たなリスク要因として明示し、足元で顕在化していると記載している。