生産性向上・コスト低減活動
FY2017-Q1に初出。20回の記載のうち14回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020-Q3。直近の記載はFY2027-H1。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに72社。
- FY2027-H1前進有価証券報告書
「このような状況のなか、当社グループは、『2030年 グローバル中長期経営計画』のもと、各地域における収益基盤の強化、原価改善活動の推進、および資本効率の向上に取り組みました。」
各地域の収益基盤強化と原価改善活動を継続し、営業利益4,046百万円、前年同期比1.7％増という中間期実績を開示している。 - FY2026前進有価証券報告書
「全社員が一丸となって精力的・継続的に合理化・効率化活動を推進したことにより、前連結会計年度に比べ1,727百万円増加し、9,052百万円（前期比23.6％増）となりました。」
合理化・効率化活動の継続により、連結営業利益が7,324百万円から9,052百万円へ増加した。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「しかしながら、拠点内生産最適化の推進など合理化活動の継続により、営業利益は178百万円（前年同期比152.7％増）となりました。」
東アジアで拠点内生産最適化と合理化活動を継続し、減収下でも営業利益が前年同期比152.7％増となった具体的な進展を開示している。 - FY2025前進有価証券報告書
「当連結会計年度における営業利益は、原材料および物流費高騰が継続する中、全社員が一丸となって精力的・継続的に取り組みを進めております合理化・効率化活動の継続などにより、前連結会計年度に比べ768百万円増加し、7,324百万円（前期比11.7％増）となりました。」
合理化・効率化活動を継続し、営業利益が前期の6,555百万円から7,324百万円へ増加した実績を開示している。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「（東アジア）自動車生産台数が前年同期比で増加しましたが、当社顧客の減産影響などにより、売上高は5,469百万円（前年同期比10.0％減）となりました。しかしながら、合理化活動の継続により、営業利益は70百万円（前年同期比479.7％増）となりました。（東南アジア）自動車生産台数が前年同期比で減少した結果、売上高は6,349百万円（前年同期比0.3％減）となりましたが、合理化活動の継続により、営業利益は1,190百万円（前年同期比14.7％増）となりました。」
合理化活動の継続により、東アジアは減収下で営業利益が前年同期比479.7％増、東南アジアは営業利益が14.7％増となった。 - FY2024前進有価証券報告書
「当連結会計年度における営業利益は、原材料および物流費高騰が継続する中、全社員が一丸となって精力的・継続的に取り組みを進めております合理化・効率化活動により、前連結会計年度に比べ6,661百万円増加し、6,555百万円（前期は営業損失105百万円）となりました。」
合理化・効率化活動を継続した結果、連結営業損益が前期の105百万円の営業損失から6,555百万円の営業利益へ転換したという通期実績を開示した。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「当社グループにおきましては、全員経営をかかげ、精力的に取り組みをすすめております合理化・効率化活動の継続と、為替の影響などにより、当第３四半期連結累計期間の売上高は89,953百万円（前年同期比22.0％増）、営業利益は4,371百万円（前年同期は営業損失1,162百万円）」
全員経営のもとで合理化・効率化活動を継続し、連結営業損益が前年同期の営業損失1,162百万円から営業利益4,371百万円へ転換したと記載している。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「当社におきましては、グループ進出各国での市場は安定していない状況ですが、自動車生産台数が想定以上に回復したことで、全社員が取り組んできた新組織の中でのスピード感を持った課題への対応、合理化・効率化活動がより効果的に表れ、当第２四半期連結累計期間の業績は売上高57,148百万円（前年同期比23.9％増）、営業利益1,216百万円（前年同期は営業損失1,001百万円）」
新組織での課題対応と合理化・効率化活動がより効果的に表れ、売上高の増加および営業損失から営業利益への転換という測定可能な実績を開示している。 - FY2021前進有価証券報告書
「（東アジア）自動車生産台数はほぼ前期並みに回復し、売上高は13,303百万円（前期比2.0％減）となりました。また、営業利益は原価低減活動が奏功し、2,232百万円（前期比83.8％増）となりました。」
東アジアで原価低減活動が奏功し、売上高が前期比2.0％減となる中、営業利益は2,232百万円、前期比83.8％増となった。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「（東アジア）中国での自動車生産台数が減少したことなどにより、売上高は8,971百万円（前年同期比3.5％減）となりましたが、営業利益は原価低減活動が奏功し1,352百万円（前年同期比106.8％増）となりました。」
