原材料・部品の価格高騰と供給不足
FY2017に初出。27回の記載のうち11回が「再掲」。直近の記載は2026-08-06。
西川ゴム工業がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。81社中49社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに33社。
- 2026-08-06再掲決算
「引き続き、政策保有株式の売却等の資本政策を推し進め、売却等により得られる資金は、成長投資を優先しつつ、DOEを基軸とした株主還元方針との整合も踏まえ、成長投資および株主還元に適切に配分し、持続的な企業価値向上を図っていきます。」
政策保有株式の売却と、売却資金の成長投資・株主還元への配分方針が再確認された。 - FY2026対処有価証券報告書
「原材料価格の上昇分に対する適切な価格転嫁を進めるとともに、グローバルでの調達先の分散を図ります。また調達が困難と予想される原材料の情報を早期に入手し、代替品の検討と採用を進めてまいります。」
原材料価格上昇・供給不足リスクへの対応として、価格転嫁、調達先分散、早期情報収集、代替品採用を明示している。 - 2026-05-28前進株主総会
「2026年３月期に２銘柄の全株式および１銘柄の一部株式を売却しました。これにより、目標額の100億円に対し49％（4,937百万円）売却を完了しております。」
2028年3月期までに100億円規模を売却する政策保有株式縮減方針について、4,937百万円、進捗49％の実績を開示している。 - FY2024再定義有価証券報告書
「原材料価格の上昇や、資材の供給バランスによる影響で品不足が発生する場合、製品原価の上昇につながり、これらを販売価格に十分に転嫁できない場合、当社グループの業績および財政状況に影響を及ぼす可能性があります。」
原材料・部品の価格高騰と供給不足に加え、上昇コストを販売価格へ十分に転嫁できない場合の影響を明示し、リスクを価格転嫁の成否まで含む形に整理した。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、経営者が連結会社の財政状態、経営成績およびキャッシュ・フローの状況に重要な影響を与える可能性があると認識している主要なリスクの発生または前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
原材料・部品の価格高騰と供給不足リスクについて、重要な変更はないと記載している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、経営者が連結会社の財政状態、経営成績およびキャッシュ・フローの状況に重要な影響を与える可能性があると認識している主要なリスクの発生または前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
原材料・部品の価格高騰と供給不足リスクについて、重要な変更はないと記載している。 - FY2023原材料に加え輸送・エネルギー・労務コストの上昇と価格転嫁不足を明示有価証券報告書
「当連結会計年度における売上高は、前連結会計年度に比べ13,664百万円増加し、98,167百万円（前期比16.2％増）となりました。一方、利益につきましては、継続している原材料・輸送コスト・エネルギー価格高騰などの影響を受けたことに加え、北米セグメントにおいての要員不足に伴う追加・臨時コストの増加などの影響を受けた結果、営業利益は768百万円（前期比68.9％減）となりました。」
売上高が増加する一方、原材料・輸送・エネルギー価格の高騰と北米の要員不足に伴う追加コストにより営業利益が68.9％減少したと記載している。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「一方、損益につきましては、継続している原材料・輸送コスト・エネルギー価格高騰などの影響を受けたことに加え、北米セグメントにおいての要員不足に伴う労務費の増加などの影響を受けた結果、営業損失は1,162百万円（前年同期は営業利益1,801百万円）」
原材料価格高騰に加え、輸送コスト・エネルギー価格高騰および北米の要員不足に伴う労務費増加が連結営業損失1,162百万円として現れており、コスト上昇の影響範囲と損益への影響が拡大している。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「一方、損益につきましては、原材料・輸送コスト・エネルギー価格高騰などの影響を大きく受けたことに加え、北米セグメントにおいての要員不足に伴う追加・臨時コストの増加などの影響を受けた結果、営業損失は1,001百万円（前年同期は営業利益1,940百万円）」
原材料費の高騰に加えて輸送コスト、エネルギー価格の高騰、北米の要員不足による追加・臨時コストを明示し、コスト上昇の影響が連結営業損失1,001百万円として広範に現れている。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「（北米）自動車生産台数は前年同期比で減少しましたが、為替の影響などにより、売上高は7,301百万円（前年同期比19.8％増）となりました。営業損益につきましては、為替の影響に加え、原材料の高騰および深刻化する労務費の増加等により、営業損失は510百万円（前年同期は営業損失１百万円）となりました。」
原材料価格・部品供給等のコスト上昇リスクについて、北米では原材料高騰と労務費増加等により営業損失が前年同期の1百万円から510百万円へ拡大した。東アジア・東南アジアでも原材料高騰等による利益減少を記載しており、影響が実績化している。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「（北米）自動車生産台数が前期比で微増となったことに加え、円安による為替の影響が寄与し、売上高は23,421百万円（前期比16.6％増）となりましたが、原材料価格の高騰や人手不足の影響などによる追加・臨時コストが継続し、営業損失は1,779百万円（前期営業損失454百万円）となりました。」
原材料価格高騰・供給制約に伴うコスト上昇が北米事業で追加・臨時コストとして継続し、営業損失が454百万円から1,779百万円へ拡大した。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「（北米）自動車生産台数が前年同期比で増加したほか、円安による為替の影響により、売上高は16,923百万円（前年同期比19.5％増）となりましたが、労務費の増加および原材料費の高騰などにより営業損失は963百万円（前年同期は営業損失493百万円）となりました。」「（東アジア）自動車生産台数が前年同期比で増加したほか、円安による為替の影響により、売上高は9,802百万円（前年同期比9.3％増）となりましたが、労務費の増加および原材料費の高騰などにより営業利益は939百万円（前年同期比30.6％減）となりました。」
原材料・部品の価格高騰リスクについて、北米では原材料費高騰などにより営業損失が493百万円から963百万円へ拡大し、東アジアでも原材料費高騰などにより営業利益が前年同期比30.6％減少するなど、業績への影響が実績化している。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の影響により、断続的な緊急事態宣言等の発令による経済活動の制約、世界的なサプライチェーンの混乱、半導体、電子部品等の需給が逼迫しており、依然として予断を許さない状況が続いております。」
