国内外の大学・研究機関との研究ネットワーク強化
FY2017-Q1に初出。11回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載は2026-09-28。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに49社。
- 2026-09-28前進業務提携
「本協業を通じて、当社と Polyphron 社は、モデルのトレーニングや評価、創薬、安全性評価、さらにはより幅広い生物学研究に不可欠な、高品質なヒト組織データの生成を支援することを目指してまいります。」
AI活用型バイオテクノロジー企業との協業契約を締結し、iPS細胞を用いたヒト組織データ生成、創薬・安全性評価への活用という外部連携を具体化した。 - FY2026再掲有価証券報告書
「技術開発については自社開発に加え、東京大学・京都大学をはじめとした日本の大学の他、米国のハーバード大学、マサチューセッツ工科大学、英国のダーラム大学等の欧米の技術導入を積極的に推進していきます。」
国内外の大学・研究機関との共同研究、技術導入、外部連携を通じて技術開発を進める方針を再確認している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「引き続き、世界中のトップ大学および企業等とのコラボレーションを通じて、世界最先端の技術を積極的に開発・導入してまいります。」
国内外の大学、公的研究機関、企業との連携・共同開発を通じて技術を開発・導入する方針を再確認している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「引き続き、世界中のトップ大学及び企業等とのコラボレーションを通じて、世界最先端の技術を積極的に開発・導入してまいります。」
大学、公的研究機関、企業との連携・共同開発を通じて技術開発と導入を進める方針を再確認している。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「第3四半期連結累計期間において、当社の連結子会社であるREPROCELL USAに対して、米国メリーランド州政府の外郭団体からの研究開発補助金の交付が決定しました。今後、本補助金を活用し、米国のラボでも、患者由来の神経疾患iPS細胞の開発を実施し、iPS細胞ビジネスを加速してまいります。」
REPROCELL USAが米国メリーランド州政府の外郭団体から研究開発補助金の交付決定を受け、米国ラボで患者由来の神経疾患iPS細胞を開発する具体的な研究開発へ進展した。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「研究開発に関しては、当社と学校法人順天堂大学による共同事業が国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構公募事業に採択され、今後、ヒトiPS神経細胞の機能性向上のための新たな研究開発を行ってまいります。」
順天堂大学との共同事業がNEDO公募事業に採択され、ヒトiPS神経細胞の機能性向上を対象とする研究開発へ進展した。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「また、研究開発においても、新たに、国立大学法人東京工業大学と共同でiPS細胞の遺伝子編集に関するプロジェクトを開始いたしました。本プロジェクトは、「汎用性の高い遺伝子編集用iPS細胞株の開発と販売および同iPS細胞株を利用した高機能型膵臓β細胞の開発と事業化」として、経済産業省関東経済産業局「令和元年度戦略的基盤技術高度化支援事業(サポイン事業)」に採択されております。」
東京工業大学との共同研究について、iPS細胞の遺伝子編集、汎用性の高いiPS細胞株、高機能型膵臓β細胞を対象とする具体的プロジェクトを開始し、令和元年度サポイン事業にも採択された。 - FY2018再掲有価証券報告書
「技術開発については自社開発に加え、東京大学・京都大学をはじめとした日本の大学の他、米国のハーバード大学、マサチューセッツ工科大学、英国のダーラム大学等の欧米の技術導入を積極的に推進していきます。」
国内外の大学・研究機関との連携、共同開発、技術導入を通じて研究ネットワークを強化する方針を再確認している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「技術開発については自社開発に加え、東京大学・京都大学をはじめとした日本の大学の他、米国のハーバード大学、マサチューセッツ工科大学、英国のダーラム大学等の欧米の技術導入を積極的に推進していきます。」
国内外の大学・研究機関との共同研究・技術導入を通じて研究ネットワークを強化する方針を継続している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「京都大学と「srRNAを用いたヒトiPS細胞から特定の種類の体細胞への分化誘導法の開発に関しての共同研究」や東京工業大学と「ヒトiPS細胞を用いた高効率な膵前駆細胞および膵β細胞の生産方法に関する共同研究」に関して共同研究契約の締結を行うことにより外部の研究機関との連携を一層強化し、技術開発の強化に向けた取り組みを促進しております。」
京都大学・東京工業大学との共同研究契約と外部研究機関との連携強化を再掲している。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「東京大学や京都大学をはじめ、アメリカのハーバード大学・マサチューセッツ工科大学・イギリスのダーラム大学等との世界的な研究ネットワークを構築し、世界最先端の技術シーズを継続的に吸収して競争力の高い新製品を開発していることであります。」
京都大学および東京工業大学との共同研究契約も締結し、外部研究機関との連携を強化している。