Komori
西川ゴム工業(5161)・事実前進

北米における新製品立上り対応コスト

FY2020-Q2に初出。23回の記載のうち11回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2021-Q3。直近の記載はFY2027-H1。

23記載
8年にわたる
0うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化悪化FY2021-Q3 – FY2024-Q2対処FY2024-Q3 – FY2027-H12019: 12020: 420202021: 320212022: 420222023: 420232024: 320242025: 220252026: 22026
同じテーマの他社

西川ゴム工業がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。6社中4社が悪化側に。

直近の記載が「前進」なのは、ほかに1社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2027-H1前進有価証券報告書

    「北米セグメント全体の売上高は25,981百万円(前年同期比3,424百万円増、15.2%増)、営業利益は1,557百万円(前年同期比556百万円増、55.5%増)となりました。」

    北米セグメントは増収増益となり、営業利益は前年同期比55.5%増となった。米国では原価低減活動・円安、メキシコではグループ会社連携による原価改善が寄与している。
  2. FY2026達成有価証券報告書

    「海外セグメントにおいては、重点セグメントであった北米セグメントの立て直しが着実に進み、黒字化を達成いたしました。」

    北米セグメントについて、前年度の営業損失145百万円から営業利益1,780百万円へ転換し、黒字化を達成したと記載している。
  3. FY2026-H1対処有価証券報告書

    「(北米)自動車生産台数が前年同期比で減少したことおよび邦貨換算為替レートの影響により、売上高は22,557百万円(前年同期比8.4%減)となりましたが、メキシコ拠点の業績回復により、営業利益は1,001百万円(前年同期比25.6%増)となりました。」

    北米の業績悪化について、メキシコ拠点の回復により営業利益1,001百万円、前年同期比25.6%増となり、北米セグメントの収益性が改善した。
  4. FY2025対処有価証券報告書

    「営業利益は米国拠点の回復により前期よりも改善しましたが、メキシコ拠点の業績が影響し、営業損失は145百万円(前期は営業損失1,712百万円)となりました。」

    北米の営業損失は前期の1,712百万円から145百万円へ縮小し、米国拠点の回復により業績悪化の程度が改善した。
  5. FY2025-H1対処有価証券報告書

    「(北米)自動車生産台数が前年同期比で増加したことに加え、円安による為替の影響を受け、売上高は24,635百万円(前年同期比19.8%増)となり、営業利益は797百万円(前年同期は営業損失2,096百万円)となりました。」

    北米は自動車生産の増加と為替の影響により増収となり、営業損益が前年同期の2,096百万円の損失から797百万円の利益へ転換した。北米の業績悪化は改善しているが、今回の記載では新製品立上り対応コストによる改善とは説明されていない。
  6. FY2024対処有価証券報告書

    「北米におきましては、自動車生産台数が前期比で増加したことなどにより、売上高は42,901百万円(前期比41.9%増)となりました。利益においては前期より改善しましたが、メキシコ拠点において上期に発生した労働環境逼迫による一過性支出が影響し、営業損失は1,712百万円(前期は営業損失4,420百万円)となりました。」

    北米の営業損失は継続したものの、前期の4,420百万円から1,712百万円へ縮小し、業績悪化の程度は改善したと記載している。
  7. FY2024-Q3対処有価証券報告書

    「(北米)自動車生産台数が前年同期比で増加したことなどにより、売上高は32,968百万円(前年同期比37.9%増)となりました。営業損益につきましては、継続する労働環境の逼迫による特別費用の支出等により、営業損失は1,890百万円(前年同期は営業損失3,274百万円)となりました。」

    北米は労働環境の逼迫による特別費用が継続しているものの、営業損失は前年同期の3,274百万円から1,890百万円へ縮小している。
  8. FY2024-Q2悪化有価証券報告書

    「(北米)自動車生産台数が前年同期比で増加したことなどにより、売上高は20,565百万円(前年同期比37.2%増)となりました。営業損益につきましては、労働環境の逼迫による特別費用の支出等により、営業損失は2,271百万円(前年同期は営業損失1,784百万円)となりました。」

    北米は自動車生産増加により増収となった一方、労働環境の逼迫による特別費用等により営業損失が前年同期の1,784百万円から2,271百万円へ拡大している。
  9. FY2024-Q1悪化有価証券報告書

