リプロセル（4978）・リスク対処
高度人材の確保・採用未達リスク
FY2017に初出。5回の記載のうち4回が「対処」で、最初の「対処」はFY2018。直近の記載はFY2020。
5記載
4年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
専門・高度IT人材の確保・育成・定着難539社が書いているテーマ・逆風554社・追い風4社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。108社中34社が悪化側に。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている190社のうち14社を表示しています。上の文は190社すべてから計算しています。このテーマの558件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2020対処有価証券報告書
「海外子会社を含め、各社の取締役及び本部長クラスの優秀な人材を対象にインセンティブ制度を導入するなどして長期確保に努めており、さらに優秀な新規人材の採用も積極的に行っております。」
高度人材の流出・採用未達リスクに対し、インセンティブ制度と新規採用を通じた長期確保策を再確認している。 - FY2020-Q2対処有価証券報告書
「なお、株価変動のメリットとリスクを株主の皆様と共有し、株価上昇及び企業価値向上への貢献意欲を従来以上に高めるという本制度の導入目的を中期的に実現するため、譲渡制限期間を２年間としております。」
役職員への譲渡制限付株式報酬を追加実施し、2年間の譲渡制限を設定することで、長期的な確保と企業価値向上への貢献意欲を促す対応を再確認している。 - FY2019-Q1対処有価証券報告書
「株価変動のメリットとリスクを株主の皆様と共有し、株価上昇及び企業価値向上への貢献意欲を従来以上に高めるという本制度の導入目的を中期的に実現するため、譲渡制限期間を２年間としております。」
人材の長期確保・企業価値向上への貢献意欲を促す対応として、取締役・従業員等への譲渡制限付株式報酬と2年間の譲渡制限を記載している。 - FY2018対処有価証券報告書
「海外子会社を含め、各社の取締役及び本部長クラスの優秀な人材を対象にストックオプション制度を導入するなどして長期確保に努めており、さらに優秀な新規人材の採用も積極的に行っております。」
高度人材の流出・採用未達リスクに対し、ストックオプションによる長期確保と新規採用を具体的な対応策として示した。 - FY2017初出有価証券報告書
「しかしながら、優秀な人材の確保および採用が計画通りに進まない場合には、当社グループの業績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
高度な専門知識・技能・経験を有する人材の確保・採用が成長戦略の前提となるリスクを独立して記載した。