自動車電動化による内燃機関用ベルト需要減少
FY2022に初出。7回の記載のうち2回が「前進」で、最初の「前進」はFY2025。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。29社中11社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに20社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「自動車の電動化進展に伴い、2030年度までに内燃機関用ベルトの需要は2019年度と比べて約60億円減少する見通しですが、同期間において、自動車・電動ユニット用ベルト（ＥＰＢ、ＥＰＳ、ＰＳＤなど）や電動２輪車向け後輪駆動用ベルトなどの販売拡大により約100億円の売上増を見込んでおります。」
内燃機関用ベルト需要の約60億円減少と、電動化対応製品による約100億円の売上増を見込む構図を継続している。 - 2026-05-14前進決算
「四輪車向け電動ユニット（ＥＰＳなど）駆動用ベルトや、電動二輪車向け後輪駆動用ベルトなどの電動化対応製品の販売が堅調に推移しました。」
電動化による内燃機関用ベルト需要減少への対応製品について、四輪車・電動二輪車向けの販売堅調を通期実績として記載している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「四輪車向け電動ユニット（ＥＰＳなど）駆動用ベルトや、電動二輪車向け後輪駆動用ベルトなどの電動化対応製品の販売は堅調に推移しました。」
電動化による内燃機関用ベルト需要減少への対応として、四輪車電動ユニット用・電動二輪車用ベルトの販売堅調を記載している。 - FY2025前進有価証券報告書
「自動車の電動化進展に伴い、2030年度までに内燃機関用ベルトの需要は2019年度と比べて約60億円減少する見通しですが、同期間において、自動車・電動ユニット用ベルト（ＥＰＢ、ＥＰＳ、ＰＳＤなど）や電動２輪車向け後輪駆動用ベルトなどの販売拡大により約100億円の売上増を見込んでおります。」
電動化による内燃機関用ベルト需要減少約60億円の見通しと、電動ユニット・電動二輪車向けで約100億円の売上増を見込む構図を維持しつつ、中国・米国・インドで対応製品の販売好調を通期でも記載した。 - FY2025-H1電動化対応製品の販売進展有価証券報告書
「一方、中国及び米国において四輪車電動ユニット用ベルトの販売が好調でした。また、インドにおいても電動二輪車後輪駆動用ベルトの販売が好調であったため、自動車部品分野全体として売上高が増加しました。」
電動化による内燃機関用ベルト需要減少のリスクに対し、中国・米国の電動ユニット用ベルトやインドの電動二輪車後輪駆動用ベルトの販売好調を記載している。 - FY2023定量化・機会併記有価証券報告書
「自動車の電動化に伴い、2030年度までに内燃機関用ベルトの需要は約60億円減少する見通しですが、同期間において、自動車・電動ユニット用ベルト（ＥＰＢ、ＥＰＳ、ＰＳＤなど）や電動２輪車・後輪駆動用ベルトなどの販売拡大により約100億円の売上増を見込んでおります。」
電動化による内燃機関用ベルト需要減少を2030年度までに約60億円と初めて定量化する一方、電動ユニット用等の販売拡大による約100億円の売上増を機会として併記した。 - FY2022初出有価証券報告書
「なお、電動化の進展については、常に動向を注視し、内燃機関用ベルトの需要減少を中長期的なリスクとして捉え、対応を進めております。」
自動車産業への依存に関する既存リスクに加え、電動化の進展による内燃機関用ベルト需要の中長期的減少を独立したリスク要因として初めて明示している。