防振ゴム・化成品ソリューション事業の非継続事業分類
FY2022-Q1に初出。9回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載は2026-08-07。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- 2026-08-07再掲決算
「当社は防振ゴム事業を非継続事業に分類しており、前中間連結会計期間及び当中間連結会計期間の金額から非継続事業を控除しております。」
防振ゴム事業を非継続事業として区分し、継続事業の業績から控除する表示を継続している。 - FY2025-H1再定義有価証券報告書
「当社グループは防振ゴム事業を非継続事業に分類しており、前中間連結会計期間及び当中間連結会計期間の金額から非継続事業を控除しております。」
従来、防振ゴム事業と化成品ソリューション事業を非継続事業として表示していたが、当中間連結会計期間の記載では防振ゴム事業のみを対象としている。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「また、当社グループは防振ゴム事業、化成品ソリューション事業を非継続事業に分類しており、前第１四半期連結累計期間及び当第１四半期連結累計期間の金額から非継続事業を控除しております。」
防振ゴム事業および化成品ソリューション事業を非継続事業として区分し、当四半期と前年同期の金額から控除する会計処理を継続している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「また、当社グループは米国建築資材事業、防振ゴム事業、化成品ソリューション事業を非継続事業に分類しており、前第３四半期連結累計期間及び当第３四半期連結累計期間の金額から非継続事業を控除しております。」
米国建築資材事業、防振ゴム事業、化成品ソリューション事業を非継続事業として区分し、当四半期と前年同期の金額から控除する会計処理を継続して開示している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「また当社グループは防振ゴム事業、化成品ソリューション事業を非継続事業に分類しており、前第１四半期連結累計期間及び当第１四半期連結累計期間の金額から非継続事業を控除しております。」
防振ゴム事業および化成品ソリューション事業を非継続事業として区分し、比較情報から控除する会計処理を継続して開示している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「また当社グループは防振ゴム事業、化成品ソリューション事業を非継続事業に分類しており、前第１四半期連結累計期間及び当第１四半期連結累計期間の金額から非継続事業を控除しております。」
防振ゴム事業および化成品ソリューション事業を非継続事業として区分し、当四半期と前年同期の金額から控除する会計処理を継続している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「これにより、当第３四半期連結累計期間においても、防振ゴム事業、化成品ソリューション事業を非継続事業に分類すると共に、前第３四半期連結累計期間についても、再表示し、当該非継続事業を区分して表示しております。」
防振ゴム事業および化成品ソリューション事業を非継続事業として区分表示し、前年同期比較情報を再表示する処理を継続している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「これにより、当第２四半期連結累計期間においても、防振ゴム事業、化成品ソリューション事業を非継続事業に分類すると共に、前第２四半期連結累計期間についても、再表示し、当該非継続事業を区分して表示しております。」
防振ゴム事業および化成品ソリューション事業を非継続事業として区分表示し、前年同期の比較情報も再表示する処理を継続している。化成品ソリューション事業は本件取引完了後も一部個別譲渡予定が残っている。 - FY2022-Q1初出有価証券報告書
「これにより、当第１四半期連結累計期間においても、防振ゴム事業、化成品ソリューション事業を非継続事業に分類すると共に、前第１四半期連結累計期間についても、組み替えて表示しております。」
2021年12月に決定した両事業の売却に伴い、当四半期から非継続事業として区分表示し、前年同期の比較情報も組み替えた。両事業について売却コスト控除後の公正価値測定による損失も計上している。