    「営業損益につきましては、労働環境の逼迫による特別費用の支出に加え、為替の影響等により、営業損失は691百万円(前年同期は営業損失510百万円)となりました。」

    北米は自動車生産台数の増加により増収となった一方、労働環境の逼迫による特別費用等により営業損失が前年同期の510百万円から691百万円へ拡大している。
  10. FY2023北米の業績悪化が原材料・エネルギー価格高騰と要員不足コストにより拡大有価証券報告書

    「(北米)自動車生産台数が前期比で増加したことに加え、円安による為替の影響を大きく受けました。その結果、売上高は30,233百万円(前期比29.1%増)となりましたが、原材料・エネルギー価格高騰および要員不足に伴う追加・臨時コストの増加などの影響も加わり、営業損失は3,559百万円(前期は営業損失1,779百万円)となりました。」

    北米は生産増加・円安で増収となった一方、原材料・エネルギー価格高騰と要員不足による追加・臨時コストにより営業損失が1,779百万円から3,559百万円へ拡大している。
  11. FY2023-Q3悪化有価証券報告書

    「(北米)自動車生産台数が前年同期比で増加したことに加え、円安による為替の影響を大きく受けました。その結果、売上高は23,906百万円(前年同期比41.3%増)となりましたが、原材料・エネルギー価格高騰および要員不足に伴う追加・臨時コストの増加などの影響も加わり、営業損失は3,274百万円(前年同期は営業損失963百万円)となりました。」

    北米では生産増加と円安により増収となった一方、原材料・エネルギー価格高騰および要員不足に伴う追加・臨時コストにより、営業損失が前年同期の963百万円から3,274百万円へ拡大している。
  12. FY2023-Q2悪化有価証券報告書

    「(北米)自動車生産台数が前年同期比で増加したことに加え、円安による為替の影響が寄与し、売上高は14,988百万円(前年同期比25.8%増)となりましたが、原材料・エネルギー価格高騰および要員不足に伴う追加・臨時コストの増加などの影響を受けた結果、営業損失は1,784百万円(前年同期は営業損失217百万円)となりました。」

    北米では自動車生産増加と円安により増収となった一方、原材料・エネルギー価格高騰と要員不足による追加・臨時コストにより、営業損失が前年同期の217百万円から1,784百万円へ拡大している。
  13. FY2023-Q1悪化有価証券報告書

    「(北米)自動車生産台数は前年同期比で減少しましたが、為替の影響などにより、売上高は7,301百万円(前年同期比19.8%増)となりました。営業損益につきましては、為替の影響に加え、原材料の高騰および深刻化する労務費の増加等により、営業損失は510百万円(前年同期は営業損失1百万円)となりました。」

    北米事業では売上高が為替影響等により増加した一方、原材料高騰と深刻化する労務費増加等により営業損失が1百万円から510百万円へ拡大している。
  14. FY2022悪化有価証券報告書

    「(北米)自動車生産台数が前期比で微増となったことに加え、円安による為替の影響が寄与し、売上高は23,421百万円(前期比16.6%増)となりましたが、原材料価格の高騰や人手不足の影響などによる追加・臨時コストが継続し、営業損失は1,779百万円(前期営業損失454百万円)となりました。」

    北米事業の業績悪化要因が、新製品立上り対応コストから、原材料価格高騰、人手不足による追加・臨時コストの継続へ広がり、営業損失が454百万円から1,779百万円へ拡大している。
  15. FY2022-Q3悪化有価証券報告書

    「(北米)自動車生産台数が前年同期比で増加したほか、円安による為替の影響により、売上高は16,923百万円(前年同期比19.5%増)となりましたが、労務費の増加および原材料費の高騰などにより営業損失は963百万円(前年同期は営業損失493百万円)となりました。」

    北米事業は自動車生産台数の増加と円安により増収となった一方、労務費増加・原材料費高騰などにより営業損失が前年同期の493百万円から963百万円へ拡大している。
  16. FY2022-Q1悪化有価証券報告書

    「自動車生産台数は前年同期比で減少しましたが、受注車種の影響などにより、売上高は6,095百万円(前年同期比7.9%増)となりました。営業損益につきましては、米国拠点の大寒波により一過性費用の発生などの影響を受け、営業損失は1百万円(前年同期は営業利益176百万円)となりました。」

