製品の技術開発と品質向上
FY2017-Q1に初出。35回の記載のうち21回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018-Q1。直近の記載は2026-11-11。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに21社。
- 2026-11-11前進決算
「「FD－PHジョイント構法」が、一般財団法人土木研究センターの建設技術審査証明を取得いたしました。」
岡部株式会社との共同開発構法が建設技術審査証明を取得し、技術開発の具体的な成果を示している。 - FY2027-H1前進有価証券報告書
「岡部株式会社と共同開発した「FD－PHジョイント構法」が、一般財団法人土木研究センターの建設技術審査証明を取得いたしました。本構法は、土木構造物を地中で支える杭と、その上部で構造物の荷重を杭に伝える基礎部分をつなぐ技術です。」
杭と構造物の基礎を接合する新構法について、共同開発段階から建設技術審査証明の取得へ進展した。 - 2026-08-07前進決算
「低炭素型高機能コンクリート「e-CON」が、公益社団法人日本下水道協会の認定工場制度において、Ⅱ類認定適用資器材（下水道用エコ資器材）の第１号として登録されました。」
e-CONについて、建設技術審査証明の取得・製造出荷に続き、下水道用エコ資器材の国内第1号登録という具体的な進展を示している。 - FY2026前進有価証券報告書
「当社グループは、研究開発活動を単なる新技術の創出にとどまらず、事業競争力の強化と収益貢献に直結する取り組みと位置づけております。当連結会計年度においては、基礎事業における施工管理の高度化・省力化、および下水道関連事業における製造革新に向けた開発を重点的に推進しました。なお、当連結会計年度の研究開発費の総額は446百万円であります。」
研究開発を競争力・収益貢献に直結する活動として再整理し、施工管理の高度化・省力化、下水道関連製造革新を重点化した。年間研究開発費は4億46百万円となった。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「・ 国内最高強度となる200N/mm2級パイルの開発に着手し、2026年度内の試験施工を予定しています。」
製品・工法開発について、国内最高強度となる200N/mm2級パイルの開発着手と、2026年度内の試験施工予定を明示した。 - FY2025前進有価証券報告書
「低炭素型高機能コンクリート「e-CON®」の建設技術審査証明の取得を実現。業界初となるセメントレス・プレキャスト製品として製造・出荷を開始しました。」
e-CON®が建設技術審査証明を取得し、セメントレス・プレキャスト製品として製造・出荷を開始した。研究開発から事業化・販売段階へ進展している。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「当社が開発を進めております低炭素型高機能コンクリート「e-CON®」が、セメントレスプレキャスト製品用コンクリートとして、日本で初めて（一社）土木研究センターの建設技術審査証明（土木系材料・製品・技術、道路保全技術）を取得いたしました。」
低炭素型高機能コンクリートe-CON®について、日本初となる建設技術審査証明を取得した。今後の事業化・拡販を進める段階に入っている。 - FY2024前進有価証券報告書
「当社グループは、既存事業の強化に関する開発を中心に、新しいプレキャスト製品等の事業領域拡大に向けた開発、低炭素型高機能コンクリートe-CON®等の脱炭素技術の開発に取り組みました。短期・中長期的な視点をもって、たゆまぬ研究開発とその事業化に向けて、引き続き取り組んでまいります。」
既存製品の強化に加え、新しいプレキャスト製品とe-CON等の脱炭素技術を研究開発対象として継続し、当年度の研究開発費は総額4億47百万円となった。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「技術開発面では、当社が開発した電子黒板付き工事写真撮影アプリケーション「VimSys Camera(ヴィムシスカメラ)®」が、国土交通省の信憑性確認検定および小黒板情報連携機能検定に合格し、認定を取得いたしました。既に稼働しております当社開発の杭工事の統合施工管理システム「Pile-ViMSys(パイルヴィムシス)®」に「VimSys Camera(ヴィムシスカメラ)®」機能を追加することで遠隔地から施工状況をオンタイムで確認や承認が可能となりました。設計業務効率化への取り組みとしましては、杭設計ソフトの機能アップを行い、基幹業務の設計時間の短縮を行いました。また当社が得意とするコンクリート杭の施工法である中掘工法(CO2排出量の削減にも貢献)において、業界トップの支持力を目指す新中掘工法の開発に取り組み、試験施工を実施いたしました。」
VimSys Cameraの国土交通省検定合格・認定取得、Pile-ViMSysへの機能追加、杭設計ソフトの機能アップ、新中掘工法の試験施工という技術開発上の具体的な進捗を示している。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「当社では2021年より生産工程の効率化に向けて3Dプリンターの実用化に取り組んでまいりましたが、今般、熊谷工場にて実製品の製造・出荷を実施した他、品質管理、間接業務IT化推進のシステム導入を実施しました。」
