安定的利益と持続的成長
FY2017-Q1に初出。29回の記載のうち22回が「再掲」。直近の記載は2026-11-11。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに123社。
- 2026-11-11再掲決算
「中期経営計画「26-30計画／ NEXT100」の最終年度である2030年度（2031年３月期）に掲げる連結売上高600億円、連結営業利益48億円、営業利益率８％以上、ROE８％以上の目標達成に向け、計画を着実に推進してまいります。」
2030年度の売上高、営業利益、営業利益率、ROEの目標を再掲している。 - FY2027-H1引き上げ有価証券報告書
「中期経営計画「26-30計画／NEXT100」の最終年度である2030年度（2031年３月期）に掲げる連結売上高600億円、連結営業利益48億円、営業利益率８％以上、ROE８％以上の目標達成に向け、計画を着実に推進してまいります。あわせて、売上高600億円をその先の「1000億円企業」に向けた通過点と位置づけ、持続的な企業価値の向上に取り組んでまいります。」
2030年度の売上高600億円・営業利益48億円等の目標を再確認するとともに、600億円を「1000億円企業」への通過点と位置づけ、長期的な成長目標を引き上げている。 - FY2026引き上げ有価証券報告書
「これらの取組みにより、社会課題の解決と企業価値向上を両立する持続的な成長基盤を構築し、2030年度に売上高600億円、営業利益48億円の達成を目指してまいります。」
従来計画の収益目標を前倒しで達成したうえで、2030年度の売上高600億円・営業利益48億円という新たな成長目標を設定した。 - 2026-06-02引き上げ株主総会
「本計画における売上高 600 億円は通過点と位置づけております。本計画期間において、再現性のある収益創出モデルの確立を推進し、将来の「1000 億円企業」への土台構築を目指してまいります。」
従来の数値目標から、FY2030の売上高600億円・営業利益48億円、さらに将来の1000億円企業を見据える目標へ拡大した。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当期は中期経営計画「23-27計画Ｒ」の２年目にあたります。引き続き収益拡大に全社一丸となって取り組みます。また、来年度には会社創立100周年を迎えますが、次の200年企業に向けた構造改革も継続して断行し、株主様をはじめとするステークホルダーの皆様のご期待に応えるよう、企業価値向上に努めます。」
収益拡大、構造改革、企業価値向上を「23-27計画Ｒ」の2年目にも継続する方針を再確認している。新たな数値目標は示していない。 - FY2024引き上げ有価証券報告書
「3) 中期経営経営計画『23-27計画R』目標値 2024年３月期実績 2026年３月期目標 2028年３月期目標 連結売上高 337億円 365億円 400億円 連結営業利益 13億円 17億円 22億円」
「23-27計画R」に連結売上高と連結営業利益の数値目標を明示した。2026年3月期に売上高365億円・営業利益17億円、2028年3月期に売上高400億円・営業利益22億円を目標としている。 - FY2024-Q1再定義有価証券報告書
「当社グループは2025年会社創立100周年を通過点とし、200年企業に向けた成長軌道を創るべく、2023年度～2027年度までの5か年を”改革の期間”と位置づけ中期経営計画「23-27計画Ｒ」を推進しております。人材への投資、研究開発投資、カーボンニュートラル時代に向けた設備投資をもって、中長期視点での企業価値向上に向けて全社一丸となって取り組んでまいります。」
従来の「安定的利益と持続的成長」から、100周年を通過点とした200年企業への成長軌道と中長期的な企業価値向上へ、目標の表現を新計画に合わせて再整理している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当社は2025年10月に会社創立100周年を迎えますが、本期間を『サステナブルな会社を目指し、力強いSTEPを！』踏む期間と位置づけ、経営基盤の安定と持続的成長を目指して取り組んで行くほか、研究開発および設備投資を今後の成長に向けた重要課題と位置づけ、注力してまいります。」
経営基盤の安定と持続的成長、研究開発・設備投資への注力を「21-23計画」の方針として再確認している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当社を取り巻く市場環境は厳しい状況が続くものと予想されますが、社会インフラ老朽化は切迫しており、当社としては2024年3月期を最終年度とする中期経営計画「21-23計画」の諸施策を着実に実行し、経営基盤のさらなる安定と持続的成長を目指し、事業構造改革の更なる推進及び成長ドライバーとなる製品・施工の研究開発・設備投資を推進してまいります。」
2024年3月期を最終年度とする「21-23計画」のもと、経営基盤の安定と持続的成長、事業構造改革、研究開発・設備投資を進める方針を再確認している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当社は2025年10月に会社創立100周年を迎えますが、本期間を『サステナブルな会社を目指し、力強いSTEPを！』踏む期間と位置づけ、経営基盤の安定と持続的成長を目指して取り組んで行くほか、研究開発および設備投資を今後の成長に向けた重要課題と位置づけ、注力してまいります。」
『21-23計画』のもと、経営基盤の安定と持続的成長を目指し、研究開発・設備投資に注力する方針を再確認している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当社は2025年10月に会社創立100周年を迎えますが、本期間を『サステナブルな会社を目指し、力強いSTEPを！』踏む期間と位置づけ、経営基盤の安定と持続的成長を目指して取り組んで行くほか、研究開発および設備投資を今後の成長に向けた重要課題と位置づけ、注力してまいります。」
『21-23計画』のもと、経営基盤の安定と持続的成長を目指す方針を再確認している。 - FY2021再定義有価証券報告書
「当社は2025年10月に会社創立100周年を迎えますが、本期間を『サステナブルな会社を目指し、力強いSTEPを！』踏む期間と位置づけ、経営基盤の安定と持続的成長を目指し取り組んで行くほか、研究開発および設備投資を今後の成長に向けた重要課題と位置づけ、注力してまいります。」
従来の『安定的利益と持続的成長』から、新計画では『経営基盤の安定と持続的成長』へ表現が変わり、研究開発・設備投資を手段として明示している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「中期経営計画『Evolution All JapanⅡ(2018年度～2020年度)』（略称『ＥＡＪⅡ』）の基本方針である安定的利益と持続的成長を目指して」
