研究開発力と生産技術力の強化
FY2016に初出。28回の記載のうち21回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに0社。
- FY2026前進有価証券報告書
「当社グループの研究開発活動は、国際競争に打ち勝ち、高収益を上げ続けるため、「研究開発力」と「生産技術力」に重点を置き、既存事業領域での顧客·市場ニーズへの迅速かつ的確な対応と、社会環境の変化や技術革新を見据えた既存事業と親和性の高い次世代事業領域創出に向けた技術開発に取り組んでおります。」
研究開発・生産技術を、既存事業対応に加えて親和性の高い次世代事業領域の創出に結び付ける形で具体化している。研究開発費は14億65百万円、研究開発部門従業員数は100名である。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間における研究開発費の総額は6億87百万円であります。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の状況に重要な変更はないとしつつ、中間期の研究開発費総額687百万円を開示している。 - FY2025前進有価証券報告書
「当連結会計年度末における子会社を含む研究開発部門の従業員数は106名であり、当連結会計年度における研究開発費は1,302百万円であります。」
研究開発部門の人員106名、研究開発費13億2百万円を通期実績として開示した。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間における研究開発費の総額は5億92百万円であります。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発力・技術開発を事業基盤とする方針について重要な変更はないとし、中間期の研究開発費592百万円を開示している。 - FY2024前進有価証券報告書
「また、中国子会社(蘇州及び寧波)に製品開発組織を置き、中国市場における現地でのニーズ探索·顧客対応力の強化を図っております。」
研究開発体制について、中国子会社の蘇州に加えて寧波にも製品開発組織を置く体制を開示し、現地対応機能を具体化している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発費の総額は10億34百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の状況に重要な変更はないとし、当第3四半期累計期間の研究開発費総額10億34百万円を開示している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における研究開発費の総額は6億89百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発力・技術開発を事業基盤とする方針について重要な変更はないとし、研究開発費689百万円を開示している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発費の総額は3億39百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動について重要な変更はないとし、当第1四半期の研究開発費総額3億39百万円を開示している。 - FY2023前進有価証券報告書
「研究開発体制は、グループ全体の研究開発体制を統括する研究開発本部の下、中長期視点での基盤技術強化、新たな高機能性材料の開発は研究開発センターが担い、既存事業の製品開発機能は製品開発部へ集約しているほか、生産プロセスの開発は生産技術センターが担っております。」
研究開発本部、研究開発センター、製品開発部、生産技術センターの役割分担を明示し、研究開発力と生産技術力を基盤とする方針を組織面で具体化している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発費の総額は10億80百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第3四半期累計期間の研究開発費総額10億80百万円を開示している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発力・技術開発を事業基盤とする従来の方針について、重要な変更がないとしている。研究開発費は3億30百万円と開示されている。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社グループの研究開発活動は、国際競争に打ち勝ち、高収益を上げ続けるため、「研究開発力」と「生産技術力」に重点を置き、既存事業での顧客・市場ニーズへの迅速かつ的確な対応と、社会環境の変化や技術革新を見据えた新規事業の創出・育成に取り組んでおります。」
研究開発力・生産技術力を競争力と収益力の基盤とする方針を継続している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発力・技術開発を事業基盤とする従来の方針について、重要な変更がないとしている。研究開発費は3億29百万円と開示されている。 - FY2021前進有価証券報告書
「研究開発体制は、当連結会計年度より既存事業の製品開発機能を強化するために製品開発部を新設しております。」
既存事業の製品開発機能を強化するため、研究開発体制に製品開発部を新設した。研究開発力・生産技術力を基盤とする方針が組織面で具体化している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発力・技術開発を事業基盤とする従来の方針について、重要な変更がないとしている。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発力・技術開発を事業基盤とする従来の方針について、重要な変更がないとしている。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動について重要な変更はないとし、研究開発力・技術開発を基盤とする従来の方針を継続している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動について重要な変更はないとし、研究開発力・技術開発を基盤とする方針を継続している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「革新的な材料・技術開発による事業領域の拡大を果たすために」
材料・技術開発を通じて事業領域を拡大する方針を示し、研究開発活動については重要な変更がないとしている。 - FY2019再定義有価証券報告書
「研究開発活動において注力するのは電子・情報材料分野、モビリティー分野、ライフサイエンス分野及びヘルスケア分野としており、事業領域の拡大に向けた新たな製品・サービスの創出に積極的に取り組んでおります。」
研究開発の重点分野を、電子・情報材料に加えてモビリティー、ライフサイエンス、ヘルスケアと整理している。従来記載されていた環境・エネルギー分野から重点分野の表現が変化している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「技術革新が進む自動車・ヘルスケア分野等での新製品・サービス創出のための研究開発体制の強化に取り組んでおります。」
自動車・ヘルスケア分野等での新製品・サービス創出を支える研究開発体制強化を継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「技術革新が進む自動車・ヘルスケア分野等での新製品・サービス創出のための研究開発体制の強化に取り組んでおります。」
自動車・ヘルスケア分野等を対象とする新製品・サービス創出のための研究開発体制強化を継続している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「技術革新が進む自動車・ヘルスケア分野等での新製品・サービス創出のための研究開発体制の強化に取り組んでおります。」
新製品・サービス創出を支える研究開発体制の強化を継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループの研究開発活動は、国際競争に打ち勝ち、高収益を上げ続けるため、「研究開発力」と「生産技術力」に重点を置き」
研究開発力と生産技術力を国際競争力・高収益の基盤とする方針を継続している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「将来に向けた新製品・サービス創出のための研究開発体制の強化に取り組んでおります。」
新製品・サービス創出を支える研究開発体制の強化を継続している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「将来に向けた新製品・サービス創出のための研究開発体制の強化に取り組んでおります。」
新製品・サービス創出を支える研究開発体制の強化を継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループの研究開発活動は、国際競争に打ち勝ち、高収益を上げ続けるため、「研究開発力」と「生産技術力」に重点を置き」
研究開発力と生産技術力を高収益と競争力の基盤とする方針を再確認している。 - FY2016初出有価証券報告書
「国際競争に打ち勝ち、高収益を上げ続けるため、「研究開発力」と「生産技術力」に重点を置き」
既存顧客・市場への対応と新規事業の創出・育成を支える重点方針。