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日本電気硝子(5214)・施策研究開発費増加

基礎的研究開発と事業部門開発の二層体制

FY2016-Q2に初出。32回の記載のうち28回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。

32記載
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動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2016-Q2 – FY2018再掲FY2019-Q2 – FY2023-Q3再掲FY2024-Q1 – FY2026-H12016: 220162017: 320172018: 320182019: 420192020: 320202021: 420212022: 420222023: 320232024: 320242025: 220252026: 12026
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全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026-H1研究開発費増加有価証券報告書

    「当中間連結会計期間における当社グループの研究開発費は48億89百万円となりました。これは、研究開発部門において16億82百万円、製造部門において32億7百万円を使用したものです。」

    研究開発部門と製造部門が密接に連携する体制を継続し、研究開発費は48億89百万円、内訳は研究開発部門16億82百万円、製造部門32億7百万円となった。
  2. FY2025-H1再掲有価証券報告書

    「当社の研究開発活動は、研究開発部門と製造部門が密接に連携をとりながら行っています。/当中間連結会計期間における当社グループの研究開発費は44億65百万円となりました。これは、研究開発部門において17億94百万円、製造部門において26億70百万円を使用したものです。」

    研究開発部門と製造部門が連携する体制を継続し、当中間期の研究開発費44億65百万円と部門別内訳を開示している。
  3. FY2024再掲有価証券報告書

    「当社の研究開発活動は、研究開発部門と製造部門が密接に連携をとりながら行っています。」

    研究開発部門と製造部門が連携する体制を継続し、研究開発費は研究開発部門38億41百万円、製造部門40億39百万円となった。
  4. FY2024-H1再掲有価証券報告書

    「当社の研究開発活動は、研究開発部門と製造部門が密接に連携をとりながら行っています。/当中間連結会計期間における当社グループの研究開発費は38億96百万円となりました。これは、研究開発部門において20億21百万円、製造部門において18億74百万円を使用したものです。」

    研究開発部門と製造部門が連携する体制を継続し、中間期の研究開発費と部門別内訳を開示している。
  5. FY2024-Q1再掲有価証券報告書

    「当社の研究開発活動は、研究開発部門と製造部門が密接に連携をとりながら行っています。/当第1四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費は18億63百万円となりました。これは、研究開発部門において10億22百万円、製造部門において8億41百万円を使用したものです。」

    研究開発部門と製造部門が連携する体制を継続し、当第1四半期の研究開発費と部門別内訳を開示している。
  6. FY2023再定義有価証券報告書

    「当社の研究開発活動は、研究開発部門と製造部門が密接に連携をとりながら行っています。」

    従来の「基礎・応用開発」と「事業部門開発」という二層表現から、研究開発部門と製造部門の連携を軸とする体制へ表現が改められている。
  7. FY2023-Q3再掲有価証券報告書

    「当社の研究開発活動は、「基礎・応用開発」と「事業部門開発」から成っています。/当第3四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費は56億8百万円となりました。これは、基礎・応用開発に22億20百万円、事業部門開発に33億88百万円を使用したものです。」

    研究開発の二層体制を継続し、研究開発費56億8百万円の内訳を開示している。
  8. FY2023-Q2再掲有価証券報告書

    「当社の研究開発活動は、「基礎・応用開発」と「事業部門開発」から成っています。/当第2四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費は38億61百万円となりました。これは、基礎・応用開発に15億42百万円、事業部門開発に23億18百万円を使用したものです。」

    基礎・応用開発と事業部門開発の二層体制を継続し、研究開発費38億61百万円の内訳を開示している。
  9. FY2023-Q1再掲有価証券報告書

    「当社の研究開発活動は、「基礎・応用開発」と「事業部門開発」から成っています。」

    基礎・応用開発と事業部門開発の二層体制、およびスタッフ機能部門とライン部門の連携を継続している。当第1四半期連結累計期間の研究開発費は18億77百万円で、基礎・応用開発に7億9百万円、事業部門開発に11億68百万円を使用した。
  10. FY2022-Q3再掲有価証券報告書

    「当社の研究開発活動は、「基礎・応用開発」と「事業部門開発」から成っています。/当第3四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費は52億91百万円となりました。これは、基礎・応用開発に22億46百万円、事業部門開発に30億44百万円を使用したものです。」

    基礎・応用開発と事業部門開発の二層体制を継続し、研究開発費の内訳を開示している。
  11. FY2022-Q2再掲有価証券報告書

    「当社の研究開発活動は、「基礎・応用開発」と「事業部門開発」から成っています。/当第2四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費は33億80百万円となりました。これは、基礎・応用開発に14億51百万円、事業部門開発に19億29百万円を使用したものです。」

