製品欠陥によるリコール・製造物責任
FY2017に初出。10回の記載のうち4回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2018-Q3。直近の記載はFY2025。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。56社中11社が悪化側に。
- FY2025再掲有価証券報告書
「大規模なリコールや製造物責任賠償につながるような製品の欠陥は、当社グループの業績と財務状況に重大な影響を及ぼす可能性があります。」
製品欠陥によるリコール・製造物責任リスクを継続して記載している。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「セグメント損益については、北米における製品保証関連費用追加計上等により、前年同期比47.8％減の59百万円の利益に留まりました。」
北米における製品保証関連費用の追加計上が引き続き実際に発生し、ホース事業のセグメント利益は前年同期比47.8％減となった。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「セグメント損益については、北米における製品保証関連費用追加計上等により、前年同期比94.3％減の３百万円の利益となりました。」
北米における製品保証関連費用の追加計上が実際に発生し、ホース事業のセグメント利益が前年同期比94.3％減少したと説明している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「これに対し、設計から製品のリリースまでの全プロセスにおいて顧客や取引先との密なる連携に基づく工程並びに機能、品質の作りこみを常に心掛けております。また、万一の事態においては迅速なリカバリーと供給体制の維持に努めます。」
製品欠陥・リコールリスクに対し、全工程の品質作り込みと発生時のリカバリー・供給維持を継続している。 - FY2020対処有価証券報告書
「「盤石な品質基盤の構築」という基本方針に則り、設計から製品のリリースまでの全プロセスにおいて顧客や取引先との密なる連携に基づく工程並びに機能、品質の作りこみを常に心掛けております。」
リコール・製造物責任リスクに対し、全工程での品質作り込みと、発生時の迅速なリカバリー・供給体制を記載している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「大規模なリコールや製造物責任賠償につながるような製品の欠陥は、当社グループの業績と財務状況に重大な影響を及ぼす可能性があります。」
製品欠陥が大規模リコールや製造物責任賠償につながるリスクを継続して記載している。 - FY2019-Q3実績引用有価証券報告書
「一方、親会社株主に帰属する四半期純損益は、前年同期に当社子会社製ホースの不具合に関するリコール関連損失を計上したことから、」
前年同期に発生した子会社製ホースの不具合・リコール関連損失を、当期の親会社株主帰属利益が改善した理由として過去の事象として引用している。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「当該リコール関連費用をいすゞ自動車株式会社との合意事項等に基づき、製品保証関連費用として17億61百万円計上しております。」
子会社製ホースの不具合に伴う市場措置・リコールが実際に発生し、製品保証関連費用17億61百万円を計上している。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「当該リコール等関連費用を合理的に見積もった結果、製品保証引当金繰入額として17億61百万円を計上しております。」
子会社製ホースの不具合に関するリコールが実際に発生し、関連費用として17億61百万円の製品保証引当金繰入額を計上している。 - FY2017初出有価証券報告書
「大規模なリコールや製造物責任賠償につながるような製品の欠陥は、当社グループの業績と財務状況に重大な影響を及ぼす可能性があります。」
製品欠陥が大規模リコールや製造物責任賠償につながるリスクを記載している。