原材料・部品の価格高騰や品不足に関する従来のリスクに加え、半導体・電子部品等の世界的な需給逼迫とサプライチェーン混乱を明示している。 - FY2021悪化有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の感染拡大および半導体等の世界的な材料供給不足懸念により、国内外の自動車メーカーにおいては生産調整がなされております。」
原材料・部品の供給不足リスクについて、従来の価格上昇・品不足に加え、半導体等の世界的な材料供給不足懸念と自動車メーカーの生産調整を明示している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況などに関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生または前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
原材料・部品の価格高騰と供給不足リスクについて、重要な変更はないと記載している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況などに関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生または前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
原材料・部品の価格高騰と供給不足リスクについて、重要な変更はないと記載している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況などに関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生または前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
原材料・部品の価格高騰と供給不足リスクについて、重要な変更はないと総括的に記載している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況などに関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生または前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
原材料・部品の価格高騰と供給不足リスクについて、重要な変更はないと記載している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況などに関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生または前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
原材料・部品の価格高騰と供給不足リスクについて、重要な変更はないと記載している。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「原材料価格高騰などの影響を受け、営業利益は7,724百万円（前期比9.4％減）」
原材料価格高騰などが通期営業利益の前年同期比9.4％減少の要因となり、調達コスト上昇リスクが連結業績にも現れている。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「東アジア事業につきましては、中国での自動車生産台数が前年同期比で減少したものの、一部受注の増加などにより、売上高は9,402百万円（前年同期比0.4％増）となりましたが、原材料費の増加などにより、営業利益は535百万円（前年同期比39.6％減）となりました。」
原材料費の増加が東アジア事業の営業利益を前年同期比39.6％減少させたと記載しており、原材料価格・調達コスト上昇の影響が実績として現れている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況などに関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生または前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
原材料・部品の価格高騰と供給不足リスクについて、重要な変更はないと総括的に記載している。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「日本事業につきましては、自動車生産台数が前年同期比で横ばいになったものの、一部受注の増加などにより、売上高は129億60百万円（前年同期比21.0％増）となりましたが、原材料の高騰などにより営業利益は7億65百万円（前年同期比10.6％減）となりました。」
原材料価格の高騰が日本事業の営業利益を前年同期比10.6％減少させたと記載しており、調達コスト上昇の影響が引き続き実績に現れている。東アジア事業でも原材料高騰による営業利益減少を記載している。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「自動車用部品事業につきましては、国内外ともに自動車生産台数が対前年比で増加した結果、売上高は921億30百万円（前年同期比4.4％増）となりましたが、営業利益につきましては、労務費や原材料費などが増加した結果、79億65百万円（前年同期比10.6％減）となりました。」
原材料費の高騰・コスト上昇リスクが実際に発生し、労務費や原材料費の増加によって自動車用部品事業の営業利益が前年同期比10.6％減少したと説明している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況などに関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生または前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
原材料・部品の価格高騰と供給不足リスクについて、重要な変更はないと総括的に記載している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況などに関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生または前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
原材料・部品の価格高騰と供給不足リスクについて、重要な変更はないと総括的に記載している。 - FY2017初出有価証券報告書
「当社グループは、原材料および部品を複数のグループ外供給元から調達しておりますが、市場の変化による原材料価格の高騰や、資材の需給バランスによる影響で品不足が発生する場合、製品原価のアップ要因となり業績に悪影響を及ぼす可能性があります。」
原材料価格の高騰や需給バランスによる品不足が製品原価と業績に影響する調達リスクを記載している。