非中核事業の閉鎖を含む構造改革
FY2021に初出。9回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
日本ヒュームがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社の中央値（2025年）より1年遅い。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに20社。
- FY2026再定義有価証券報告書
「当社は、構造改革を単なる業務改革ではなく、企業文化そのものを進化させる取り組みと位置づけております。」
構造改革を個別業務の効率化から、社員の自走・挑戦を促す企業文化の進化を含む取り組みへ再定義している。 - FY2025前進有価証券報告書
「中期経営計画「23-27計画R」で推進する事業構造改革の一環として、当連結会計年度において連結子会社であるP.T.ヒュームコンクリートインドネシアが保有する土地を売却しました。」
インドネシア事業の構造改革について、コンクリートパイル製造停止後の土地売却を実施した。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「また、来年度には会社創立100周年を迎えますが、次の200年企業に向けた構造改革も継続して断行し、株主様をはじめとするステークホルダーの皆様のご期待に応えるよう、企業価値向上に努めます。」
会社創立100周年を前に、次の200年企業に向けた構造改革を継続・断行する方針を再確認している。新たな構造改革の個別案件は示していない。 - FY2024前進有価証券報告書
「当社の連結子会社であるP.T.ヒュームコンクリートインドネシア（以下、「ＨＣＩ」）は、所有する固定資産につきまして、経営資源の効率的活用と財務体質改善の強化、および市場構造の変化に対応した事業構造改革の一環として、譲渡することといたしました。」
インドネシア子会社の製造停止に続き、本社工場の土地3万8,580㎡を2024年7月に譲渡する計画を決定した。翌期に約7億円の固定資産売却益を見込んでいる。 - FY2024-Q3達成有価証券報告書
「構造改革費用 198,859千円 P.T.Hume Concrete Indonesiaのコンクリートパイルの製造停止に伴う、棚卸資産廃棄損及びその他の関連費用であります。」
前年度から計画されていたインドネシア子会社のコンクリートパイル製造停止が実施され、棚卸資産廃棄損等1億9,885万9千円の構造改革費用として計上された。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当社は当年度を初年度とする中期経営計画「23-27計画Ｒ」における当期間を事業構造改革の重要な始動期間と位置づけ各種取組を強化してまいりました。」
「23-27計画Ｒ」の初年度を事業構造改革の重要な始動期間と位置づけ、各種取り組みを強化する方針を再確認している。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「こうした状況の下、当社グループの中期経営計画「23-27計画Ｒ」の基本戦略である「主力事業の振興軌道強化と戦略事業強化」に基づき、市場構造の変化に対応した事業構造改革の為、プレストレストコンクリート遠心成型杭の製造を停止し、将来の収益拡大が見込まれる地盤改良材に経営資源を集中することを目的として増資を引き受けることといたしました。」
インドネシア子会社について、2023年12月予定でコンクリートパイル製造を停止し、地盤改良材へ経営資源を集中する事業構造改革を決定した。増資額は15,022百万ルピアで、連結業績への損失影響額は精査中としている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当社としては2024年3月期を最終年度とする中期経営計画「21-23計画」の諸施策を着実に実行し、経営基盤のさらなる安定と持続的成長を目指し、事業構造改革の更なる推進及び成長ドライバーとなる製品・施工の研究開発・設備投資を推進してまいります。」
非中核事業の整理を含む事業構造改革について、「21-23計画」の最終年度に向けて更なる推進を掲げている。 - FY2021初出有価証券報告書
「屋内人工雪スノーボード場「スノーヴァ溝の口Ｒ－２４６」の閉鎖に伴い発生した費用です。」
屋内人工雪スノーボード場の閉鎖に伴う構造改革費用を記載しており、非中核事業の整理を具体的な施策として初めてスレッド化した。