中国での自動車生産減少・減収下でも、原価低減活動が奏功し、東アジアの営業利益が1,352百万円、前年同期比106.8％増となったと記載している。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「（東アジア）中国での自動車生産台数が減少したことなどにより、売上高は5,052百万円（前年同期比18.2％減）となりましたが、営業利益は原価低減活動などが奏功し536百万円（前年同期比43.7％増）となりました。」
東アジアでは自動車生産減少・減収下でも、原価低減活動などが奏功し、営業利益536百万円、前年同期比43.7％増を実現したと記載している。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「（北米）自動車生産台数が前年同期比で減少した事などにより、売上高は5,650百万円（前年同期比23.1％減）となりましたが、営業利益は原価低減活動などにより176百万円（前年同期比3.9％増）となりました。」
自動車生産減少・減収下でも、原価低減活動などにより北米営業利益176百万円、前年同期比3.9％増を実現したと記載している。 - FY2020前進有価証券報告書
「東アジア事業につきましては、自動車生産台数は前年比で減少しましたが、中国での当社受注車種の生産台数が好調に推移したことにより、売上高は13,576百万円（前期比7.2％増）となりました。また、営業利益は合理化活動および当第4四半期より本格稼働した湖北西川密封系統有限公司の操業効果などにより、1,214百万円（前期比43.6％増）となりました。」
合理化活動と湖北西川密封系統有限公司の本格稼働により、東アジア事業の営業利益が1,214百万円、前期比43.6％増となった具体的な実績を開示している。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「利益につきましては、合理化活動により、営業利益は653百万円（前年同期比22.1％増）となりました。」
東アジア事業において合理化活動による営業利益の改善を開示し、営業利益653百万円、前年同期比22.1％増という測定可能な実績を示している。 - FY2019自動化・IoTを生産性向上施策として具体化有価証券報告書
「業務の自動化推進および生産のIoT推進」
従来の生産性向上・コスト低減活動に加え、業務自動化と生産のIoT推進を収益改善の具体的施策として示している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「一般産業資材につきましては、政府による住宅ローン減税や住宅取得支援策の継続により住宅着工戸数は概ね横ばいで推移したものの、売上高は21億54百万円（前年同期比5.3％減）となりましたが、生産性向上およびコスト低減活動に注力した結果、営業利益は2億72百万円（前年同期比28.4％増）となりました。」
生産性向上・コスト低減活動を継続し、一般産業資材で営業利益2億72百万円、前年同期比28.4％増の実績を開示している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループはグローバルでの拡販活動および西川ゴムグループ総コスト低減活動を継続的に推進した結果、当期の売上高は928億44百万円（前年同期比3.2％増）、営業利益は93億93百万円（前年同期比41.7％増）、経常利益は96億11百万円（前年同期比45.4％増）となりました。」
グローバル拡販とグループ総コスト低減を継続し、売上高・営業利益・経常利益の通期実績を開示している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における売上高は641億46百万円（前年同期比3.4％減）となりました。利益につきましては、生産性向上およびコスト低減活動に注力した結果、営業利益は61億31百万円（前年同期比31.5％増）、経常利益は66億37百万円（前年同期比42.2％増）となりましたが、独占禁止法関連損失を特別損失として計上した結果、親会社株主に帰属する四半期純損失は89億80百万円（前年同期は親会社株主に帰属する四半期純利益28億10百万円）となりました。」
生産性向上・コスト低減活動を継続し、当第３四半期連結累計期間の営業利益、経常利益および純損失を開示している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「利益につきましては、生産性向上およびコスト低減活動に注力した結果、営業利益は38億86百万円（前年同期比56.7％増）、経常利益は38億70百万円（前年同期比50.7％増）となりましたが、独占禁止法関連損失を特別損失として計上した結果、親会社株主に帰属する四半期純損失は108億24百万円（前年同期は親会社株主に帰属する四半期純利益14億91百万円）となりました。」
生産性向上・コスト低減活動を継続し、営業利益・経常利益の数値を開示している。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「利益につきましては、生産性向上およびコスト低減活動に注力した結果、営業利益は17億87百万円（前年同期比93.6％増）、経常利益は19億37百万円（前年同期比76.6％増）となりました」
生産性向上とコスト低減を施策として挙げ、当第１四半期の営業利益・経常利益の実績と前年同期比を併記している。