    基礎・応用開発と事業部門開発の二層体制を継続し、当第2四半期累計期間の研究開発費は33億80百万円となった。
  12. FY2022-Q1再掲有価証券報告書

    「当社の研究開発活動は、「基礎・応用開発」と「事業部門開発」から成っています。」

    基礎・応用開発と事業部門開発の二層体制、およびスタッフ機能部門とライン部門の連携を継続している。当第1四半期連結累計期間の研究開発費は14億95百万円で、基礎・応用開発5億28百万円、事業部門開発9億67百万円。
  13. FY2021再掲有価証券報告書

    「当社の研究開発活動は、「基礎・応用開発」と「事業部門開発」から成っています。/当連結会計年度における当社グループの研究開発費は6,598百万円となりました。」

    基礎・応用開発と事業部門開発の二層体制を継続し、研究開発費は65億98百万円となった。
  14. FY2021-Q3再掲有価証券報告書

    「当社の研究開発活動は、「基礎・応用開発」と「事業部門開発」から成っています。/当第3四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費は47億68百万円となりました。これは、基礎・応用開発に20億3百万円、事業部門開発に27億65百万円を使用したものです。」

    基礎・応用開発と事業部門開発の二層体制、および両者の連携を継続している。第3四半期累計期間の研究開発費は47億68百万円で、基礎・応用開発20億3百万円、事業部門開発27億65百万円。
  15. FY2021-Q2再掲有価証券報告書

    「当社の研究開発活動は、「基礎・応用開発」と「事業部門開発」から成っています。」

    基礎・応用開発と事業部門開発の二層体制、スタッフ機能部門と事業部門の連携を継続している。当第2四半期連結累計期間の研究開発費は31億81百万円で、基礎・応用開発13億36百万円、事業部門開発18億44百万円。
  16. FY2021-Q1再掲有価証券報告書

    「「基礎・応用開発」は、研究開発と戦略的開発で構成されます。研究開発は、主としてスタッフ機能部門(研究開発本部、プロセス技術本部)が担当しています。/当第1四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費は14億94百万円となりました。これは、基礎・応用開発に5億42百万円、事業部門開発に9億52百万円を使用したものです。」

    基礎・応用開発と事業部門開発の二層体制、およびスタッフ機能部門と事業部門の連携を継続している。研究開発費は14億94百万円で、基礎・応用開発5億42百万円、事業部門開発9億52百万円。
  17. FY2020再掲有価証券報告書

    「当社の研究開発活動は、「基礎・応用開発」と「事業部門開発」から成っています。/当連結会計年度における当社グループの研究開発費は6,258百万円となりました。」

    基礎・応用開発と事業部門開発の二層体制を継続している。研究開発費は基礎・応用開発25億11百万円、事業部門開発37億47百万円。
  18. FY2020-Q3再掲有価証券報告書

    「当社の研究開発活動は、「基礎・応用開発」と「事業部門開発」から成っています。/当第3四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費は45億31百万円となりました。これは、基礎・応用開発に17億59百万円、事業部門開発に27億72百万円を使用したものです。」

    基礎・応用開発と事業部門開発の二層体制を継続している。第3四半期累計期間の研究開発費は45億31百万円で、基礎・応用開発17億59百万円、事業部門開発27億72百万円。
  19. FY2020-Q2再掲有価証券報告書

    「当社の研究開発活動は、「基礎・応用開発」と「事業部門開発」から成っています。」

    基礎・応用開発と事業部門開発の二層体制、スタッフ機能部門とライン部門の連携を継続している。当第2四半期連結累計期間の研究開発費は28億50百万円で、基礎・応用開発に9億21百万円、事業部門開発に19億28百万円を使用した。
  20. FY2020-Q1再掲有価証券報告書

    「当社の研究開発活動は、「基礎・応用開発」と「事業部門開発」から成っています。」

    基礎・応用開発と事業部門開発の二層体制、およびスタッフ機能部門とライン部門の連携を継続している。研究開発費は13億24百万円で、基礎・応用開発3億87百万円、事業部門開発9億36百万円。
  21. FY2019-Q3再掲有価証券報告書

    「当社の研究開発活動は、「基礎・応用開発」と「事業部門開発」から成っています。」

    基礎・応用開発と事業部門開発の二層体制、スタッフ機能部門とライン部門の連携を継続している。第3四半期累計期間の研究開発費は52億48百万円で、基礎・応用開発15億55百万円、事業部門開発36億92百万円。
  22. FY2019-Q2再掲有価証券報告書

