為替レート変動による業績・資産価値への影響
FY2016に初出。28回の記載のうち21回が「再掲」。直近の記載は2026-08-07。
三ツ星ベルトがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2023年。同じテーマの他社の中央値（2018年）より5年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。118社中67社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに23社。
- 2026-08-07顕在化業績予想の修正
「2027年３月期業績予想策定時の為替レート１ US$=150円に対して、足元の為替相場が想定を上回る円安水準で推移していることから、業績予想の前提となる為替レートを１US$=155円に見直し、売上高及び各利益の予想を修正いたします。」
円安の進行が第1四半期の業績に追い風となり、業績予想の為替前提にも反映された。 - FY2026再掲有価証券報告書
「当社グループは、為替リスクを軽減し、これらをできる限り回避するため様々な施策を講じていますが、短期的な影響には対応できないケースも少なくないことから、業績や資産価値の下落などに影響を与える可能性があります。」
為替予約等の対応策を講じつつ、円換算、外貨建資産、短期的な為替変動による業績・資産価値への影響可能性を継続している。 - 2026-05-14対処決算
「為替差益 － 484」
当連結会計年度は為替差損ではなく484百万円の為替差益を計上しており、前年度に実際に発生した為替差損の影響からは改善している。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「為替差損 － 398」
当連結会計年度は為替差損398百万円を計上し、為替変動が経常利益に実際に影響した。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「経常利益は為替差損の影響で、4,286百万円（前年同期比23.6％減）となりました。」
為替差損が経常利益を4,286百万円、前年同期比23.6％減へ押し下げたと記載しており、為替変動リスクが業績へ実際に影響している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「また、先行きについては、部材の供給不足問題から需要失速懸念へと局面が変わりつつある中、金融引き締め、地政学的リスク、不安定な円為替も継続し、依然として不透明で予断を許さない状況が続くことが見込まれます。」
不安定な円為替が引き続き先行きの不透明要因として記載されている。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「これに加え、国内では円の急激な為替変動による影響も懸念されており、依然として不透明で予断を許さない状況にあります。」
海外子会社の円換算や業績への為替影響に加え、国内でも円の急激な為替変動による影響が懸念されると記載している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の当社グループの経営成績は、想定以上の円安の影響もあり、売上高42,568百万円（前年同期比14.8％増）、営業利益4,597百万円（前年同期比15.0％増）、経常利益5,731百万円（前年同期比29.1％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は3,919百万円（前年同期比34.4％増）となりました。」
想定以上の円安が当四半期の売上高・利益に影響したと記載しており、為替変動の業績影響が継続している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「その結果、為替の円安影響もあり、当セグメントの売上高は11,084百万円（前年同期比17.9％増）、セグメント利益は1,329百万円（前年同期比6.3％増）となりました。」
円安が海外ベルト事業の円換算後の売上高・利益に影響したことを記載しており、為替変動の影響が継続している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「また、連結財務諸表作成の過程で全て円換算することから、換算時の為替レートにより現地通貨の価値に変動がなくても円換算後の価値に影響を受ける可能性があります。」
外貨建債権債務、海外子会社の円換算、業績・資産価値への為替影響とヘッジ施策を継続して記載している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
為替レート変動による業績・資産価値への影響を含む既存の事業等のリスクについて、重要な変更がないとしている。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
為替レート変動による業績・資産価値への影響を含む既存の事業等のリスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
為替レート変動による業績・資産価値への影響を含む既存の事業等のリスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
為替レート変動による業績・資産価値への影響を含む既存の事業等のリスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
為替レート変動による業績・資産価値への影響を含む既存の事業等のリスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
為替レート変動による業績・資産価値への影響を含む既存の事業等のリスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
為替レート変動による業績・資産価値への影響を含む既存の事業等のリスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
為替レート変動による業績・資産価値への影響を含む既存の事業等のリスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
為替レート変動による業績・資産価値への影響を含む既存の事業等のリスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
為替レート変動による業績・資産価値への影響を含む既存の事業等のリスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
為替レート変動による業績・資産価値への影響を含む既存の事業等のリスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループは、為替リスクを軽減し、これらをできる限り回避するため様々な施策を講じていますが、短期的な影響には対応できないケースも少なくないことから、業績への悪影響、資産価値の下落などの影響を及ぼす可能性があります。」
為替リスクへの対応策を講じる一方、短期的な影響を完全には回避できない可能性を引き続き記載している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
為替レート変動による業績・資産価値への影響を含む既存の事業等のリスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「他の通貨に対する円高（特に当社グループの影響の大きい米ドル及びユーロに対する円高）は、当社グループにとっても業績のうえで悪影響を及ぼすこととなります。」
円高による海外事業の円換算後の売上・業績への影響を引き続き記載している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「その結果、当事業の売上高は現地通貨ベースでは前年同期を上回る結果となりましたが、為替が前連結会計年度より円高に推移していることにより、邦貨ベースでは減少し、売上高は223億14百万円（前年同期比7.0％減）、営業利益は28億６百万円（前年同期比18.9％増）となりました。」
海外ベルト事業では現地通貨ベースの増収が円高により邦貨ベースで減収となる状況を再度記載している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「その結果、当第２四半期連結累計期間の当社グループの業績は、売上高332億18百万円（前年同期比4.5％減）、営業利益45億13百万円（前年同期比7.2％増）、経常利益41億３百万円（前年同期比10.0％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は29億36百万円（前年同期比8.7％減）となりました。」
円高を含む外部要因が業績に影響し得る状況は続いているが、事業等のリスクについて重要な変更はないとされている。海外ベルト事業では現地通貨ベースの増収が円高により邦貨ベースで減収となった。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「その結果、当事業の売上高は現地通貨ベースでは前年同期を上回りましたが、為替が前連結会計年度より円高に推移していることにより、邦貨ベースでは減少し、売上高は77億77百万円（前年同期比7.0％減）、営業利益は９億34百万円（前年同期比6.9％増）となりました。」
円高により海外ベルト事業の現地通貨ベースの増収が邦貨ベースでは減収となり、為替リスクが業績に実際に影響したと記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「他の通貨に対する円高（特に当社グループの影響の大きい米ドル及びユーロに対する円高）は、当社グループにとっても業績のうえで悪影響を及ぼすこととなります。」
輸出入取引、外貨建資産、海外子会社の円換算を通じた為替リスクを記載し、為替予約等の施策にも言及している。