天然ゴム・原油価格の上昇リスク
FY2016に初出。14回の記載のうち5回が「対処」で、最初の「対処」はFY2017。直近の記載は2026-08-10。
横浜ゴムがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。167社中121社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに35社。
- FY2026-H1対処有価証券報告書
「足元の原材料高に対する機動的な価格転嫁を進めた結果、売上収益は前年同期を上回りました。」
原材料高が続く状況に対し、機動的な価格転嫁を進め、OHTの売上収益は前年同期を上回った。 - 2026-05-15顕在化決算説明資料
「現時点の影響額合計 約 380億円」
中東情勢に関連する原材料、フレート、エネルギー等のコスト影響額が示された。一方、価格適正化、追加コストダウン、為替差で吸収する対応も説明している。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「全社の事業利益は天然ゴムなどの原材料価格が良化したことや、物流コストおよび生産エネルギーコストの改善に加え円安も寄与し、前年同期に対し増益となりました。」
天然ゴムなどの原材料価格、物流コスト、生産エネルギーコストが改善し、原材料価格上昇リスクによる利益下押しが第1四半期には緩和した。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「国内では、原材料高を受けて素材業種の一部で景況感の悪化が見られるものの」
原材料高が引き続き事業環境の下押し要因として記載され、原材料価格上昇リスクへの認識を継続している。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「国内では、円安やエネルギーコストの増加、９月に相次いで発生した大型台風の影響で一部の工場が稼働を停止したほか、中国のロックダウンの継続などの要因があるものの、景気は生産用機械、鉄鋼・非鉄金属などを中心に緩やかに持ち直しております。」
原材料・エネルギーコスト上昇に加え、円安や大型台風による操業停止が事業環境の悪化要因として示された。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「事業利益は原材料価格の高騰や米国での労働需給逼迫による影響などにより、10億3百万円（前年同期比52.4％減）となりました。」
原材料価格の高騰がMB事業の利益を押し下げる要因として引き続き顕在化し、米国の労働需給逼迫も影響要因として示された。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「国内では、昨年後半からの原材料の高騰に加え、物流の混乱、オミクロン株の感染者の急増による工場停止や半導体の部品不足により、生産調整の実施を余儀なくされた自動車などで景況感が悪化いたしました。」
原材料価格上昇リスクについて、原材料高騰に物流混乱、工場停止、半導体部品不足が加わり、事業環境の悪化要因が広がった。 - FY2021悪化有価証券報告書
「主力のタイヤ事業において原材料価格や物流費の高騰、国際物流網の混乱、新型コロナウイルス感染症などの影響を受けましたが、北米を中心とした値上げの浸透および為替が円安に推移したことにより、売上げと利益を伸ばしました。」
天然ゴム・石油化学製品等の原材料価格上昇リスクについて、原材料価格の高騰が物流費高騰・国際物流網の混乱とともに通期業績への影響要因として示された。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「物流費の悪化や原材料の高騰といった要因があったものの、いずれも、過去最高となりました。」
原材料の高騰が当四半期の業績説明における要因として実際に記載され、従来から示されていた原材料価格上昇リスクが顕在化している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「これらの影響を最小限にとどめるべく各種対策を実施しておりますが、吸収できる範囲を超えた場合は、当社グループの業績及び財務状況に影響を及ぼす可能性があります。」
天然ゴム・石油化学製品の価格上昇リスクと、各種対策によって影響を抑制する方針を継続している。 - FY2017対処有価証券報告書
「これらの影響を最小限にとどめるべく各種対策を実施しておりますが、吸収できる範囲を超えた場合は、当社グループの業績及び財務状況に影響を及ぼす可能性があります。」
天然ゴム・石油化学製品の価格上昇リスクは継続しているが、各種対策を実施して影響の抑制を図る対応が明記された。 - FY2016初出有価証券報告書
「天然ゴム相場の大幅な上昇及び国際的な原油価格の高騰があった場合、当社製品の製造コストが影響を受ける可能性があります。」
主要原材料である天然ゴム・石油化学製品の価格上昇が製造コストへ影響するリスクを明示している。