    「当社の研究開発活動は、「基礎・応用開発」と「事業部門開発」から成っています。」

    基礎・応用開発と事業部門開発の二層体制、スタッフ機能部門とライン部門の連携を継続している。第2四半期累計期間の研究開発費は30億5百万円で、基礎・応用開発8億39百万円、事業部門開発21億65百万円。
  23. FY2019-Q1再定義有価証券報告書

    「当社の研究開発活動は、「基礎・応用開発」と「事業部門開発」から成っています。」

    従来の「基礎的研究開発」という区分が「基礎・応用開発」と表現され、研究開発本部・プロセス技術本部、基盤技術部、事業戦略部などの役割と連携が詳述された。第1四半期の研究開発費は14億04百万円で、基礎・応用開発3億52百万円、事業部門開発10億52百万円。
  24. FY2018再掲有価証券報告書

    「当社の研究開発活動は、「基礎的研究開発」と「事業部門開発」から成っています。」

    研究開発の二層体制を継続している。当連結会計年度の研究開発費は69億58百万円で、基礎的研究開発21億43百万円、事業部門開発48億14百万円。
  25. FY2018-Q3再掲有価証券報告書

    「当社の研究開発活動は、「基礎的研究開発」と「事業部門開発」から成っています。」

    研究開発の二層体制とスタッフ機能部門・ライン部門の連携を継続している。研究開発費は51億56百万円で、基礎的研究開発15億16百万円、事業部門開発36億39百万円。
  26. FY2018-Q2再掲有価証券報告書

    「当社の研究開発活動は、「基礎的研究開発」と「事業部門開発」から成っています。」

    基礎的研究開発と事業部門開発の二層体制、ならびにスタッフ機能部門とライン部門の連携を継続している。研究開発費は37億70百万円で、基礎的研究開発10億69百万円、事業部門開発27億0百万円。
  27. FY2018-Q1再掲有価証券報告書

    「当社の研究開発活動は、「基礎的研究開発」と「事業部門開発」から成っています。」

    基礎的研究開発と事業部門開発の二層体制、ならびにスタッフ機能部門とライン部門の連携を継続している。研究開発費は21億64百万円で、基礎的研究開発4億48百万円、事業部門開発17億16百万円。
  28. FY2017-Q3再掲有価証券報告書

    「当社の研究開発活動は、「基礎的研究開発」と「事業部門開発」から成っています。」

    基礎的研究開発と事業部門開発の二層体制、ならびにスタッフ機能部門とライン部門の連携を継続している。研究開発費は43億10百万円で、基礎的研究開発14億50百万円、事業部門開発28億59百万円。
  29. FY2017-Q2再掲有価証券報告書

    「当社の研究開発活動は、「基礎的研究開発」と「事業部門開発」から成っています。」

    基礎的研究開発と事業部門開発の二層体制を継続している。当第2四半期連結累計期間の研究開発費は28億27百万円で、基礎的研究開発9億99百万円、事業部門開発18億28百万円。
  30. FY2017-Q1再掲有価証券報告書

    「当社の研究開発活動は、「基礎的研究開発」と「事業部門開発」から成っています。」

    基礎的研究開発と事業部門開発の二層体制、およびスタッフ機能部門とライン部門の連携を継続している。当第1四半期連結累計期間の研究開発費は13億85百万円で、基礎的研究開発4億82百万円、事業部門開発9億3百万円。
  31. FY2016-Q3再掲有価証券報告書

    「当社の研究開発活動は、「基礎的研究開発」と「事業部門開発」から成っています。」

    二層の研究開発体制を継続している。当第3四半期連結累計期間の研究開発費は46億43百万円で、基礎的研究開発14億46百万円、事業部門開発31億96百万円。
  32. FY2016-Q2初出有価証券報告書

    「当社の研究開発活動は、「基礎的研究開発」と「事業部門開発」から成っています。」「基礎的研究開発」は、基盤技術開発と戦略的開発で構成されます。基盤技術開発は、主としてスタッフ機能部門(技術本部、製造技術統括本部)が担当しています。」「事業部門開発」は、主としてライン部門が担当し、各事業領域の発展につながる製品及び製造プロセス技術の研究開発を、スタッフ機能部門と密接に連携をとりながら行っています。」

    スタッフ機能部門とライン部門が連携する研究開発体制を説明している。当第2四半期連結累計期間の研究開発費は28億97百万円で、基礎的研究開発8億83百万円、事業部門開発20億14百万円。
一緒に動いた変遷

「英国のEU離脱決定および中国景気減速による不確実性」は、この変遷が動いた32回のうち2回、同じ書類で同じ向きに動きました。

22★12
  1. ★この変遷
  2. 1英国のEU離脱決定および中国景気減速による不確実性2回
  3. 2LCD・モバイル端末・建築向けの需要および価格下落2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
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報道
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