ELEMENTS（5246）・リスク後退
新型コロナウイルス感染症による事業影響
FY2022に初出。3回の記載のうち2回が「後退」で、最初の「後退」はFY2023-Q3。直近の記載はFY2023。
3記載
2年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
新型コロナウイルス感染症による事業活動・サプライチェーン・需要・業績への影響リスク1250社が書いているテーマ・逆風1262社・追い風6社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。175社中103社が悪化側に。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている196社のうち14社を表示しています。上の文は196社すべてから計算しています。このテーマの1276件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2023後退有価証券報告書
「新型コロナウイルスコロナウイルス等の感染症の蔓延による当社グループの業績への影響は現時点では軽微と考えておりますが、今後の感染拡大の状況によっては当社グループの事業活動及び経営成績等に影響を及ぼす可能性があります。」
新型コロナウイルスによる影響は「現時点では軽微」とされ、従来の甚大な顧客影響の説明から弱まっているが、再拡大可能性は残されている。 - FY2023-Q3後退有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症に対する制限の緩和により、感染症拡大前の社会経済活動が取り戻されつつある一方で、原材料価格の高騰やそれに伴う物価高、世界的な金融引き締めによる景気の下振れが懸念される等、依然として先行きが不透明な状況にあります。」
新型コロナウイルス感染症については、制限緩和と社会経済活動の回復が示され、従来の事業影響の説明は弱まった。一方、先行き不透明感は残るとされている。 - FY2022初出有価証券報告書
「国内の経済活動が停滞し、店舗の休業を余儀なくされるなど、事業に甚大な影響を受ける顧客が一部おり、そうした顧客の影響を受けて、一時的に当社の成長スピードが鈍化する可能性があります。」
非対面サービス需要の増加という側面と、顧客の経済活動停滞・従業員感染による影響の双方を記載している。