ENEOSホールディングス（5020）・リスク顕在化
火災・爆発・自然災害・輸送制限等による操業停止リスク
FY2020に初出。6回の記載のうち2回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2022-Q2。直近の記載はFY2025-H1。
6記載
5年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
火災・爆発・操業事故等のオペレーショナルリスク3社が書いているテーマ・逆風3社・追い風0社
ENEOSホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに0社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「再生可能エネルギーについては、太陽光・陸上風力発電所における複数プロジェクトの新規稼働で発電量が増加したものの、天候不順や震災及び設備異常に伴う操業停止の影響があり、損益は概ね前年同期並となりました。」
再生可能エネルギー発電所で、天候不順、震災、設備異常に伴う操業停止が実際に発生し、操業リスクが業績に影響した。 - FY2024悪化有価証券報告書
「2024年度の「重点対応リスク事象」には、「製油所トラブルの増加、稼働率低迷」「地政学リスク悪化」「自然災害により損失が発生するリスク」を選定し」
一般的な操業・自然災害リスクが、製油所トラブル、地政学リスク、自然災害損失という2024年度の重点対応リスクとして具体化された。 - FY2023悪化有価証券報告書
「なお、2023年度の「重点対応リスク事象」には、「製油所トラブルの増加、稼働率低迷」を選定し、今後、所管部署を中心に、当該事象に対する対応方針の決定と取組状況の確認等を実施していきます。」
従来の一般的な操業リスクが、製油所トラブル増加・稼働率低迷という重点対応リスクとして具体化された。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「米南部への大型ハリケーン上陸による原油生産設備の操業停止等を受け、依然として高水準で推移しています。」
大型ハリケーンにより原油生産設備の操業停止が発生し、自然災害による操業リスクが実際に表れた。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社グループの事業は、火災、爆発、事故、輸出入制限、自然災害、鉱山の崩落や天候等の自然現象、労働争議、原料や製品の輸送制限等の様々な操業上のリスクを伴っており」
火災・事故・自然災害・輸送制限等による操業停止リスクが、全社的リスク項目として継続している。 - FY2020初出有価証券報告書
「当社グループの事業は、火災、爆発、事故、輸出入制限、自然災害、鉱山の崩落や天候等の自然現象、労働争議、原料や製品の輸送制限等の様々な操業上のリスクを伴っており」
多様な操業事故・災害・輸送制限等により多大な損失が生じる可能性を、全社的な操業リスクとして明示した。