カーボンニュートラルに向けた製品・生産活動
FY2022に初出。9回の記載のうち5回が「前進」で、最初の「前進」はFY2023-Q2。直近の記載はFY2026。
- FY2026引き上げ有価証券報告書
「2026年５月には、取り組みの対象を当社グループ全体へ拡大し、当社グループにおける燃料使用および電力に由来するCO2排出量を2033年までに2023年度比42％削減する新たな目標を設定しました。」
従来の当社単体・2030年・2013年度比38％削減目標に加え、対象をグループ全体へ拡大し、2033年までに2023年度比42％削減する新目標を設定した。2024年度のScope1・2削減実績は27.4％である。 - FY2025前進有価証券報告書
「2022年５月当社グループは、2050年までに当社グループのCO2排出量を実質ゼロにするカーボンニュートラル実現に向けて、2030年までに燃料使用および電力に由来するCO2排出量を2013年度比38％削減する目標（当社単体）を設定しました。目標達成に向け、新製法への転換や太陽光発電の積極的な導入をはじめとする活動実行計画を策定し、取り組みを推進しています。」
2050年実質ゼロ・2030年38％削減目標に対する活動実行計画として、新製法への転換や太陽光発電導入を継続している。2023年度のScope1・2削減実績は10.9％である。 - FY2024前進有価証券報告書
「2022年５月当社グループは、2050年までに当社グループのCO2排出量を実質ゼロにするカーボンニュートラル実現に向けて、2030年までに燃料使用および電力に由来するCO2排出量を2013年度比38％削減する目標（当社単体）を設定しました。目標達成に向け、新製法への転換や太陽光発電の積極的な導入をはじめとする活動実行計画を策定し、取り組みを推進しています。」
カーボンニュートラル目標に対し、2022年度実績としてScope1・2排出量22.2％削減を開示し、新製法転換や太陽光発電導入を手段として継続している。環境対応製品比率は2023年度15％で、2026年度50％以上の目標を掲げている。 - FY2023引き上げ有価証券報告書
「また、CO2排出量削減や省エネルギーに貢献する製品を環境対応製品として位置づけ、2026年度上市新製品の50％以上とすることを目標に掲げ、進捗を確認しております。」
既存の2050年実質ゼロ・2030年38％削減目標に加え、2026年度上市新製品の50％以上を環境対応製品とする新たな数値目標を設定した。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「2050年までにCO2排出量を実質ゼロにするカーボンニュートラル実現に向けて、クリーンエネルギーの活用などを推進する取り組みの一環として、インド子会社であるBando (India) Pvt. Ltd.に太陽光発電設備を導入いたしました。」
2050年のカーボンニュートラル実現に向けた具体的な施策として、インド子会社に太陽光発電設備を導入した。 - FY2023-Q1引き上げ有価証券報告書
「また、2050年までにバンドーグループのCO2排出量を実質ゼロにするカーボンニュートラル実現に向けて、2030年までに燃料使用および電力に由来するCO2排出量を2013年度比38％削減する目標（当社単体）を設定いたしました。」
従来のカーボンニュートラル方針に、2050年の実質ゼロと、当社単体で2030年までに2013年度比38％削減という期限・数値目標を追加した。 - FY2022初出有価証券報告書
「カーボンニュートラルに貢献する製品開発にも注力いたします。今後につきましても、工場のIoT化による工数軽減、AIの活用などの新しい技術を取り入れながら、引き続き、品質の向上とコスト競争力の強化を目指すとともに、カーボンニュートラルの達成を目指した生産活動を推進してまいります。」
製品開発と生産活動の双方について、カーボンニュートラルへの貢献・達成を目指す方針を初めて独立したテーマとして明示している。