『ＥＡＪⅡ』の基本方針として、安定的利益と持続的成長を再確認している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「中期経営計画『Evolution All JapanⅡ(2018年度～2020年度)』（略称『ＥＡＪⅡ』）の基本方針である安定的利益と持続的成長を目指して」
『ＥＡＪⅡ』の基本方針として、安定的利益と持続的成長を再確認している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「中期経営計画『Evolution All JapanⅡ(2018年度～2020年度)』(略称『ＥＡＪⅡ』）の基本方針である安定的利益と持続的成長を目指して」
2018年度から2020年度までの『ＥＡＪⅡ』において、安定的利益と持続的成長を基本方針として再確認している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「中期経営計画『Evolution All JapanⅡ(2018年度～2020年度)』(略称『ＥＡＪⅡ』)の基本方針である安定的利益と持続的成長を目指して」
2018年度から2020年度までの『ＥＡＪⅡ』において、安定的利益と持続的成長を基本方針として再確認している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「中期経営計画『Evolution All JapanⅡ(2018年度～2020年度)』(略称『ＥＡＪⅡ』)の基本方針である安定的利益と持続的成長を目指して」
2018年度から2020年度までの『ＥＡＪⅡ』において、安定的利益と持続的成長を基本方針として再確認している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「中期経営計画『Evolution All JapanⅡ(2018年度～2020年度)』(略称『ＥＡＪⅡ』)の基本方針である安定的利益と持続的成長を目指して」
2018年度から2020年度までの『ＥＡＪⅡ』においても、安定的利益と持続的成長を基本方針として継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「「社会や顧客の信頼を得て、安定的な利益と持続的成長を目指す」ことを基本方針として取り組んでまいります。」
安定的利益と持続的成長を基本方針とする内容を再確認している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況の下、当社グループは平成30年度からの３カ年に亘る新中期経営計画『Evolution All JapanⅡ』（略称『ＥＡＪⅡ』）の基本方針である安定的利益と持続的成長を目指して、鋭意取り組んでおります。」
『ＥＡＪⅡ』の3カ年計画においても、安定的利益と持続的成長を基本方針として継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況の下、当社グループは平成30年度からの３カ年に亘る新中期経営計画『Evolution All JapanⅡ』(略称『ＥＡＪⅡ』)の基本方針である安定的利益と持続的成長を目指して、鋭意取り組んでおります。」
『ＥＡＪⅡ』の基本方針として、安定的利益と持続的成長を再確認している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況の下、当社グループは平成30年度からの３カ年に亘る新中期経営計画『Evolution All JapanⅡ』(略称『ＥＡＪⅡ』)の基本方針である安定的利益と持続的成長を目指して、鋭意取り組んでおります。」
『ＥＡＪⅡ』の基本方針として、安定的利益と持続的成長を引き続き掲げている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「「社会や顧客の信頼を得て、安定的な利益と持続的成長を目指す」ことを基本方針として取り組んでまいります。」
社会・顧客の信頼、安定的利益、持続的成長という基本方針を新中期経営計画でも継続している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況の下、当社グループは最終年度となった中期経営計画『Evolution All Japan』の基本方針である安定的利益と持続的成長を目指して、鋭意取り組んでおります。」
中期経営計画の最終年度においても、安定的利益と持続的成長を基本方針として継続している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況の下、当社グループは最終年度となった中期経営計画『Evolution All Japan』の基本方針である安定的利益と持続的成長を目指して、鋭意取り組んでおります。」
中期経営計画の最終年度においても、安定的利益と持続的成長を基本方針として継続している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループは最終年度となった中期経営計画『Evolution All Japan』の基本方針である安定的利益と持続的成長を目指して、鋭意取り組んでおります。」
計画最終年度においても、安定的利益と持続的成長を基本方針として掲げている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「平成27年度からの３カ年に亘る中期経営計画『Evolution All Japan』の基本方針である安定的利益と持続的成長を目指し」
安定的利益と持続的成長を目指す基本方針を引き続き掲げている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「日本ヒュームグループは、企業理念であります「安全・安心な社会基盤の整備に参加し、豊かな環境づくりに貢献する」ため、総合コンクリート二次製品製造会社として技術開発および品質向上に努めると共に、それら製品の土木・建築工事会社として施工法開発および施工品質の向上に努め、社会や顧客の信頼を得て安定的な利益と持続的成長を目指します。」
技術・品質向上、施工法開発、施工品質向上を通じて安定的利益と持続的成長を目指す基本方針を再掲している。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「総合コンクリート二次製品製造会社として技術開発および品質向上に努めると共に、それら製品の土木・建築工事会社として施工法開発および施工品質の向上に努め、社会や顧客の信頼を得て安定的な利益と持続的成長を目指します。」
技術・品質向上、施工法開発、施工品質向上を通じて安定的利益と持続的成長を目指す方針。