3Dプリンターについて、従来の実用化研究から熊谷工場での実製品の製造・出荷へ進展した。第2四半期累計期間の研究開発費は2億5百万円。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における技術研究開発のトピックスとしては、2023年４月20日に「人工知能（AI）を活用したプレキャスト製品の製造技術を開発」を発表いたしました。プレキャストコンクリート製品の品質安定化や製造工程における省力化を推進し、さらなる競争力の向上を図ってまいります。 当第１四半期連結累計期間における研究開発費の総額は１億３百万円であります。」
AIを活用したプレキャスト製品の製造技術の開発を発表し、品質安定化・製造工程の省力化という具体的な効果を掲げた。第1四半期の研究開発費は1億3百万円である。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「道路事業分野では、暫定二車線での重大事故防止ニーズに対応したプレキャスト製品「区画柵・センターブロック」を共同開発し、試行設置に参画しました。来年度から全国規模に拡大される予定です。」
製品開発について、重大事故防止向けプレキャスト製品を共同開発し、試行設置に参画した。来年度から全国規模への拡大予定も示している。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「深刻化する建設従事者不足への対応としてセメント系材料を使用した3Dプリンターによるプレキャストコンクリートブロックの製造研究、カーボンニュートラル実現に向けた低炭素型コンクリート「e-CON®」の機能アップと実証実験、超高強度繊維補強コンクリートの円筒部材への適用に向けた研究などに取り組みました。」
建設従事者不足、カーボンニュートラル、部材の高強度化に対応する製品・材料研究を具体化し、3Dプリンター製造研究、e-CONの実証実験、超高強度繊維補強コンクリートの適用研究を進めた。研究開発費は1億34百万円。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「中期経営計画「21-23計画」における当期間の主な取組みとしては、都市型浸水対策に向けた縦型貯留槽「ウエルマン貯留槽」の開発完了、次世代DX施工管理システム「Pile-ViMSys®（パイルヴィムシス）」の実現場導入と機能追加を図りました。また、カーボンニュートラル時代実現に向けたCO2削減材料である「e-CON®」の機能アップ研究を推進しました。」
製品・工法開発について、ウエルマン貯留槽の開発完了、Pile-ViMSysの現場導入、e-CONの機能アップ研究という具体的な進捗を記載している。研究開発費は67百万円。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「脱炭素社会、カーボンニュートラルの実現に向けた環境貢献製品の研究開発を進めたほか、気候変動に伴う雨水対策製品として高付加価値製品のラインナップの拡充を行いました。」
従来の研究開発方針に加え、環境貢献製品の研究開発と雨水対策製品のラインナップ拡充という具体的な進捗を示している。 - FY2022-Q2引き上げ有価証券報告書
「当第２四半期においては、成長戦略の鍵となるデジタル化として、基礎杭施工の施工品質と効率向上を両立する次世代DX施工管理システム「Pile-ViMSys（パイルヴィムシス）」をリリースした他、脱炭素社会に向けた環境材料や雨水対策製品などの研究開発を推進しております。なお、当第２四半期連結累計期間における研究開発費の総額は１億３百万円であります。」
従来のコンクリート製品・工法開発に加え、脱炭素社会向け環境材料や雨水対策製品という研究開発領域を明示し、製品開発の対象範囲を広げている。研究開発費は1億3百万円。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「昨年開発した高支持力工法「HiFBⅡ工法」の拡販、防災・減災、国土強靭化事業の戦略的取組みを推進した他、戦略製品の技術開発を推進するための機構改革を実施しました。」
HiFBⅡ工法の拡販と戦略製品の技術開発を進め、当第1四半期の研究開発費49百万円を計上している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社グループは、社会基盤の整備を通じて、豊かで快適な生活環境づくりに貢献するため、素材の研究、新製品の開発並びに施工法・施工機械の開発及び製造技術の研究開発に取り組んでおります。なお、当連結会計年度の研究開発費の総額は140百万円であります。」
素材、新製品、施工法・施工機械、製造技術の研究開発を継続し、当年度の研究開発費を140百万円、基礎事業95百万円、下水道関連事業45百万円と記載している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発費の総額は98百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費98百万円を計上しているが、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における研究開発費の総額は54百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費54百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発費の総額は26百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費26百万円を計上しているが、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発費の総額は１億14百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第3四半期累計期間の研究開発費を1億14百万円と記載しているが、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における研究開発費の総額は68百万円であります。 なお、当第２四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
