原油価格下落局面における在庫評価・売上原価押上げリスク
FY2018に初出。11回の記載のうち5回が「対処」で、最初の「対処」はFY2021。直近の記載はFY2026。
コスモエネルギーホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに2社。
- FY2026対処有価証券報告書
「期末棚卸高は収益性の低下に伴う簿価切下後の金額であり、次の棚卸資産評価損(△は戻入額)が売上原価に含まれております。前連結会計年度11,672百万円、当連結会計年度△6,845百万円」
棚卸資産評価損は前年度の116億72百万円から、当年度は68億45百万円の戻入れに転じ、在庫評価リスクの影響が縮小した。 - 2026-05-12対処業績予想の修正
「原油高の影響により在庫評価損が縮小し、親会社株主に帰属する当期純利益が増加となりました。」
原油高により在庫評価損が縮小し、在庫評価リスクの影響が低減したことを示している。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「期末棚卸高は収益性の低下に伴う簿価切下後の金額であり、次の棚卸資産評価損(△は戻入額)が売上原価に含まれております。前連結会計年度△8,246百万円、当連結会計年度11,672百万円」
前年度の戻入れ超過から転じ、当年度は棚卸資産評価損116億72百万円を計上した。原油価格下落局面における在庫評価リスクが実績として再び顕在化した。 - FY2024対処有価証券報告書
「期末棚卸高は収益性の低下に伴う簿価切下後の金額であり、次の棚卸資産評価損(△は戻入額)が売上原価に含まれております。前連結会計年度9,163百万円、当連結会計年度△8,246百万円」
棚卸資産評価損は前年度の91億63百万円から、当年度は戻入れ超過の82億46百万円となり、原油価格下落に伴う在庫評価影響が縮小した。 - FY2023評価損計上と戻入れが併存有価証券報告書
「売上原価に含まれる棚卸資産評価損1,0528百万円、洗替え法による簿価切下額の戻入額△1,364百万円、棚卸資産評価損との相殺後の額△9,163百万円」
当年度は棚卸資産評価損1,0528百万円を計上した一方、洗替え法による戻入れとの相殺後はマイナス9,163百万円となり、評価損の影響と戻入れが併存した。 - FY2022対処有価証券報告書
「売上原価に含まれる棚卸資産評価損1,364百万円、洗替え法による簿価切下額の戻入額△1,230百万円、棚卸資産評価損との相殺後の額△134百万円」
前年度に大きく顕在化した在庫評価リスクについて、当年度は相殺後の額がマイナス134百万円となり、影響が縮小した。 - FY2021対処有価証券報告書
「売上原価に含まれるたな卸資産評価損1,230百万円、洗替え法による簿価切下額の戻入額△40,177百万円、たな卸資産評価損との相殺後の額38,946百万円」
前年度に発生した大規模な在庫評価損の戻入れが生じ、当年度の評価損は1,230百万円となった。原油価格下落リスクの影響は前年度から縮小した。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度に発生したたな卸資産評価損が売上原価に含まれております。」
たな卸資産評価損の売上原価への影響は40,177億円ではなく40,177百万円として計上され、石油事業はセグメント損失478億円となった。原油価格下落リスクが実績に現れた。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「一方、原油価格の変動によるたな卸資産の評価損の影響等により、セグメント利益は142億円(前期比△446億円)となりました。」
原油価格変動に伴うたな卸資産評価の影響が通期の石油事業利益に現れ、セグメント利益が前期比446億円減少した。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「一方、原油価格の変動によるたな卸資産の評価の影響及び定期修繕等による費用の増加により、セグメント利益は144億円(前年同期比△299億円)となりました。」
原油価格の変動によるたな卸資産評価の影響が石油事業のセグメント利益に実際に現れ、利益は前年同期比299億円減少した。 - FY2018初出有価証券報告書
「原油価格の下落局面では、期初の在庫単価と期中に仕入れた下落した在庫単価が平均されるため、売上原価を押し上げることになり、経営成績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
原油価格変動リスクのうち、総平均法による在庫評価を通じた売上原価押上げの経路を、新たな具体的リスクとして開示した。