半導体不足による自動車生産・新車用タイヤへの影響
FY2021-Q2に初出。9回の記載のうち4回が「対処」で、最初の「対処」はFY2023-Q1。直近の記載はFY2024-Q1。
横浜ゴムがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。28社中9社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに54社。
- FY2024-Q1対処有価証券報告書
「国内では、自動車の減産など一時的に下振れる要因もあるものの、供給制約の解消を受けて生産・輸出が増加した輸送機械業などがけん引役となり、企業収益は好調に推移し、また、日経平均株価がバブル期以来となる史上最高値を更新するなど景気は改善傾向を持続しています。」
供給制約の解消を受けて輸送機械業の生産・輸出が増加しており、半導体・部材不足による自動車生産への下押しは緩和した。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「国内では、供給制約の緩和などを背景に自動車が上昇するなど幅広い業種で改善が見られ」
部材・半導体等の供給制約の緩和を背景に自動車が上昇し、供給制約リスクの影響がさらに緩和した。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「国内では、部材不足による供給制約が徐々に緩和されつつあることにより、自動車製造業がプラスに転じたほか」
部材不足による供給制約が徐々に緩和され、自動車製造業がプラスに転じたと記載されている。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「半導体及び部品供給の制約が緩和したことや中国向け需要の反発を受けて、自動車工業や生産用機械工業が増産となったほか」
半導体・部品供給制約の緩和により、自動車工業などの増産が示され、従来の供給制約リスクは一部緩和した。 - FY2022供給制約継続も挽回生産等で売上増有価証券報告書
「新車用タイヤは、世界的な半導体不足による生産調整の影響や中国でのロックダウンの影響を受けたものの、自動車メーカーの挽回生産および北米での新規車種獲得などに加え、円安も寄与し、売上収益は前期を上回りました。」
半導体不足と中国ロックダウンによる生産調整の影響は継続したが、自動車メーカーの挽回生産や北米の新規車種獲得などにより新車用タイヤ売上収益は前期を上回った。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「新車用タイヤは、世界的な半導体不足による生産調整の影響を受けたほか、中国でのロックダウンの影響を受けたものの、北米、中国などで新規車種を獲得したほか、為替円安の影響も寄与し、売上収益は前年同期を上回りました。」
半導体不足による生産調整に加え、中国ロックダウンによる影響が新たに明示され、新車用タイヤへの供給制約要因が広がった。一方、新規車種獲得や円安が売上を支えた。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「オミクロン株の感染者の急増による工場停止や半導体の部品不足により、生産調整の実施を余儀なくされた自動車などで景況感が悪化いたしました。」
半導体不足について、部品不足に加えオミクロン株による工場停止が自動車の生産調整を強める要因として示された。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「自動車は、半導体不足及び東南アジアでの新型コロナウイルス感染拡大に伴う部品不足が重石となり」
半導体不足に加え、東南アジアの感染拡大に伴う部品不足が新たに明示され、自動車生産・新車用タイヤへの供給制約リスクが広がった。 - FY2021-Q2初出有価証券報告書
「国内では、半導体不足の影響を受けた自動車や新型コロナウイルス感染症の影響が大きい非製造業では悪化が続いたものの」
半導体不足が国内の自動車関連および新車用タイヤ販売に影響していることを新たな外部リスクとして記載している。