当第2四半期累計期間の研究開発費を68百万円と記載しているが、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発費の総額は30百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費30百万円を計上しているが、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2019前進有価証券報告書
「当社グループは、社会基盤の整備を通じて、豊かで快適な生活環境づくりに貢献するため、素材の研究、新製品の開発並びに施工法・施工機械の開発及び製造技術の研究開発に取り組んでおります。なお、当連結会計年度の研究開発費の総額は288百万円であります。」
素材、新製品、施工法・施工機械、製造技術の研究開発を継続し、研究開発費総額を前年度の273百万円から288百万円へ増加させている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発費の総額は１億69百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費を1億69百万円と記載しているが、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における研究開発費の総額は１億41百万円であります。 なお、当第２四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費を1億41百万円と記載しているが、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「損益につきましては、営業利益は研究開発に注力したことなどにより３億９百万円（同9.6％増）、経常利益は持分法投資利益、受取配当金などにより、７億29百万円（同49.7％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は固定資産売却益などにより７億円（同89.4％増）となりました。 当第１四半期連結累計期間における研究開発費の総額は96百万円であります。」
研究開発への注力と当四半期の研究開発費96百万円を記載し、営業利益が前年同期比9.6％増となったことを示している。 - FY2018前進有価証券報告書
「当社グループは、社会基盤の整備を通じて、豊かで快適な生活環境づくりに貢献するため、素材の研究、新製品の開発並びに施工法・施工機械の開発及び製造技術の研究開発に取り組んでおります。なお、当連結会計年度の研究開発費の総額は２億73百万円です。」
素材、新製品、製造技術などの研究開発を継続し、当年度の研究開発費総額を2億73百万円と具体化している。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「営業損益はセグメント製品及びプレキャスト製品の生産設備及び生産技術開発等の投資により、31百万円の損失（前年同四半期は営業利益３億62百万円）となりましたが、今後、この投資により収益改善が図られる見込みです。」
プレキャスト製品等の生産設備・生産技術開発への投資を具体的に記載している。投資に伴い当四半期のコンクリート製品事業は損失となった一方、将来の収益改善見込みを示している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「日本ヒュームグループは、90年間培ったコンクリート二次製品に関する製品開発および工法開発を会社創立100周年に向けてさらに進化させ、」
90年間培った製品開発・工法開発を100周年に向けて進化させる方針を再掲している。研究開発活動にも重要な変更はないとしている。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「熊谷工場に製造ラインを新設したほか、他の国内４工場（苫小牧、三重、尼崎、九州）においても生産体制を構築してまいりました。また、社会インフラの老朽化、建設現場の人手不足に対応するための高付加価値製品の研究開発」
製造ライン・生産体制の整備に加え、社会インフラ老朽化や人手不足に対応する高付加価値製品の研究開発を進めたと具体的に記載している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「90年間培ったコンクリート二次製品に関する製品開発および工法開発を会社創立100周年に向けてさらに進化させ」
コンクリート二次製品の製品開発・工法開発を100周年に向けた成長手段として再確認している。研究開発にも引き続き注力している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「日本ヒュームグループは、90年間培ったコンクリート二次製品に関する製品開発および工法開発を会社創立100周年に向けてさらに進化させ、」
コンクリート二次製品の製品開発・工法開発を100周年に向けた成長手段として再確認している。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「90年間培ったコンクリート二次製品に関する製品開発および工法開発を会社創立100周年に向けてさらに進化させ」
コンクリート二次製品の製品開発・工法開発を継続的な成長手段として位置付けている。