グローバル人材と多様な人材の育成・活用
FY2016に初出。9回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。38社中5社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに8社。
- FY2026研修実績の更新有価証券報告書
「従業員（正社員）一人当たりの年間平均研修時間および受講人数（2025年度） 研修時間：36.8時間 受講人数：715名」
2025年度の研修実績として、正社員1人当たり年間平均研修時間36.8時間、受講人数715名を開示した。 - FY2025前進有価証券報告書
「従業員（正社員）一人当たりの年間平均研修時間および受講人数（2024年度） 研修時間：37.1時間 受講人数：752名」
人材育成について、2024年度の正社員1人当たり年間平均研修時間37.1時間、受講人数752名を開示した。 - FY2024前進有価証券報告書
「従業員（正社員）一人たりの年間平均研修時間および受講人数（2023年度） 研修時間：30.6時間 受講人数：625名」
人材育成について、2023年度の正社員1人当たり年間平均研修時間30.6時間、受講人数625名を開示し、前年度から実績を具体化した。 - FY2023前進有価証券報告書
「当社は、従業員一人ひとりが能力を高め、仕事に意欲的に取り組み、チームワークに徹することを期待しています。また社会の一員として心の豊かな人・心にゆとりのある人・社会に役立つ人を育成するために、教育制度の充実に力を入れています。教育体系は階層別教育と機能別教育の２つに分け、階層別教育では部門を横断し階層ごとの役割認識や対人力の向上を目指し、機能別教育は職務遂行上必要な専門知識の習得を目的として実施しています。」
階層別教育と機能別教育からなる人材育成体系を明示し、2022年度は正社員1人当たり年間平均25.5時間、538名が研修を受講した。 - FY2018再定義有価証券報告書
「指針４．個人と組織の働き方改革 働く環境と制度の整備、人材の育成と意識改革を通じて、自律的で創造的な働き方を推進する。」
従来のグローバル人材・多様な人材の育成方針が、BF-2では働く環境・制度、人材育成、意識改革を含む働き方改革として再整理されている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社は、従業員の健康保持・増進の支援やメンタルヘルスケア対策、職場環境改善活動を推進することにより、従業員一人ひとりが活き活きと働くことができる環境整備に努めるとともに、高度な専門性とコミュニケーション能力を持ったグローバル人材の育成に注力してまいります。」
グローバル人材の育成、多様な人材の活用を含む人材方針を、健康保持・職場環境改善と併せて再確認している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「また、経営者育成プログラムの推進、グローバル人事管理の強化、スペシャリストの育成、女性や外国人等多様な人材の積極的活用を実施することにより、次世代を担う人材を育成する。」
経営者・グローバル人材・スペシャリストの育成と、多様な人材の活用を引き続き人材施策として掲げている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「また、経営者育成プログラムの推進、グローバル人事管理の強化、スペシャリストの育成、女性や外国人等多様な人材の積極的活用を実施することにより、次世代を担う人材を育成する。」
経営者、グローバル人材、スペシャリストの育成と、多様な人材の活用を引き続き人材施策として掲げている。 - FY2016初出有価証券報告書
「経営者育成プログラムの推進、グローバル人事管理の強化、スペシャリストの育成、女性や外国人等多様な人材の積極的活用を実施することにより、次世代を担う人材を育成する。」
経営者、グローバル人材、専門人材の育成に加え、女性・外国人など多様な人材の活用を施策としている。