    北米は受注車種の影響で増収となった一方、米国拠点の大寒波による一過性費用などにより、営業利益176百万円から営業損失1百万円へ悪化した。
  17. FY2021悪化有価証券報告書

    「(北米)米国、カナダおよびメキシコともに自動車生産台数が前年比で減少した結果、売上高は20,086百万円(前期比24.5%減)となりました。また、営業損失は454百万円(前期営業損失36百万円)となりました。」

    北米事業は自動車生産減少により売上高が前期比24.5%減となり、営業損失も36百万円から454百万円へ拡大した。
  18. FY2021-Q3悪化有価証券報告書

    「(北米)米国、カナダおよびメキシコでの自動車生産台数が減少したことなどにより、売上高は14,165百万円(前年同期比27.7%減)となり、営業損失は493百万円(前年同期営業利益34百万円)となりました。」

    北米の業績悪化要因が自動車生産台数の減少として継続し、売上高が前年同期比27.7%減、営業利益34百万円から営業損失493百万円へ悪化している。
  19. FY2021-Q2北米の業績悪化要因を新製品立上り対応コストから自動車生産減少へ変更有価証券報告書

    「(北米)米国、カナダおよびメキシコでの自動車生産台数が減少したことなどにより、売上高は7,975百万円(前年同期比43.2%減)となり、営業損失は778百万円(前年同期は営業利益177百万円)となりました。」

    北米の減収減益要因について、従来記載していたメキシコでの新製品立上り対応コストではなく、米国・カナダ・メキシコの自動車生産台数減少として説明している。営業利益は前年同期の177百万円から営業損失778百万円へ転じた。
  20. FY2021-Q1北米は減収でも原価低減により営業増益有価証券報告書

    「(北米)自動車生産台数が前年同期比で減少した事などにより、売上高は5,650百万円(前年同期比23.1%減)となりましたが、営業利益は原価低減活動などにより176百万円(前年同期比3.9%増)となりました。」

    北米事業は減収となった一方、新製品立上り対応コストではなく、原価低減活動などにより営業利益が前年同期比3.9%増となった。
  21. FY2020北米が通期営業損失へ有価証券報告書

    「(北米)米国、メキシコともに自動車生産台数が前年比で減少した結果、売上高は26,610百万円(前期比1.6%減)となりました。また、営業損失は36百万円(前期営業利益343百万円)となりました。」

    北米事業について、前四半期の新製品立上り対応コストや受注車種減少等の説明を通期の自動車生産減少に整理し、営業利益343百万円から営業損失36百万円へ転じた。
  22. FY2020-Q3北米業績悪化要因が新製品立上り対応コストから受注車種生産減少・為替へ変化有価証券報告書

    「米国およびメキシコでの自動車生産台数は堅調に推移したものの、当社の受注車種の生産台数が減少したこと、および為替の影響などにより、売上高は19,593百万円(前年同期比6.5%減)となり、営業利益は34百万円(前年同期比92.3%減)となりました。」

    前四半期に示されたメキシコでの新製品立上り対応コストの増加から、当四半期は当社の受注車種の生産台数減少と為替の影響が北米の減収減益要因として記載されている。
  23. FY2020-Q2初出有価証券報告書

    「米国およびメキシコでの自動車生産台数は堅調に推移したものの、為替の影響などにより、売上高は14,039百万円(前年同期比0.1%減)となりました。利益につきましては、メキシコでの新製品立上り対応コストの増加などにより、営業利益は177百万円(前年同期比55.4%減)となりました。」

    北米では米国・メキシコの自動車生産が堅調だった一方、メキシコでの新製品立上り対応コストの増加などにより営業利益が177百万円、前年同期比55.4%減となったと記載している。
一緒に動いた変遷

「原材料・部品の価格高騰と供給不足」は、この変遷が動いた23回のうち8回、同じ書類で同じ向きに動きました。

876665★123456
  1. ★この変遷
  2. 1原材料・部品の価格高騰と供給不足8回
  3. 2生産性向上・コスト低減活動7回
  4. 3円高・個人消費停滞・海外景気の不透明感6回
  5. 4普通株式への配当実施6回
  6. 5自動車生産・販売と顧客の継続的価格引下げ要請への依存6回
  7. 6新製品・合理化・生産能力拡張のための設備投資5回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
西川ゴム工業の次の決算プレビューはまだありません。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
北米における新製品立上り対応コスト|西川ゴム工業(5161)の変遷 | Komori