新型コロナウイルス感染症による研究活動・事業活動への影響
FY2020に初出。16回の記載のうち8回が「対処」で、最初の「対処」はFY2021-Q2。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。20社中4社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに6社。
- FY2026対処有価証券報告書
「事業環境もパンデミック以前の状態に戻ってきております。」
感染症の影響が定期的に発生する可能性は残る一方、行動制限措置の可能性低下と事業環境のパンデミック前への回復を再確認している。 - FY2024-Q3対処有価証券報告書
「今後とも、感染拡大は定期的に起こる可能性はあるものの、ワクチン接種率が高まってきたこともあり、今後、従来のような行動制限措置が行われる可能性は低くなりました。事業環境もパンデミック以前の状態に戻ってきております。」
感染拡大の可能性は残る一方、行動制限措置の可能性低下と事業環境のパンデミック前への回復を再確認している。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「今後とも、感染拡大は定期的に起こる可能性はあるものの、ワクチン接種率が高まってきたこともあり、今後、従来のような行動制限措置が行われる可能性は低くなりました。事業環境もパンデミック以前の状態に戻ってきております。」
感染拡大の可能性は残る一方、行動制限措置の可能性低下と事業環境のパンデミック前への回復を再確認している。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「今後とも、感染拡大は定期的に起こる可能性はあるものの、ワクチン接種率が高まってきたこともあり、今後、従来のような行動制限措置が行われる可能性は低くなりました。事業環境もパンデミック以前の状態に戻ってきております。」
感染拡大が定期的に起こる可能性は残る一方、行動制限措置の可能性低下と事業環境のパンデミック前への回復を記載している。 - FY2023対処有価証券報告書
「事業環境もパンデミック以前の状態に戻ってきております。」
新型コロナウイルス感染症の影響は定期的に発生する可能性を残す一方、ワクチン接種率の上昇と行動制限措置の縮小により、事業環境はパンデミック以前の状態に戻ってきたとの認識を示している。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「2020年に始まった新型コロナウイルスの感染拡大は、世界各国で続いておりますが、一方、「ウィズコロナ」に向けて行動制限措置の緩和も進んでおり、事業環境もパンデミック以前の状態に戻りつつあります。」
感染症の影響は継続しているものの、行動制限措置の緩和が進み、事業環境がパンデミック以前の状態に戻りつつあるとの認識を示している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「2020年に始まった新型コロナウイルスの感染拡大は、世界各国で続いておりますが、一方、「ウィズコロナ」に向けて行動制限措置の緩和も進んでおります。ただし、今後、新たな変異株の出現等、不透明な状況が継続する可能性があります。」
行動制限措置の緩和が進む一方、新たな変異株の出現等により不透明な状況が継続する可能性を再確認している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「2020年に始まった新型コロナウイルスの感染拡大は、世界各国で続いておりますが、一方、「ウィズコロナ」に向けて行動制限措置の緩和も進んでおります。ただし、今後、新たな変異株の出現等、不透明な状況が継続する可能性があります。」
行動制限措置の緩和が進む一方、新たな変異株の出現等により不透明な状況が続く可能性を再確認している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「2020年に始まった新型コロナウイルスの感染拡大は、依然、世界各国で続いております。各国で、ワクチンの接種が進んできてはおりますが、新たな変異株であるオミクロン株の影響もあり、今後、不透明な状況が継続する可能性があります。」
ワクチン接種の進展を記載する一方、オミクロン株の影響を含め、感染症による不透明な状況が継続する可能性を再確認している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「2020年に始まった新型コロナウイルスの感染拡大は、依然、世界各国で続いております。各国で、ワクチンの接種が進んできてはおりますが、感染状況の予測に関しては不透明な部分も多く、今後とも新型コロナウイルスの影響が継続する可能性があります。」
ワクチン接種の進展を記載する一方、感染状況の予測には不透明さが残り、今後も新型コロナウイルスの影響が続く可能性を再確認している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「ただし、各国における新型コロナウイルスの感染拡大やワクチン接種状況は、依然不透明な部分が多く、今後とも新型コロナウイルスの影響が継続する可能性もあります。」
新型コロナウイルスの感染拡大やワクチン接種状況の不確実性と、今後も影響が続く可能性を再確認している。 - FY2021対処有価証券報告書
「当期の第１四半期において、日本では緊急事態宣言が出され、海外各国でもロックダウンの措置がなされるなど、一時的に大きな影響が出ました。第２四半期以降は回復傾向となったものの、感染拡大は収束に至らず、全体を通して、新型コロナウイルスの影響を大きく受けた年度となりました。」
当期前半には実際に大きな影響が発生したが、第2四半期以降は回復傾向が見られ、影響の緩和を記載している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当期の第１四半期においても、新型コロナウイルスの影響が続いておりましたが、第２四半期から回復傾向が見られております。第４四半期以降においても、感染拡大防止措置を徹底しながら、積極的に事業を推進して参ります。」
新型コロナウイルスによる第1四半期までの影響に対し、第2四半期から回復傾向が見られ、感染拡大防止措置を継続しながら事業を推進する方針を再確認している。 - FY2021-Q2対処有価証券報告書
「当期の第１四半期においても、新型コロナウイルスの影響が続いておりましたが、第２四半期から回復傾向が見られております。第３四半期以降においても、感染拡大防止措置を徹底しながら、積極的に事業を推進して参ります。」
新型コロナウイルスによる第1四半期までの影響に対し、第2四半期から回復傾向が見られ、感染拡大防止措置を継続しながら事業を推進すると記載している。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「当社の事業は、本質的に新型コロナウイルスの影響を受けるものではありませんが、ロックダウン等により、当連結会計年度の前半に一時的な影響が出ております。」
ロックダウン等により、当連結会計年度前半の事業活動に一時的な影響が実際に発生したと記載している。会計上は後半の回復を仮定している一方、収束時期の不確実性も記載している。 - FY2020初出有価証券報告書
「当社の事業は、本質的に新型コロナウイルスの影響を受けにくいと考えております。但し、顧客先となる大学/製薬企業の研究所において一時的に研究活動が制限されているため、研究支援事業は短期的な影響を受けると予想しております。」
新型コロナウイルス感染拡大により大学・製薬企業の研究活動が一時的に制限され、研究支援事業への短期的影響が生じたと記載している。